不発に終わった団塊退職特需：日経ビジネスオンライン
“団塊退職バブル”は来なかった 「団塊退職バブルがくる！」。こんな気楽なフレーズがささかれていたのは、つい数年前のことだ。2007年から2009年にかけて団塊世代の定年退職がピークを迎え、膨大な人口がシニア市場に参入する。そしてシニア市場が、一気に花開く。これが“団塊退職バブル”の仮説だった。 団塊以前の高齢者はお金と時間の余裕を持ちながら、今一つ消費意欲に欠けていた。それに引き換え団塊世代は前の世代より消費意欲が旺盛であり、過去にさまざまな消費ブームを巻き起こしてきた実績がある。この点を考慮すれば、退職した団塊世代がシニア市場を牽引するという予測には、一定の説得力があったと言える。ちなみに電通は、「団塊退職による消費押し上げ効果は8兆円」と予測していた。お金も時間も元気もある団塊世代への期待は、非常に大きなものがあったのだ。 しかしながら、団塊世代のリタイアによりシニア市場が花開くとの予
ソニー、過去最大赤字の「衝撃」：日経ビジネスオンライン
ソニーが国内外で従業員1万人を削減する計画を発表したのだそうだ（リンクはこちら）。 1万人という人数は、全世界に散らばるソニーの従業員の約6％に相当する。 思い切ったリストラ策と言わねばならない。続報によれば、この人員削減にあわせて、経営陣は、会長をはじめとするすべての執行役員の賞与を返上する意向だという。 決算について、日本経済新聞は次のような見出しを打っている。 『ソニー、「想定外」の連鎖 赤字最大の5200億円』 私は損益計算書やバランスシートを読める人間ではない。それでも、さすがにこの5200億という数字が容易ならざる金額であることぐらいは理解できる。 どうやら、ソニーは大変な局面に立っている。 今回は、ソニーの話をする。 といっても、私のような者が経営に口をはさんだところで仕方がない。だから、ここでは、ソニーにまつわる個人的な記憶を書き並べようと思っている。 記憶は、必ずしも実態
ファッション化した“シューカツ”の異常な軽さ：日経ビジネスオンライン
「夢とか、希望とか、何かないのかな？」 「3年生の時から、就活ばかりで、内定をもらうことしか考えていなかったので、夢は……、ないです」 大学生の就職内定率は、2月1日時点で80.5％と過去3番目に低く、就職を希望しながら内定を受けていない学生は全国でおよそ7万9000人（平成23年度「大学等卒業予定者の就職内定状況調査」）。 そこで、食品関連会社17社などの協力の下、就職支援会社が、「就職が決まっていない学生たちに、何とか内定を！」と、東京・新宿区で会社説明会を開いた。冒頭のやり取りはその時のものである。 企業の採用担当者に、「夢は？」と聞かれ、「ない」とため息混じりに答える若者の姿が、夜のニュース番組に映し出されていたのだ。 それぞれの思惑がかみ合わない異様な光景 う～む、微妙だ……。実に、微妙。学生生活の後半戦のほとんどを、「シューカツ」で過ごし、「夢なんか持てるわけないじゃん！」と憤
「この危機的状況でも、なぜ政治が機能しないのか」：日経ビジネスオンライン
齊藤 誠（さいとう・まこと） 一橋大学大学院経済学研究科教授1960年生まれ。83年京都大学経済学部卒業。92年マサチューセッツ工科大学経済学部博士課程修了、Ph.D.取得。住友信託銀行調査部、ブリティッシュコロンビア大学経済学部などを経て、2001年4月から現職。2007年に日本経済学会・石川賞、2010年に全国銀行学術研究振興財団・財団賞受賞。主な著書に『原発危機の経済学』（日本評論社）『金融技術の考え方・使い方』（有斐閣、日経・経済図書文化賞）、『資産価格とマクロ経済』（日本経済新聞出版社、毎日新聞社エコノミスト賞）、『競争の作法』（ちくま新書）。 （写真：丸毛 透） 齊藤：国と地域を立て直す、ましてや地方あげての集約化をしようとなると、様々な利害や感情が絡んできますから、政治の出番となります。いくつかの地域を統合しようとすると、移転を迫られる住民の方々には短期的に見るとかなりダメー
