いい学校、いい会社に入る意味と、自分の頭で考えることの重要性 - 雑種路線でいこう
学歴社会への批判って自分は中学の新聞部から十八番だったから、正直そろそろ卒業しろよとも思う。数多あるアクセスには受験勉強中の生徒や、就職活動中の学生さんもいるかも知れないし、僕やダンコーガイの煽り記事を読んで勘違いされては困る。だから眠れない夜長に、教え子や息子から聞かれたらどう答えるか、噛み砕いて考えた。 ぶっちゃけ自分で食っていく必要のある奴は、ともかく生業や居場所をみつけておけ。昔ほどの学校歴社会はなくなったが、いい学校で得られる文化資本や人脈は頼りになる。修士や博士の過程は就職の見通しを踏まえて検討すべきで、モラトリアムで選ぶには危険だ。新卒の就職活動は年によって条件が不安定だから他の経路も当たってみろ。どこに入るかよりも、どこかに入ることが大切。新卒採用を受けるなら倍率数千倍の人気企業ばかりでなく、どこかに入れるようポートフォリオを組め。条件の悪いところに入っても、そこで何を得ら
組織がダメだといくら優秀な人を集めても給料を上げてもダメだという話：ナレッジ！？情報共有・・・永遠の課題への挑戦：オルタナティブ・ブログ
今朝（2008/06/19）の日本経済新聞朝刊の経済教室欄は、久しぶりに早稲田大学教授である平野雅章先生のものだった。平野先生はこれまでも組織へのIT投資に対するリターンに関する研究を何度か書かれていたが、今回は組織能力と組織を構成する各個人との関係に関する内容でこれが実に興味深い。 今日のコラムでのポイントには、組織ＩＱが低い組織ではいくら人材に投資をしても効果は得られないというのがある。多くの企業では組織の能力を高めようとして、研究開発に投資したり営業現場の人を増やしたり、新しい人を雇ったり教育訓練に投資したりする。組織IQが高い組織ではこうした総資産人件費率の上昇が収益性が上がるが、組織ＩＱが低い場合はそれらの投資がそのままコストになって利益は増えないという統計結果が得られたというのである。 ちなみに組織ＩＱというのは、スタンフォード大学のメンデルソン教授が開発した組織の知能指数を測
MarkupDancing » ウェブ業界はどこを向いているのか・その3
フロント・ページ 河本孝之のウェブサイトです。情報セキュリティから人種差別やタイポグラフィまで、個人としての趣味や関心にかかわるページを全て列挙しています。 https://www.markupdancing.net/ 2020-08-03 14:08:18 2020-08-03 14:08:18 2024-02-19 09:13:47 MarkupDancing,MD,Takayuki Kawamoto,philsci,河本孝之 Takayuki Kawamoto, 河本孝之 philsci Chief Privacy Officer, 個人情報保護管理者, general manager at department of infromation systems, 情報システム部長 Philosophy of Science Society, Japan: 日本科学哲学会 Graduat
プログラミングファースト開発 - ひがやすを技術ブログ
プログラミングファースト開発とは、ドキュメントを書いてからソースコードを書くのではなく、動くソースコードを書いてユーザに実際に触ってもらうということを何度も繰り返して、仕様を固める開発手法です。ドキュメントは仕様が固まった後に書きます。 テストサミットでは、極力ユニットテストを書かずに品質を確保する方法ということで、テストに重点を置いて話をしたのですが、今回のクロスコミュニティカンファレンスでは、「プログラミングファースト開発」そのものについて、会場の方々と一緒にディスカッションしました。 熱い(暑い?)ディスカッションになったので、思わず途中で泡のあるスポーツドリンクを飲まないといけなくなったほどです(笑)。 プログラミングファースト開発の開発手順は次のようになります。 実装してユーザに使ってもらうということを仕様が固まるまで繰り返す レビューの結果はその場で反映させる 仕様を決めながら
小野和俊のブログ:総務省「事業計画作成とベンチャー経営の手引き」がすごい件
ベンチャー支援をしている知人から、総務省のプロジェクトでこんなんつくりましたということで、「事業計画作成とベンチャー経営の手引き」という資料が送られてきたのだが、これが無料で配布されている資料とは思えないほどの非常に充実した内容で、いつか会社を始めるかもしれないと思っている人にはきっと役に立つだろうと思ったのでブログで紹介したいと思う。 冒頭に下記のように宣言されているだけあって、その内容は実に生々しい。 説得力ある合理的な事業計画」をどう作成し、日々の経営にどう活かすのか、相談相手の少ないベンチャー経営者の参考にしていただくこと、指針を少しでもご提供することを意図している。こういった努力の結果、日本から急成長ベンチャーが1社でも多く生み出されることを強く祈願したい。 P.5 総務省 ICTベンチャー向け事業計画作成支援コースの意義 より 事業計画作成について詳しく記された書籍は10年来多
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