先日、飲み会の席で「…だって世の中、『飛行機がなぜ飛ぶか』ということすら、本当は分かっていないんですから」という声が聞こえてきた。読者の多くの方もきっと、同じ話を耳にしたことがあると思う。 「常識と思っていることは、実は単なる思いこみだ」という文脈か、「科学なんてたいしたことないじゃないか」という話か、そこまでは分からなかったが、声にはちょっと嬉しそうな響きがあった。 もちろん科学は宗教ではない（こちら）。「信じる」ことが基本姿勢の宗教に対して、科学のそれは「疑う」ことだ。リンク先の記事の通り、科学を宗教的なものと誤解しないためにも、「本当はどうなんだ？」と疑う姿勢は大切だ。その一方で、「結局、科学といっても本当は何も分かってないんだよ」という見方は、シニカルな態度にもつながっていきそうでなんとなく違和感がある。 それはさておき、高速で空を飛び、多くの人命を載せる航空機がなぜ飛ぶか、本当に

健康情報サイト「WELQ」などの一時閉鎖を契機に、ネットメディアへの不信が高まりつつある。どんな課題が残されているのか、どのような対策が考えられるのかを追った。 「えっ、私の写真がなぜこんなところに？」──。知人が知らせてきたページにアクセスした都内のサービス業A社を率いるアラフォー世代の女性社長aさんは、驚きのあまり声を失った。自分の顔写真が載っていたのは、有名タレントとウワサになったAV女優をまとめた「NAVERまとめ」の記事。そこに某有名俳優と付き合っていたAV女優として自分の写真が載っていたのだ。もちろんまったくのデタラメである。 健康情報サイト「WELQ」をはじめとするディー・エヌ・エー（DeNA）が運営していたキュレーションメディアは、記事内容の誤りや、他サイトの記事を著作権に抵触しないレベルまでリライトして組織的に量産する手法が問題視された。結局、全10メディアが一時閉鎖に追

米アイロボットの家庭用ロボット掃除機「ルンバ」は、購入した消費者の家の掃除をしながら間取り情報を収集し、その収集データを外部企業に販売することも可能だという報道が今年7月に流れ、消費者に衝撃を与えたが、同社はこれを否定している （写真：picture alliance/アフロ） かつて、「（ものを）所有」するということは、小切手を切るのと同じくらい単純な行為だった。何かを購入したら、それを所有することになった。壊れたら修理をするし、不要になったら売るか捨てる、といった具合だ。 一部の企業は、アフターサービス市場で儲ける技を編み出した。有料の長期保証を導入したり、メーカーが認定する修理店を展開したり、あるいはプリンター本体の価格は安く抑えて、定期的に買い替えが必要なインクカートリッジを高値で売りつけるといった手法を発案した。 ただ、利益をさらに絞り出すためのこうした手法が登場しても、何かを「

国内市場の成熟が進む中、欧米や新興国に主戦場をシフトしていかざるを得ない日本企業。当然、そこで働く個人も「国際化」が急務となりつつある。求められるのは語学力のみならず。「日本人の9割は、欧米の常識に反する間違ったファッション知識を持っており、国際交渉の場や海外人脈を作る上でハンディになりかねない」と危惧しているのが、松屋銀座の紳士服バイヤー、宮崎俊一氏だ。 そんな宮崎氏に「ビジネスファッションの国際常識」について初めて話を聞いたのが2年前。議論は白熱し、最終的に「男性社員は夏場、ワイシャツの下は何を着るべきか」にもつれ込んだ。下着を着れば「ツキノワグマ」と嘲笑され、着なければ地肌が透けて「気持ち悪い」とやはり嘲笑される中高年男性社員。そんな窮地を打開する方法を聞きたかったのだが、宮崎氏は熟慮の末、答を保留。次回のインタビューまでの宿題となった。 あれから2年。あの時の答は見つかったのか。宮

