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新聞、テレビ、雑誌から報道が消える日（田原 総一朗） @gendai_biz
vol.1 はこちらをご覧ください。 田原 出版の世界でも電子化、ネット化が進んでいます。特に話題になっているのは、アマゾンが出したキンドルという電子書籍です。すでにアメリカでは大ヒットしている。まだ日本語版はないですが、早晩出てくるでしょう。この流れはどう見ていますか。 佐々木 今年の末ぐらいに日本語版が出るという話もあるみたいですね。キンドルの出現で一番大きい変化は、セルフパブリッシング、つまり自費出版が簡単に出来るようになることなることなんです。 自費出版というと、これまではアマチュアが高いカネを払ってやるというイメージですよね。でもキンドルの場合、キンドルストアという書籍を買うオンラインストアに、書き手が直接本を提供できる仕組みがあるんです。印刷や配本などの初期費用ゼロで、売れた分だけ、アマゾンと書き手の間で分配しましょうという仕組みです。 そこでは、従来10%だった印税率が、キン
新聞はジャーナリズムでもネットに負けるのか（田原 総一朗） @gendai_biz
田原 ついにインターネットの広告費が新聞を抜きましたね。 佐々木 電通が発表した2009年の日本の広告費で、始めてネット広告が新聞広告を逆転したんです。ただ、ネットの広告費が「抜いた」というより、「新聞が凋落した」という要因が大きいんですが。 新聞の広告費は2001年には1兆2000億円以上あったんですが、2009年にはついに7000億円を切る水準にまで落ちている。 田原 半分近くにまで落ちた。 佐々木 そうです。ものすごい勢いで凋落している。 田原 テレビもそうとう低落しています。 佐々木 テレビはまだ"微減"ですね。2兆円を超えていたものが1兆7000億円になったくらいですから。落ち込み方は新聞のほうが激しいですね。 田原 新聞の広告費が落ちたということは、スポンサー企業が「新聞には広告価値がない。むしろネットでいくんだ」と判断した結果だと思いますけど、この現象をどう見ていますか? 佐
「騙されたくない」時代に、タコの赤ちゃん、エリマキトカゲが消えていく：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 先日、2009年の日本の広告費が電通から発表されました。新聞広告が大きく数字を落とし6739億円となり、とうとう7069億円のインターネット広告に抜かれた、ということがあちこちで話題になっています。新聞広告だけでなく、雑誌広告費も前年比25.6%減の3034億円に大きく低下し、活字媒体ほどではないものの、テレビ広告も減少しています。 しかし、年間で1兆7139億円という断トツに大きな広告費を消化している、テレビというメディアは、対前年で数字を落としたとはいえ、まだまだ大きなチカラがあり、Twittrerのような新たなインターネットメディアとの相乗効果の中で、むしろ今後、再び伸びる可能性も大いにある、と感じています。 ただ、テレビCMという広告
米59％の人がニュースをオンラインとオフラインの双方から入手
ウェブアナリスト 宏美のブログ。WebAnalyticsの3Cデータと関連情報を提供。一つはcompetitor、市場マクロデータや競合データ。一つはcompany、自社のアクセス解析データ。最後はcustomer、ユーザー行動データ。数値の一人歩きをさせたくないので、詳しくは原典と各調査方法を確認のこと。 2010/3/1のPew Internet & American Life Project のリリースから。 http://www.pewinternet.org/Reports/2010/Online-News.aspx http://www.pewinternet.org/~/media//Files/Reports/2010/Understanding%20the%20Participatory%20News%20Consumer.pdf（51ページ） 3Pの特徴があるという。
75％がソーシャルにニュースを入手＝米調査会社 | TechWave（テックウェーブ）
米調査会社のPewInternetは、米国人のニュース消費の現状に関する調査結果を発表した。それによると、インターネット上でニュースを入手すると答えた人のうち75%が電子メールやソーシャルメディア上の書き込みを通じてニュースを知ることがある、と答えた。ニュースのソースとしては相変わらずテレビが首位だが、ネット上ではユーザー同士のクチコミでニュースが伝播するケースが増えてきているようだ。 * 75% of online news consumers say they get news forwarded through email or posts on social networking sites and 52% say they share links to news with others via those means. * 51% of social networking sit
日本のニュースを世界に向けて配信--TBSとテレビ朝日、YouTubeに公式チャンネルを開設
グーグルは9月29日、動画配信サービス「YouTube」において、TBSテレビ（TBS）、テレビ朝日とパートナー契約を締結したと発表した。両社は同日よりYouTube内に公式チャンネルを開設し、コンテンツを配信している。料金は無料。 TBSはニュース番組「TBS News-i」を開設し、テレビ朝日は、「ANN ニュースチャンネル」とポータル的なチャンネルとして「tvasahiチャンネル」を開設した。 今回の提携にあたっては、ユーザーがアップロードした動画の中から、パートナー企業が著作権を持つ動画や音声を特定できる「コンテンツIDシステム」を採用。放送局から得たファイルをもとに照合し、違法動画がアップロードされると自動で削除もしくは警告文を表示する仕組みになっている。グーグルは、すでにこのコンテンツIDシステムをもとにTBSとテレビ朝日の違法動画を削除している。 TBSのコンテンツ事業局長で
グーグル、テレビ広告ビジネスに参入--EchoStar Satelliteと提携
[2007年4月3日 17:40更新] Googleがテレビ広告ビジネスに参入した。Googleがテレビ広告に参入するとの噂は何カ月か前から流れていた。 Googleは米国時間4月2日、EchoStar Satelliteと提携して、DISH Networkが米国で展開する125の衛星放送ネットワーク用に広告を販売すると発表した。これにより、Googleが、年間売上106億ドルを稼ぎ出すオンライン広告ビジネスを擁して、いかにテレビ広告ビジネスを征服しようとしているのかの一端が示されたことになる。 EchoStarとの契約の下、広告主はGoogleが提供するオークション形式のAdWordsシステムを利用して、広告スポットに入札する。広告主はテレビコマーシャルをアップロードし、希望の時間帯とチャネルのほか、放送地域を限定するか、全米で放送するかを指定する。このほかに、18〜34歳の男性というよ
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日本の情報消費量、インターネットが14.1％を占め、印刷・出版を凌ぐ
http://japan.internet.com/wmnews/20100302/12.html?rss
TechCrunch | Startup and Technology News
テクノロジー : 日経電子版