東京で各地の物産展があるから食いもんは別に現地に行かなくても食える 観光名所とか言ってもネットで画像があるし 温泉とか銭湯と大して違わないし最近の入浴剤なら温泉的になるからそれを使えばいいし 遊園地はまぁTDLがあるし行きたいつったらUSJくらいか それでもまぁ別に絶叫マシンくらいしか面白いことないし 観光なんて行く意味ない 奈良の大仏とかみたところで 悟りがひらけるわけでもねーしな
![観光って意味ないじゃん](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/b1638cdb5807a4788e4ba3c1109a984166e095fc/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fanond.hatelabo.jp%2Fimages%2Fog-image-1500.gif)
息子が18になった。 イケメンでもアスリートでもないし、彼女ができたって話も聞かない息子から「ちょっと相談がある」って言われた。 なんかヤバい事でもあるのかと思ったら、「18歳になったからゲームを買ってほしい。」と 前からPS4のゲームでCERO:Zをやりたがってたからそういうのかと思っていいよって言ったんだけど、 PCに表示されてるのはエロゲでふたなり。しかもここは居間で妹もいる。 ダウンロード販売のため、俺のクレジットカードを使いたいという話でもあったみたいだ。 とりあえず 「そういうのは自分の金でこっそり買うものだ」 といって諦めさせたが すこし性癖とそのオープンさが心配のお父さんでした。
閣議に臨む(左から)茂木敏充外務相、菅義偉首相、麻生太郎副総理兼財務相=19日午前、首相官邸(佐藤徳昭撮影) 麻生太郎財務相は19日、閣議後の記者会見で、緊急事態宣言の再発令に伴い昨年実施した国民一律に現金を配る「定額給付金」の再支給を求める声が出ていることについて、「国民に一律10万円の支給をするつもりはない」と否定した。生活が困窮した世帯に限定して給付する選択肢についても、「考えにくい」と否定的な考えを示した。 【表】「4人家族で1カ月に必要な金額」京都総評の試算と内訳 新型コロナウイルス禍の支援策では、これまで得られた知見を生かした施策が必要と指摘。営業時間の短縮要請に応じた飲食店への協力金や、収入が減った人に無利子で融資する緊急小口資金の特例措置など、今回は的を絞った支援策で対応していく意向を明らかにした。 麻生氏は昨年春の宣言下で10万円の定額給付金の支給が決まった理由を「国民み
中国で、乳幼児の湿しんを抑える効果をうたったクリームを赤ちゃんに使用したところ顔が大きく腫れあがったとして両親がインターネット上で訴え、地元政府は製造した企業の刑事責任を問うことも視野に調査を進めています。 中国東部の江蘇省で今月7日、乳幼児の湿しんを抑える効果をうたったクリームを生後5か月の赤ちゃんに使用したところ、顔が大きく腫れあがったとして両親がインターネット上に写真や動画を投稿しました。 国営の中国中央テレビによりますと、これを受けて、このクリームを製造した企業がある南部の福建省の当局が調査した結果、クリームには、皮膚炎の治療などに使われるホルモン剤が含まれている疑いがあることがわかったということです。 そのうえで、中国中央テレビはこのホルモン剤が腫れの原因の可能性があると指摘し乳幼児への使用は直ちに控えるべきだとする医師の話を伝えています。 地元の当局は18日、製造した企業に対し
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患者の手足などを固定する「身体拘束」について、日本の人口当たりの実施率がアメリカの260倍を超えるなどとする分析結果を、杏林大学などの研究グループが発表しました。調査をした専門家は「他国と比較にならないほど多く、地域で生活できる環境に変える必要がある」と指摘しています。 調査は、杏林大学保健学部の長谷川利夫教授がアメリカやオーストラリアの研究者らと共同で行い先月、イギリスの医学雑誌「エピデミオロジー アンド サイキアトリック サイエンシス」で公表しました。 2017年に各国の精神科病院で行われた身体拘束について、公表されたデータをもとに分析したところ、日本では一日に人口100万人当たり98.8人が身体拘束を受けていたということです。 身体拘束が行われた割合をほかの国と比較すると、100万人当たり0.371人だったアメリカの266倍、0.165人のオーストラリアに比べると599倍に上るという
日本維新の会は、比例代表近畿ブロック選出の森夏枝衆議院議員が党費を支払っていない党員に機関誌を配布していたなどとして、森議員を党員資格停止3か月の処分にしました。 日本維新の会の馬場幹事長によりますと、森夏枝衆議院議員は、おととしまでの2年間、延べ99人の党員から、年間1人2000円の党費を集めていなかったということです。 一方で、こうした党員に対し、年4回発行される機関誌を、配布するなど、本来、党費を支払わなければ得られない権利を与えていたということです。 日本維新の会は、こうした対応は、公職選挙法で禁止された寄付行為にあたるおそれがあるとして、森議員を今月15日付けで、党員資格停止3か月の処分としました。 馬場幹事長は「法に抵触する可能性があることを本人も認識しており、立法府に身を置く議員であることを考慮し、重い処分にした」と述べました。
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