吉田泰則 ライフブランディング代表取締役 伊勢丹でメンズ館の立ち上げに参画し、伊勢丹メンズ館のバイヤーを務める。現在は独立し、男性専門ファッションコーディネートサービスを提供するライフブランディング代表。 この著者の記事を見る

白壁 達久 日本経済新聞 記者 2002年関西大学卒業後、日経BP社に入社。日経ビジネス、日経ビジネスアソシエを経て、2015年から日経ビジネス香港支局長としてアジア全体をカバー。2017年4月から、日本経済新聞 編集局証券部記者。 この著者の記事を見る

吉田泰則 ライフブランディング代表取締役 伊勢丹でメンズ館の立ち上げに参画し、伊勢丹メンズ館のバイヤーを務める。現在は独立し、男性専門ファッションコーディネートサービスを提供するライフブランディング代表。 この著者の記事を見る

日経ビジネスは5月19日号の特集「さらば使い捨て経営～『正社員化』だけでは解決しない」で、人手不足の深刻化を背景に、問題が噴出する非正規雇用を取り上げた。「ブラック批判」を浴びる一部の企業にとどまらず、業種を超えた様々な企業で人材確保が困難になりつつある。本コラムでは、特集誌面には収めきれなかった企業の動きや経営者・識者のインタビューなどを紹介する。 第一回は、営業時間の短縮や休業する店舗が相次いだ牛丼大手「すき家」を取り上げる。アルバイトなど関係者の証言から勤務の実態に迫った。 「パワーアップ工事中」。4月下旬の土曜日の午後6時、東京都品川区にある総合スーパーのフードコートで、1店舗だけ閉店している飲食店があった。牛丼大手「すき家」の店舗だ。夕食時で混雑しており、同じフードコートに入居する「マクドナルド」「リンガーハット」「はなまるうどん」「築地銀だこ」には、軒並み行列ができていた。そん

吉田泰則 ライフブランディング代表取締役 伊勢丹でメンズ館の立ち上げに参画し、伊勢丹メンズ館のバイヤーを務める。現在は独立し、男性専門ファッションコーディネートサービスを提供するライフブランディング代表。 この著者の記事を見る

「バイトテロ」で企業が倒産に追い込まれる事態がついに発生してしまった。 東京都多摩市。東京都下の丘陵地帯に造成された多摩ニュータウンにあるそば屋の「泰尚（たいしょう）」。幹線道路沿いの好立地で営業していたにも関わらず今年8月に閉店。東京地裁に破産を申請して、10月9日に破産手続き決定を受けた。 同社は前社長が亡くなった昨年9月にそれまで3カ所あった店舗を1店に縮小しての再建中だった。その最中、思いもかけない事件が起きた。 アルバイト店員の男子大学生が店内での悪ふざけ画像をインターネット上に公開したのだ。「洗浄機で洗われてきれいになっちゃった」というコメント付きで洗浄機に横たわったり、顔を突っ込んだりした画像をツイッターで投稿。さらには流し台に足をかけたり、胸をはだけ、店の茶碗をブラジャーのように胸に当てたりした画像など、目覆わんばかりの画像も投稿していた。 問題行為が発覚して、ネットが「炎

鈴木 信行 日経ビジネス副編集長 日経ビジネス、日本経済新聞産業部、日経エンタテインメント、日経ベンチャーを経て2011年1月から日経ビジネス副編集長。中小企業経営、製造業全般、事業承継、相続税制度、資産運用などが守備範囲。 この著者の記事を見る

本連載では米ビジネススクールで助教授を務める筆者が、世界の経営学の知見を紹介して行きます。 さて、最近はとかく「グローバル」という言葉をよく耳にします。メディアでこの言葉を見ない日はありません。「グローバル化」とか「グローバル企業」とか、最近は「グローバル人材」という言葉も流行っています。 正直、これらの言葉にやや食傷気味の方もいるのではないでしょうか。その理由の1つは、そもそも「グローバル化」とは正確に何を指すのか、「グローバル企業」はどのくらいいるのか、などの基本知識を我々が十分に共有していないからかもしれません。 実は、近年の世界の経営学では「グローバル企業はほとんど存在しない」という主張がされています。それどころか、これは学者たちのコンセンサスになりつつあると言ってよいかもしれません。今回は、なぜこのような議論が起きているかを紹介しましょう。 そもそもグローバル企業とは？ そもそも

