こちらの記事で「なるほどですね」という表現がまずいということが話題になっている。 https://togetter.com/li/2186749 この言葉の何が問題なのか全く理解できない。 この言葉が問題だという人は、何がダメなのかぜひ言語化してほしい。 そして言い換え表現があるなら教えてほしい。 はっきり言って、日常生活で誰しもが多用する言葉がビジネスで地雷になっている現状はかなり問題だ。 むしろ、今後は「なるほどですね」という表現も問題ないという社会にしていきたいとすら思う。

なのふな @nanofunya あなたのハートを～？ \ほっこりさせて～★/ 私のおなかは～？ \ぽっこりしてる～★/ どうも～ツイッターママ垢の癒し担当、なのふなです！ ほっこりぽっこり、いつかはぽっくり☆こっくりさんには負けないゾ！よろしくお願いしまーーす💕✨☀️✨ foriio.com/nanofuna

浦島もよ @monoprixgourmet そういや、クライアントさんとお話ししてたとき、若手の営業が「なるほどですね」と言ってきたのでその場でキレそうになったけど我慢して後日上司呼び出して静かにお取引停止したことがある。とおっしゃって、ネットでなるほど連発してる人間としては冷や汗出まくりだった。 2023-07-14 08:02:44

在欧米空軍のヘッカー大将は「もはやNATOに冷戦時代のような航空戦力は存在せず、さらに多くの軍事物資がウクライナに提供されたため兵器備蓄は危険なほど少なくなっている」と指摘、さらに同問題を短期的に解決する見通しはないと付け加えた。 参考：US, NATO weapons stockpile ‘dangerously low’: USAF General 参考：Raytheon Calls in Retirees to Help Restart Stinger Missile Production 産業界が生産設備への投資に踏み切るには『軍関係者の言葉』ではなく『文書化された書類上の正式な要求』が必要ロンドンで開催されたシンポジウムで在欧米空軍のヘッカー大将は「多くの軍事物資がウクライナに提供されたため兵器の備蓄は危険なほど少なくなっている。全てのNATO加盟国は自国の備蓄状況を正確に把握す

聖母の断罪 原作：カズキ　作画：亀島潤斗 親子3人で幸せな家庭を築いていた流一家。だが、息子の桐崇は学校でひそかに虐めにあっていた。 そして起きてしまったある事件をきっかけに、息子を想う母・真里の愛が暴走していく――。

海法　紀光 @nk12 理工学部や医学部に来るなら、男性のノリに合わせるべきだと主張する意見をみましたが、理工学部も医学部も男性の専有物じゃないから合わせる筋合いは誰にもないですね。 人間、数が多いと「これは俺たちのものだ」と勘違いしちゃう時がありますが、別にそんなことはないという。 2023-07-14 02:38:41 みやしろ @miyashiro1416 @nk12 当方男ですが「男性のノリ」なるものの定義がよくわかりません…。 言ってる当人たちもその内実がなんなのか明確に認識してる人はいなくて、10人いたら全員違う答えが返ってくる気がします 2023-07-14 07:16:42 海法　紀光 @nk12 @miyashiro1416 そういう共通したノリがあるかどうかとは別に、男性のノリがあると考えて押し付ける人は実際に存在しています。 それがその人の周りだけのノリとしても（ある

フォルクスワーゲン（ＶＷ）の自動車組み立てライン＝１月、中国東部山東省青島市/VCG/Visual China Group/Getty Images ロンドン／ベルリン（ＣＮＮ） ドイツは１３日、医薬品や電気自動車（ＥＶ）に使用されるリチウム電池、半導体製造に不可欠な要素などの「重要分野」で中国依存を低減する方針を明らかにした。 ドイツ政府は今回、政府初となる「中国戦略」を公開。文書は４０ページで、中国の人権状況や国際法への姿勢を巡る批判が高まる中、中国依存の管理に微妙なかじ取りが必要となる状況を浮き彫りにしている。 ドイツ政府によると、中国はドイツの最も重要な貿易相手で、両国の２０２２年の輸出入額は３０００億ユーロ（約４６兆３０００億円）に上る。 ショルツ政権は今回、数カ月の遅れや３党連立政権内での議論を経て文書について合意した。文書は「中国は変わった。この点と中国の政治的判断を踏まえ、

Ksonix @Ksonix7 @kzucchini 東京生まれ東京育ちって世界中どこ行っても不便って感じそうである意味損してる気がする 逆に鳥取生まれとかだと世界はともかく日本国内ならどこでも快適？ 2023-07-14 14:15:47

物流業界に迫る「2024年問題」。2024年4月からトラックドライバーの残業規制が強化され、人手不足がいっそう深刻になり荷物の配達が遅れたり届かなくなったりするのではと懸念されている。中小運送会社では人材確保が難しくなることなどから廃業の危機に直面しているところもある。対策のタイムリミットが迫るなか、危機は回避できるのか。電子商取引（EC）向けの物流やコンサルティングなどを手掛けるイー・ロジットの角井亮一社長に話を聞いた。(JBpress) ──ヤマト運輸が一部地域で「宅急便」の配達を翌日から翌々日に遅らせたり、セブン-イレブン・ジャパンが店舗への配送頻度を減らしたり、2024年問題への対策は進んでいるように見えます。実態はどうでしょうか。 角井亮一・イーロジット社長（以下、敬称略）：大手の荷主企業と運送会社はコンプライアンス（法令遵守）が至上命令ですから、配送頻度を減らすなど着々と対策を