日経ビジネス2月10日号の特集「働き方革命」では、労働時間にメスを入れることで競争力を高めようとしている企業のケーススタディーを掲載した。 ダラダラと働く文化を変えて労働生産性を高める、多様な働き手を集めるなど、企業の狙いは様々だ。この連載では誌面に取り上げられなかった企業の事例や、「働き方革命」によって自らの働き方や意識を変えたビジネスパーソンを紹介しよう。 「1000円、10分カット」。理美容業界で異端とも言えるビジネスモデルで成長を続けるQBハウス。今、雇用の面でも、業界の常識を覆す動きを見せ始めている。 朝10時の開店とともに、引きも切らずに客が入ってくる。ショッピングモールの中にある「西友小手指店」（埼玉県所沢市）は、ここから昼過ぎまでが書き入れ時だ。家族で西友に買い物に来た夫が、妻や子供が買い物をしている間に髪を切ろうとやってくるケースが多い。 同店で一心不乱にハサミを動かし続

「俺の部屋にはテレビがないんだ」 20代後半の友人は言った。いつも通り、私たちは河原町三条で夕食を取っていた。 「だって、テレビって面白くないでしょ？ 社会人になって以来、もう何年もテレビの無い生活をしているよ」 若者のテレビ離れが叫ばれて久しい。もはや彼のような人は珍しくないだろう。テレビが面白くないとは、つまりテレビが消費者の求めるコンテンツを提供できなくなったことを意味している。 では、なぜそうなってしまったのだろう。消費者がテレビの提供するコンテンツに満足できなくなったのはどうしてだろう。 今回は、コンテンツの「質」と「量」という観点から考察してみよう。 １．質と量のトレードオフ 映像に限らず、あらゆるコンテンツは質と量がトレード・オフになりがちだ。 品質の高いコンテンツを提供しようとすれば数を揃えるのが難しくなるし、大量に作ろうとすればどうしても品質が落ちる。音楽、イラスト、文章