テクノロジー : 日経電子版1回の充電で東京―大阪間に相当する500キロメートルを走れるリチウムイオン電池技術の開発が活発だ。積水化学工業の技術は突破のメドがたち、旭化成も近づいた。いずれも既存の電極を使うこ…続き 再エネ効率的に貯蔵、「ナトリウムイオン電池」寿命・容量が増大 ［有料会員限定］ トヨタの全固体電池 2025～30年ＥＶが化ける ［有料会員限定］
SBI、Dow Jonesと共同で日本語版「Wall Street Journal」を開設へ：日経ビジネスオンライン
SBIホールディングスは5月7日、米Dow Jones＆Companyとニュースサイト運営で提携すると発表した。両社は5月中に、合弁会社「ウォール・ストリート・ジャーナル・ジャパン」を設立し、年内をめどに「The Wall Street Journal（WSJ）」の日本語サイトを開設する。 日本語版WSJでは、経済動向や金融市場といったWSJのニュースコンテンツに加え、Dow Jonesが発行するほかの出版物の翻訳記事も配信する。また、携帯電話向け配信サービスの提供なども検討する。 合弁会社の資本金は4億円。出資比率はDow Jonesが60％、SBIホールディングスが40％。新サイトの編集長はDow Jones側で任命する。 日本語版WSJは、アジア地域では中国語版に次いで2番目の他言語サイトとなる。2002年に立ち上げた中国語版の「Chinese WSJ.com」は、登録者数が50万人
グーグル、ジャーナリズムの敵でないことを主張
Googleは他社が創り出したコンテンツを利用して利益を上げているとして、新聞社の幹部や雑誌出版社、Associated Pressから批判を受けているが、同社のMarissa Mayer氏は米国時間5月6日、米国上院小委員会の公聴会において、Googleもジャーナリズムに貢献していると主張した。 Googleに対して最近行われた批判としては、Forbes.comの最高経営責任者（CEO）であるJim Spanfeller氏が「そのビジネスモデルは寄生虫のような性質を持っている」と述べ、Googleは同社サイト経由でForbesのサイトに人々を導くことで年間約6000万ドルを得ていると主張したことが挙げられる。 検索製品およびユーザーエクスペリエンス担当バイスプレジデントであり、Googleの検索とGoogle Newsサイトの責任者であるMayer氏は、違った見方をしてほしいと考えている
ドイツIT視察旅行1：ネットに出遅れた伝統的新聞社が日本を追い抜く！：日経ビジネスオンライン
2008年の暮れ12月14日から21日まで、ドイツ外務省の招待で「日本IT専門家とブログ・ドイツ情報旅行」に出かけるチャンスに恵まれました。光栄にも、日本を代表するIT専門家の一人ということでご指名を受けたのですが、そのきっかけは、まさに私のつたない社長ブログでした。 ある日、私の記事「10/25すみだ自転車ツアー効果：ご紹介webとブログ一覧 」に、ドイツ文化センター（ゲーテ・インスティトゥート）から、連絡依頼のコメント書き込みがあったのです。ブログのおかげで初めてのドイツ行きが実現しました。 時まさにクリスマスマーケットの季節で、どこにカメラを向けても美しいものでした。その様子は、現地でYouTubeとブログにアップしました。また「日経トップリーダー」の連載コラム：経営者のためのIT道場「デキルヤツの出張報告はYouTube×ブログで！ でも紹介させていただきました。 当コラムでは、ド
企業が自ら“メディア”を構築できる時代に：日経ビジネスオンライン
前回のコラムでは、後発の企業でも自社独自のニッチなセグメントのキーワードを定義することで、それぞれの分野のトップを目指せるという話を紹介しました。 特定のキーワードで検索した場合に上位に表示されることができれば、その分野においての権威とみなされることが可能。これが、企業がSEOに力を入れるべき一つの理由といえます。 SEOの観点から企業サイトを見ると、最も検索エンジンに強いのは企業のWebサイトのトップページである場合が一般的です。そのため、トップページに複数のキーワードを埋め込んだり、トップページへの被リンク数を増やしたりすることで、複数の検索キーワードで上位表示させようとするケースが多いようです。 そのため、検索結果に表示されるページタイトルに、多数のキーワードを埋め込むケースも散見されます。 例えば、前回紹介した英会話の場合では、「英会話、オンライン英会話、マンツーマン英会話、ビジネ
朝日新聞、最新時事用語の解説/関連記事を一括掲載するサイト：日経ビジネスオンライン