会議は多ければ多いほど会社の「運気」は下がる：日経ビジネスオンライン
その勢いは連載終了後も収まらず、ついには連載を加筆修正して単行本『脱会議 今日からできる！ 仕事革命』（日経BP社）まで出版することに。しかも、表紙の題字を書いてくださったのは、書道家の武田双雲氏。見本を手にした時には思わず身が震えた。 ここに至ったのも、連載の中で私が提唱した「脱会議」というアイデアに対して、読者の方々が高い関心を抱いてくださったからにほかならない。そこで単行本の出版を記念して、改めて「脱会議」とは何か、どう実践すればいいのかを短期集中連載で解説したいと思う。 前回の連載では書き切れなかったことを盛り込んでいくので、単行本ともどもぜひお目通しいただきたい。では、早速始めよう。 私は現場に入っていくコンサルタントである。 経営会議や営業会議を仕切ることを目的としているのではなく、会社の予算計画を安定的に達成させることのみを唯一の目的として活動している。 安定的に目標を達成し
なぜまた流される都市計画を繰り返すのか？：日経ビジネスオンライン
3.11を挟んで福島第一原発現地の現在の状況を確認しながら、今、そしてこれから、何をどう考えてゆけばよいか、検討してみたいと思います。 多くの被災地では急ピッチの復興が進み、なによりと思いますが、福島第一原発至近、20キロ圏内では、ほとんど本格的な復興の手がつけられていません。 遺体捜索のため、瓦礫を一定片付けた、といった段階で、冷たい冬を過ごし、2度目の春、3.11を迎えています。 今回からはとくに、放射能汚染と同時に、原発事故そのものを引き起こした地震そしてなにより津波災害の「土台」から検討してみたいと思っています。 殴り倒された家屋群 なによりもまず最初に、現場と実物を見るところから始めましょう。
「働きがいを求めてはいけない」 ワークスアプリケーションズ 牧野正幸CEOに聞く：日経ビジネスオンライン
「働きがいのある会社」とはどのような会社なのだろうか。それを検証するため、日経ビジネスでは2007年以降、「Great Place to work® Institute Japan（GPTWジャパン）」（contact@greatplacetowork.jp）の協力を得て働きがいのある会社」という企画を続けている。 この調査において、ソフトウエア開発のワークスアプリケーションズは2010年にトップに輝き、昨年と今年はグーグルに続く2位と上位の常連になっている。同社はなぜ、社員の働きがいを常に意識するのか。そのために、経営者や現場は何をしているのか。社員の働きがいと組織の成長について、牧野正幸CEO（最高経営責任者）に聞いた。 牧野 正幸（まきの・まさゆき）氏 ワークスアプリケーションズCEO（最高経営責任者） 1963年兵庫県生まれ、49歳。大手建設会社、ソフトウェア会社役員を経て、システ
3・11は「無理すんなよ」と言う日にしよう：日経ビジネスオンライン
今週は時事問題には触れない。何の話をしても、身が入らない感じがするからだ。それほど、世間のメディアは、震災一色になっている。予想通りだ。 当欄としては、前回のうちにこの話題を片付けておいて正解だったと思っている。 ん？ 「片付ける」という言い方は、不謹慎だろうか。 私はそう思わない。 震災には、様々な側面がある。たとえば、瓦礫の処理は、「片付ける」という実務的な態度で臨まないとどうにもならない。 瓦礫は、被災地の問題ではない。被災地の外側で暮らしているわれわれの問題だ。瓦礫が片付いていないということは、われわれが被災地の人間を瓦礫の中に放置していることを意味している。とすれば、瓦礫を受け入れることさえせずにいるわれわれが、「復興」などといううわついた言葉を使うべきではない。その前に片付けるべきものを片付けなければならない。復興や希望について語るのはその後の話だ。 ツイログ（twilog）と
