副主任研究員 立道 信吾 主流は長期雇用+成果主義の「 New J 型」 高度経済成長から安定成長の時代を通じて、終身雇用(長期雇用)、年功主義、企業別労働組合が「日本的雇用慣行」の三種の神器と言われてきた。ところが、 1990 年代後半から日本企業の雇用システムは劇的な変貌を遂げようとしている。我々が 2004 年に実施したアンケート調査[1]のデータを用いて、長期雇用と成果主義という二つの軸によって、日本企業の雇用システムを分類すると、 (1) J型(長期雇用+非成果主義)、 (2) New J型(長期雇用+成果主義)、 (3) A型(非長期雇用+成果主義)、 (4) 衰退型(非長期雇用+非成果主義)の 4 類型になる。分布をみると(第 1 図参照)、 New J 型( 38% )、 J 型( 30% )、 A 型( 18% )、衰退型( 12% )であり、長期雇用に加えて、成果主義と