「うたプリ」Kアリーナ公演でチケットトラブル 約400人が“当日ダウングレード”となり不満噴出
「うたの☆プリンスさまっ♪（以下、うたプリ）」公式サイトが8月24日と25日開催イベントでのチケット誤券売について謝罪声明を発表。イベント終了後も対応を巡り、SNSにはファンから不満の声が投稿されています。 うたの☆プリンスさまっ♪（画像はうたの☆プリンスさまっ♪公式サイトから） 2010年から続く人気コンテンツ うたプリは同名の恋愛アドベンチャーゲームから誕生し、アニメ、ステージと多様なメディア展開を続ける人気コンテンツ。今回のイベントは劇場アニメ作品からの派生で出演キャストが出演するコンサートイベントをKアリーナ横浜で2日間2公演にわたって開催しました。 公式サイトに掲載された謝罪文（画像はうたの☆プリンスさまっ♪公式サイトから） 公式サイト上での説明によれば、機材・音響スタッフが使用する予定だった座席を誤って販売してしまうというミスが発生。「チケット販売を行っておりましたムービック・
万博の赤字、大阪負担否定 国家事業と吉村知事強調 ｜ 共同通信
Published 2024/04/22 16:57 (JST) Updated 2024/04/22 17:16 (JST) 2025年大阪・関西万博の運営を巡り、吉村洋文大阪府知事は22日、赤字が生じた場合に府や大阪市が穴埋めする可能性を否定した。府市による負担を提案した橋下徹元知事の発言に対し「そういう考え方もあるが、僕は違う。万博は国家事業だ」と強調した。府庁で記者団の取材に答えた。 開幕が近くなれば国、府市、経済界で方向性を議論するとも説明した。 橋下氏は21日、自身のX（旧ツイッター）で、府市が赤字を負担する代わりに、黒字や決定権も渡すべきだと主張。見解を問われた吉村氏は「府市が補填すべきではない」と述べ、機運醸成や前売りチケットの販売に注力するとした。
スクープ！ 東京ドームが築地に移転／「跡地は三井不の高級住宅」か
スクープ！ 東京ドームが築地に移転／「跡地は三井不の高級住宅」か 子育て世代に人気の文教地区。「あそこでマンションを分譲すればすぐに完売間違いない」。同業者も舌を巻く三井不の構想力。 2024年1月号 BUSINESS 東京の築地市場跡地約20ヘクタールの再開発計画については、三井不動産を中心とするコンソーシアムがオフィス棟、ホテル棟、多目的スタジアム、住居などを建設する総事業費8千～9千億円のプランを都に提出したことがわかっている。三井不動産のコンソーシアムには読売新聞グループ本社、トヨタ自動車、鹿島、大成建設、清水建設、竹中工務店、朝日新聞社などが参画する見込み。ほかにこれほど有力な提案は出てこない可能性が高く、24年春、都の正式決定を経て、2030年代前半の開業を目指すことになりそうだ。注目の「多目的スタジアム」は事実上、88年の開業から35年以上経つ東京ドームの後継施設と位置づけら
「ボッタクリにも限度ある」 FFイベントで売店の“焼きそば”めぐり騒動 運営謝罪「スタッフが半ばパニックに」
人気ゲーム「ファイナルファンタジーXIV」とコラボしたイベント「ファイナルファンタジーXIV 10th ANNIVERSARY FIREWORKS & MUSIC」に出店した飲食店が、運営ルールを無視して不適切な価格で商品を販売していたとして、イベント実行委員会は23日に公式サイト上で謝罪しました。 FFイベントの「焼きそば」めぐりトラブル（画像は大会公式サイトから） 「ファイナルファンタジーXIV 10th ANNIVERSARY FIREWORKS & MUSIC」は、同作をテーマにした花火と音楽が楽しめるイベント。8月26日に大阪・花園ラグビー場で開催され、11月3日には千葉・幕張でも開催が予定されています。 大阪で開催されたイベントをめぐっては、売店で具のない焼きそばが1000円前後の価格で販売されていたとして、X（Twitter）で「酷すぎる」「ボッタクリにも限度がある」などと物
万博、撤退する国「あるでしょうね。仕方ない」建設遅れで関経連会長：朝日新聞デジタル
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売れぬ五輪グッズに“かん口令”？ メーカー悲痛「大量のゴミと化すことを覚悟」 | AERA dot. (アエラドット)
グッズの売れ行きは厳しい（ｃ）朝日新聞社この記事の写真をすべて見る 東京五輪の開幕が約1か月後に迫っているが、新型コロナウイルスの感染拡大が収束せず開催への異論が渦巻く中、公式グッズの売れ行きは厳しい。なかには東京五輪の組織委から「売れ行きに関する話を外部に出さないように」などと“かん口令”を敷かれたメーカーも。「大量に売れ残ってゴミと化すことは覚悟しています」。業者からは悲痛な声が漏れる。 【写真】「居酒屋のユニホーム」と酷評された東京五輪表彰式衣装はこちら 東京五輪・パラリンピック組織委員会とライセンス契約を結び、公式グッズを製造するメーカーは約90社ある。 メーカーは小売価格の5～7パーセントをロイヤリティー（権利使用料）として組織委員会に支払う仕組みだ。実際に売れた数ではなく、製造数に応じたロイヤリティーが生じる。さらに小売価格の2パーセントを、販売促進支援のための経費として支払う
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