育休フィーバーの影で犠牲を強いられる“正直者”たちの鬱屈 「働き方の多様化」では済まされない取得者たちの軽さ：日経ビジネスオンライン
日本生産性本部の調査で新卒社会人の72.8％が「育児休暇を取得したい」と回答し、滋賀県大津市で開かれた“パパ首長サミット”では、育休を取得した経験を持つ広島県の湯崎英彦知事ら7人のイクメン首長が「育休は労働だ。『育労』とでもしたらイメージが変わるのではないか」と主張した。 さらに長崎県佐世保市では、「我が子との触れ合いの大切さは、たとえ環境が変わっても変えることのできない不変のもの」として、育休取得などを促す「市長からの手紙」が、市内の3000カ所の企業に送られたという。 子育てと仕事。男性の育休取率は、いまだに2％未満にとどまり、一向に改善されていない。女性についても、育休取得率が全体では9割近くになる中、それでも取れない環境に置かれている女性たちが依然として少なくない。育休が取りやすい会社と取れない会社との二極化が、明らかに進んでいるのである。 そんな中、若い男性たちは、「育児参加は当
「Miki（三木谷氏）に会って、10年後の未来が描けた」 仏EC大手、プライスミニスターのCEOが語る：日経ビジネスオンライン
2010年に楽天グループに入ってから、我々プライスミニスターは、非常に多くのことを学びました。 2000年の設立以来、プライスミニスターは、CtoCのビジネスモデルが核でした。つまり、一般消費者が商品の売買を自由にできる場を提供していたのです。今ではCtoCモデルのEC（電子商取引）サイトでフランストップクラスだし、フランス国内のEC市場を見ても、アマゾン、イーベイと肩を並べて、トップ3に入ります。 CtoCで成功したあと、我々は次の成長に向けて、マーケットプレイスモデルのビジネスを始めました。さまざまな小売業が、個人出品者と同じように商品を販売できるモデルです。 商品の大半は本やCD、DVDやテレビゲームなどのエンターテインメント関連。当初は好調に売り上げを伸ばしていたのですが、落とし穴がありました。 これらのメディア産業は今、大きな過渡期を迎えています。物理的なモノを買う時代から、コン
「経団連に入っている意味もないしね、正直言って」 三木谷浩史・楽天会長兼社長に聞く（その1）：日経ビジネスオンライン
奥田碩元会長（トヨタ自動車元社長）に誘われたのが直接のきっかけでした。当時は小泉純一郎政権下。経団連は改革の旗手を担う組織でした。ただ、その後、会長が奥田さんから御手洗さん（御手洗冨士夫・キヤノン会長兼社長）に代わり、それからまた米倉さん（米倉弘昌住友化学会長）になるにつれ、どんどん風向きが怪しくなっていった。 辞めようと思った直接的なきっかけは、やはり震災後です。経団連は（電力の）発送電分離の話が出たときには早々に反対し、原子力発電所については早々と賛成であると表明した。「多分経団連ってそういうために作られたんだな」とその時、初めて分かりました。 経団連が言っていることがあたかも経済界の統一見解のように言う。だから僕は「そんなことないよ」と世の中にはっきり言いたかった。違う意見だってあるんだよ、ということですね。 「経団連は日本企業の護送船団方式を擁護する団体」 ツイッターで退会をほのめ
なぜ日系企業でストが起きるのか 本当の理由を話します：日経ビジネスオンライン