こんなにおいしくない豆乳を飲んだのは久しぶりだ。大手小売りチェーンが販売する1リットルで200円弱のPB（プライベートブランド）商品の無調整豆乳。妻と小学生の娘と幼稚園児の息子も「これは飲めない」と口を揃えた。豆っぽい味がする昔風の味わいで、水で薄めた豆腐といった表現が適当か。もったいないので私1人が飲むことになったが、正直つらかった。 最近はコーヒー味やきなこ味などの飲みやすい調整豆乳が当たり前になっている影響もあるが、無調整豆乳で有名なほかのメーカーの商品と比べても、味がいまいちとの印象は否めない。 だがこのPBの豆乳がおいしくないのは、私としては意外で正直驚いたほどだ。それほどまでに、肌感覚として最近のPB商品の味は改善している。 例えば、西友の「みなさまのお墨付き」シリーズ。主婦などを対象にした消費者テストで支持率が70％未満のPB商品は販売しないという方針を掲げる。 実際に8枚入

「仕事の英語はそこそこできますが、カクテルパーティーやディナーでの会話となると困ってしまいます」 日本人の同僚や一緒に仕事をするパートナー企業の日本人から、こうした悩みをよく聞きました。確かにアフターファイブの会話は結構大変です。ある意味、仕事の会話より難しく、もっと勉強が必要になります。 仕事相手から「来い」と言われてカクテルパーティーに参加しました。昼間の仕事の時に比べ、2倍の速度で話しているように聞こえます。突然みんなが笑い出したので、自分もにやりとしたものの、意味は全く分かっていません。とまどっているところに、初対面の人がやって来て、いきなり話しかけてきましたが、何を言われたのか聞き取れません。 以上のような経験をして、閉口した、参ったという読者もいるかもしれません。昼間の仕事では、専門用語を理解しておけば、なんとか意思疎通ができますし、日本人が相手となれば先方も多少気を使ってある

今年の梅雨入りは例年よりもかなり早かった。梅雨が明けると本格的な暑さが到来し、クールビズファッションが花盛りとなる。 近年、さらにパワーアップしたスーパークールビズの影響から、カジュアルダウン化が進み、かなり堅い会社でも上着とネクタイの着用が免除されるようになった。クールビズ期間は企業によって多少異なるが、もっとも期間が長い企業で5月～10月末。この半年間、日本には上着を着ずにシャツ一枚で仕事をするビジネスマンが増えることになる。特に7月、8月の真夏に上着を着用しているビジネスマンは、慣例的なものも含めて会社の決まりがよほど強いか、自分の好みかのどちらかだろう。 今年の4月ごろ、シャツの「胸ポケット論争」なるものがあった。発端はメーカーズシャツ鎌倉が「シャツの胸ポケットを廃止します」と宣言したことである。正確に言うと、メーカーズシャツ鎌倉が今年以降製造するスリムフィットシャツには胸ポケット

中国各地で反日デモが暴徒化する直前の9月14日、筆者は出張先のインドネシアの首都ジャカルタで女性アイドルグループ「JKT48」の音楽ライブを観ていた。JKT48は日本のトップアイドル「AKB48」の姉妹グループだ。総合プロデューサー秋元康氏が推し進める海外展開の第一弾として、昨年11月に結成した。メンバーはインドネシア人を中心とする24人の少女たちからなる。 ライブ会場は、活動の拠点となるジャカルタ中心部の大型ショッピングセンター内の専用劇場だ。グループを運営する電通グローバルビジネス局の西山彰宏氏は、「AKB48のフォーマットを導入した」と話す。 AKB48も東京・秋葉原に専用劇場を構え、毎日のように公演している。「会いにいけるアイドル」というコンセプトを打ち出し、日本で大ヒットしたビジネスモデルをそのままJKT48に移植した。 開演直前、会場前に群がる地元ファンたちをつかまえてグループ

