なぜ2桁以上の成長率を持続するのか 国内情報セキュリティソフトウェア市場動向
赤間 健一（Kenichi Akama）：ソフトウェア＆セキュリティ リサーチマネジャー セキュリティ分野の担当アナリストとして、国内情報セキュリティ／サイバーセキュリティ市場分野の調査を担当。ICT業界において、セキュリティ製品／サービスのテクニカルサポート、プリセールス、プロジェクトマネジメント等の経験を持ち、サービスプロバイダーや通信キャリアとの協業によるセキュリティサービスビジネスの創出や、セキュリティ啓蒙活動など16年にわたり幅広く経験している。 国内情報セキュリティソフトウェア市場の概況 今回調査した国内情報セキュリティソフトウェア市場においては、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の感染拡大に伴って働き方およびDX（デジタルトランスフォーメーション）含めた企業ビジネスの多様化が進み、ITの環境が大きく様変わりした。その環境に合わせてセキュリティも従来とは異なるアプロー
国内パブリッククラウドサービス市場予測を発表
IT専門調査会社 IDC Japan 株式会社（所在地：東京都千代田区九段北1‐13‐5、代表取締役社長：竹内正人、Tel代表：03-3556-4760）は、国内パブリッククラウドサービス市場予測を発表しました。これによると2017年の国内パブリッククラウドサービス市場規模は、前年比29.8％増の5,016億円となりました。また、2017年～2022年の年間平均成長率（CAGR：Compound Annual Growth Rate）は22.9％で推移し、2022年の市場規模は2017年比2.8倍の1兆4,065億円になるとIDCは予測しています。 2017年の国内パブリッククラウドサービス市場では、利用中のエンタープライズアプリケーションを可能な限り変更を加えることなくパブリッククラウドへ移行する「Lift & Shift」が活性化し、高い成長を遂げました。なかでも、IaaSの成長は高く
国内セキュリティ市場予測を発表
2015年のセキュリティサービス市場規模は6,811億円、前年比成長率5.5%。2015年～2020年の年間平均成長率は5.2%、2020年には8,757億円と予測 IT専門調査会社 IDC Japan 株式会社（所在地：東京都千代田区九段北1-13-5、代表取締役：竹内正人、Tel代表：03-3556-4760）は、国内情報セキュリティ市場の2015年の実績と2020年までの予測を発表しました。 ソフトウェア製品とアプライアンス製品を合わせたセキュリティ製品の市場は、2015年～2020年の年間平均成長率（CAGR：Compound Annual Growth Rate）が4.7％で、市場規模は2015年の2,699億円から2020年には3,403億円に拡大するとIDCでは予測しています。また、コンサルティングやシステム構築、運用管理、教育／トレーニングサービスを含むセキュリティサービス
国内クラウドサービス市場予測を発表
・市場は急速に拡大、2010年は前年比41.9％増、443億円規模の見込み ・2014年は、2009年比4.9倍、1,534億円と予測 ・国内クラウドサービス市場は本格的な成長期を迎え、新たな競争の時代へ IT専門調査会社 IDC Japan 株式会社（所在地：東京都千代田区九段北1‐13‐5、代表取締役：竹内正人、Tel代表：03-3556-4760）は、国内クラウドサービス市場予測を発表しました。これによると2010年の国内クラウドサービス市場は、前年比41.9％増の443億円規模となる見込みです。国内クラウドサービス市場は急速に拡大を続け、2014年の同市場規模は、2009年比4.9倍の1,534億円になるとIDCは予測しています。 現在、IT関連のメディアに留まらず、新聞、テレビ、経済誌といったマスメディアにおいてクラウドが取り上げられることが増加し、ユーザー企業のクラウドサー
電通・日本の広告費2008年版 2009013-0223.pdf
平成２１年２月２３日 2008 年の日本の広告費は 6 兆 6,926 億円、前年比 4.7％減 ― 5 年ぶりに減少、インターネット、衛星メディア関連以外の各媒体が減少 ― 株式会社電通（髙嶋達佳社長）は 2 月 23 日、わが国の総広告費と、媒体別・業種別広告 費を推定した「2008 年（平成 20 年）日本の広告費」を発表した。 これによると、 昨年 2008 年 （1～12 月） の日本の総広告費は 6 兆 6,926 億円、 前年比 95.3％ であった。総広告費は、2004 年に日本経済の景気回復基調とデジタル家電やインターネッ ト（ブロードバンド）の普及を背景に 4 年ぶりに増加し、2005 年（前年比 102.9％） 、2006 年（前年比 101.7％） 、2007 年（前年比 101.1％）と増加を続けてきたが、2008 年は、北京 オリンピックなどプラス要因はあったも
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