中国全土で頻発する労働争議。賃金や待遇への不満からリストラに対する抗議まで原因はさまざまだが、最近は、ホンダ系部品工場をはじめ、日系企業が巻き込まれるケースも増えてきた。実は、外資系企業の中でも、日系企業は今、とりわけ労働争議が置きやすい状況にあるという。日系企業の実情を、そこで働いた経験を持つ4人の中国人が打ち明ける。 A氏 39歳 男性 電子部品メーカー現役社員 B氏 45歳 男性 精密機械メーカー現役社員 C氏 36歳 女性 貿易会社OG D氏 36歳 女性 金属加工メーカーOG ――本日、皆さんに集まっていただいたのは、日系企業に勤務しているか、勤務した経験を持つ中国人の方が、日本型経営や日本人経営者に、どんな印象を持っているかお聞きするためです。ここ数年、日本企業が中国へ進出する動きが活発になっていますが、どうお感じですか。 A 進出してくるのは勝手だけど、少なくとも働き先として
風邪で会社を休めますか？：日経ビジネスオンライン
インフルエンザに罹患しました。診断によればA型です。風邪や腹痛を含めて、寝込んだのは5年ぶりぐらいでしょうか。久々の隔離生活です。 発症から丸4日は寝て過ごした。その間、ほぼ何もしていない。食事と服薬と睡眠。合間のツイッター。それだけだ。 現在、本原稿執筆の時点が発病5日目に当たる。すなわち本テキストが復帰第一稿ということになる。貧乏性の咳唾が珠を成せば御同慶、瓦に化けたとしても、ウイルスよりは上等、と、そう思って読んでいただけるとありがたい。 症状自体は、2日目に病院で処方されたタミフルを服用して以来、劇的に改善している。3日目の夜にはほぼ平熱に戻った。現在は、完治と申し上げて良いと思う。 外出は、自粛している。まだウイルスを排出しているかもしれない段階だからだ。 蟄居5日目ともなるとさすがにうんざりしてくる。手足から根が生えてくる感じだ。 秋口からこっち、あんなにも怠惰な暮らしにあこが
成人という「監獄」に入れられる子供たち：日経ビジネスオンライン
例年、お正月はわりと勤勉に働くことになっているのだが、今年はダメだった。三が日が過ぎても一向に動き出す気持ちになれず、結局、年明けからの10日間ほどを、ほとんど休みきってしまった。 ツイッターのせいかもしれない。 昨年の6月にアカウントを公開設定にして以来、私の日常はツイッターに飲み込まれている。ツイッターが生活に入ってきたのではない。どちらかといえば私の生活が、まるごとツイートのネタに変貌している感じだ。 と、俄然、テレビを見なくなる。 これは何人かの知り合いの証言を得ている事実でもあるのだが、ツイッターを立ち上げていると、テレビの視聴時間は、かなり劇的に減るのだ。 前提として、わたくしども21世紀の日本人は、一人で部屋に居る時、常になんらかの情報に接していないと落ち着かない設定の人間になっている。 だから、ちょっと前まで、私は、見ていようがいまいが、常時テレビをつけていた。ついでに2ち
池上彰の「学問のススメ」 - 野田首相は化けるかもしれない？：日経ビジネスオンライン
御厨貴先生と池上彰さんが、日本の小さすぎる「首相の器」をテーマに語り合うこの連載。これまで首相育成システムの崩壊や、マスコミの政治報道のあり方、政治システムの構造的な欠陥について議論してきました。 最終回の今回は、政治家や官僚の器を一気に大きくできる秘策をご紹介します。さらに、野田佳彦首相に話が及ぶと、お二人から意外な言葉が飛び出します。日本の首相の器が、少しでも早く、少しでも大きくなることを願うばかりです。 御厨：そうなんですよね。首相の器がどんなに小さくても、内閣がころころと変わっても、日本という国が動いてきたのは、いろいろ批判はあるけれど、やはり官僚が支えてきたからです。ところが、その官僚を多数輩出してきた東京大学のゼミの現役学生たちは今、「官僚ってだめですね」と言うんです。そこで「そう言うけど、この国を支えてきたのは、君らの先輩たちでもある官僚だぜ」と、かつて官僚が国を支えていた時