9月20日、大勢のアップルファンが待ちに待った「iPhone5」がついに発売された。しかしその後、同社純正の地図アプリがあまりにひどいという怨嗟の声と言うべきか、面白すぎるネタと言うべきか、トンデモ事例がネットにあふれて大変な騒ぎになっている。同月28日にはついに、ティム・クックCEOによる「公式謝罪文」が出されるという、極めてアップルらしからぬ異例の事態にまで発展した。 iPhone5自体は、そんなことに関係なく、前モデルを上回る売れ行きなので、アップルにとっては致命的な話ではない。とはいえ、私にはアップルの「伝統的弱み」が露呈した例に見えて、興味津々である。ジョブスがいればとか、そういう問題ではないと思う。あれほど美しい製品やアプリを作るアップルが、なぜこれほど大コケしたのか。シリコンバレー的視点から少々検証してみたい。 アップルの地図アプリの何がどうヒドイのか 何しろ、比較対象がどう

この春から、週に2回ほど電車に乗って出かける先ができて、そういう境遇になってみると、あらためて気づかされることがいくつかある。 私はこの20年ほど、定期的に通う先を持っていなかった。 だから、混んだ電車に乗ること自体、かなり久しぶりの経験だったのだが、驚いているのは、夕方の通勤車両の中の乗客が、誰も彼も、かつてよりひどくギスギスして見えることだ。スマホや携帯電話を操作している者が約半数。残りは、中空を睨んでいるか、でなければ、かたく目を閉じている。 なんだか暴動前夜みたいな雰囲気だ。 そんなふうに感じるのは、私が浮世離れしているせいなのだろうか。あるいは、私が若者だった頃の通勤客と比べて、21世紀の乗客はより巨大なストレスに晒されているということなのか？ この点について話をすると、出勤族の答えはニベも無い。 「何時頃の何線に乗ってるんだ？」 「月曜と水曜の昼過ぎの地下鉄南北線。で、帰りは時

7月19日に電子書籍端末「kobo touch（コボタッチ）」を発売した楽天。7980円と破格の価格を設定し、テレビCMを含む大々的なプロモーションを展開した。しかし、初日から「初期設定ができない」「アプリケーションが動かない」「英語と日本語の書籍が混じっている」など、様々な苦情が殺到。同社は急遽、サポート人員を増強し、対応時間を24時間に拡大するなど、事態の収拾に追われた。 「読書革命」を謳い、成功を疑わなかった楽天の三木谷浩史会長兼社長は今、何を想うのか。単独インタビューで語った。 ――色々トラブルが起きましたが現状は。 三木谷：いや、いいですよ。初期設定の問題で細かいトラブルはあったけど、2日以内に解消できたし、コールセンターも24時間対応にしたし。アクティベーション（利用できる状況にセットアップすること）した人が購入者全体の95％を超えていますからね。そして、何よりコンテンツが売れ

企業のサクセスストーリーが語られる際、しばしば目にするのがこの台詞である。ヒット商品や行列のできるサービスから、抜本的な経営改革に至るまで。経済誌ではいささか使い古された常套句ではあるが、日々取材を続けていると、不思議とこの言葉の深さを再認識させられることがある。筆者が興味を持つ、面白い取り組みをしている人物は、何らかの形で「常識」に挑戦していることが多い。 先日も、そんな経営者に話を聞く機会があった。 取材をしたのは、ウェブインパクトの高柳寛樹氏、36歳。ソフトウエアの開発を主幹業務とする、ベンチャー企業の社長である。約15年前、大学在学中に起業、同業との合併などを経て、今では約40人の社員を抱える企業へと成長させた。彼のユニークな経歴については後ほど触れるが、高柳社長が現在取り組んでいる「働き方」に対するある試みが、非常に興味深いのである。 オフィスの意味を問い直す 高柳社長の取り組み