社員も会社も不幸にする「生産性向上！」という呪文：日経ビジネスオンライン
「生産性を上げろ！」 中間管理職の方なら、こんなゲキをトップや上司から飛ばされた経験が、一度はあるのではないだろうか。 しかも、最近のその“ゲキ”とセットで使われるのが、「早く結果を出せ！」というひと言。 効率を上げて、生産性を高め、早く結果を出せ！ そんな無理難題をトップから突きつけられて苦労している中間管理職の方に、最近やたらとお目にかかることが増えた。 恐らくその背景には、今年に入って難問が次々と持ち上がっていることがあるのだろう。東日本大震災、超円高、タイの大洪水、TPP（環太平洋経済連携協定）などなど。生産性とスピードをこれまで以上に意識せざるを得なくなった、というわけだ。 生産性を上げる――。 経営者であれば、生産性にこだわるのは当然のことだとは、分かってはいる。だが、「効率を上げろ！」「生産性を上げろ！」という言葉を聞くたびに、なぜかイヤな気分になる。うまく言えないけれど、「
バフェットは本当に日本が好きなのか：日経ビジネスオンライン
「Beautiful Sky！」 ヘリコプターに乗って羽田から福島県いわき市に移動。タンガロイ工場に降り立ったウォーレン・バフェット氏の第一声は朗らかだった。 投資先の超硬切削工具メーカー、タンガロイの新工場開設式典に出席するために初めて日本を訪れたバフェット氏。もともと式典は2011年3月22日に開催される予定だったが、東日本大震災の影響でやむなく延期となった。今回の来日はいわば「リベンジ」となったわけだ。81歳にして初めて訪れた日本は、彼の目にはどう映ったのだろうか。 タンガロイは間接投資に過ぎない ウォーレン・バフェット氏は運用時価総額1477億ドル（約12兆円）を抱える米投資・保険会社バークシャー・ハザウェイの会長兼CEOであり、米国で最も有名な投資家として知られている。米コカ・コーラなど誰もが知っている会社に20年あまり長期投資し、成功を収めてきた。 彼の「割安な会社にいち早く目
ポストBRICs、「VIP」経済圏：日経ビジネスオンライン
このコラムの紹介文の内容は、３カ国経験者にとって何！？という内容である。言葉足らずか、桁違いなのか最たるものは、 『フィリピンでは、国民の１割に当たる約１０００億人が･･･････。』世界の総人口が７０億人では？全く買う気も無くなる大チョンボ！ちゃんと謝罪するか、読者の誤解を解くべきです。(2011/11/14)
女子大生、“茶髪”と“単独”が危ない イケってはみたけれど、強くも大胆でもない：日経ビジネスオンライン
遙から 母校の女子大に講演で呼ばれた。私を招いた教授の悩みというのは学生たちの就職問題だった。せっかく大学で資格を取り就職してもすぐ辞める、そしてバイトを転々としてしまうのだそうだ。実に現代っ子らしい生き方を嘆く世代に私も教授もいる、という現実がおかしかった。なぜなら、自分もまた大学在学時にはそのように教授たちを嘆かせていた学生のひとりだったに違いないのだから。 私は女子大生というのが好きではない。苦手というか、はっきり言おう。嫌いだ。若さが根拠のない自信を持たせ、不遜で傲慢でそのくせ傷つきやすい。世間を知らないくせに若さを武器にした世渡りだけはしたたかで、なにか知らないが、とても毎日が楽しそうだ。それだけで嫉妬するし、うらやましいし、なんだか悔しい。 そんなバカげた理由で、女子大生相手の仕事などには距離を置いてきた。だが今回は母校であることと教授の熱心さに根負けしたというわけだった。 会
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