朝日新聞社は4月20日、最新時事用語（トピックス）の解説や関連記事／写真を掲載するWebサイト「asahi.comトピックス」を開設した。話題の用語に関する解説や、朝日新聞や他社媒体の記事へのリンクなどを1つのWebページから閲覧できるデザインを採用。4月21日時点で9社22媒体の他社記事見出しを掲載している。 新サイトは、トピックを「社会」「ビジネス」「政治」「国際」「文化」「サイエンス」「スポーツ」「エンタテインメント」「ライフ」の9ジャンルに分類。トピックごとにWebページ1つを割り当て、用語解説、関連する記事／写真／書籍／Webサイトを紹介する。用語解説サイト「みんなの知恵蔵」で該当トピックを検索するためのリンクも設けている。 トピックはジャンル別に探せるほか、五十音順の分類ページからアクセスすることも可能。トップページの左側には、新着トピックへのリンクを一覧表示する。 ニュースな
広告とPRの違いってナンですか？：日経ビジネスオンライン
広告が思うような効果を上げられない今、PRが注目を集め始めています。戦略PRというマーケティングに特化した新しいアプローチも出てきていますが、広告やPRに携わっている人に「広告とPRの違いってナンですか？」と尋ねても、2つの違いを明確に説明できる人は多くないでしょう。 説明できない理由の1つに、一見お互いの役割がとても似ているということが挙げられます。 どちらもメディアとは密接な立場にいますが、コミュニケーションを図る手法にはそれぞれ大きな特徴があります。 では、PRが本来持っている役割や効果とは一体どういうものなのか。 3月に開催された広告や広報、マーケティング関係者が一堂に会した「ACフォーラム2009」の発起人で、国内外のPRビジネスの事情に詳しいビーンスター株式会社 代表取締役 鶴野充茂氏にお話を伺いました。 PR、広告、マーケティングなど「伝える」を仕事にしている「マス左派」で
ニュース提供社 - Yahoo!ニュース
Yahoo!ニュースに記事を提供いただいているニュース提供社の一覧です（名前順）。 25ansウエディングハースト婦人画報社25ans（ヴァンサンカン）ハースト婦人画報社2.5ジゲン！！サムライト株式会社36Kr Japan株式会社36Kr Japan47NEWS一般社団法人共同通信社4years.朝日新聞社8760 by postseven小学館ABA青森朝日放送ABA青森朝日放送ABCニュース朝日放送テレビABEMA TIMES株式会社AbemaTVabn長野朝日放送abn長野朝日放送ABS秋田放送秋田放送AERA dot.朝日新聞出版AERA STYLE MAGAZINE朝日新聞社AERA with Kids＋朝日新聞出版AFPBB News株式会社クリエイティヴ・リンクAFPBB News 写真特集株式会社クリエイティヴ・リンクＡＦＰ＝時事時事通信社AKIBA PC Hotline
ニュースサイトの特性 （オマケ：mixiニュースとライブドアニュースと痛いニュースの違い） : LINE Corporation ディレクターブログ
数ヶ月ぶりのディレクターブログに参上したトレビアンニュース担当です。 月日は長いものでディレクターブログを書いていない間にあんなことやこんなことがありました。 例えばトレビアンGAMEからゲームニュースだけを切り離した『ゲーム×コンボ』ができたり、そのゲーム×コンボが某SNSに配信開始されたりと。 でも今回はトレビアンニュースのお話しではなく、私が普段見ている“ニュースサイトの特性”を紹介したいと思います。 J-CAST …… 電話取材が得意。とりあえず記事を速く上げる。後追いも得意でそのままでは無く追加情報を載っけてくるのが特徴。 ITmedia …… 実はそんなに大人数じゃない。インタビュー記事からネットで拾ってきた記事まで幅広く扱う。 インプレス …… デジモノに関してはここ。何故かカメラやゲームの情報に長けている。1つのポータル。 産経 …… 写真が面白い。特にスポーツの写真。狙っ
TechCrunch | Startup and Technology News
Welcome to Startups Weekly — Haje‘s weekly recap of everything you can’t miss from the world of startups. Sign up here to get it in your inbox every Friday. Well,…
メディア・パブ: 世界一の富豪ウォーレン・バフェット、米国の新聞社を買う気になれない
ウォーレン・バフェット（Warren Buffett）は、バークシャー・ハサウェイ (Berkshire Hathaway）の投資家向け会合で、同社が米国の新聞社をどのような価格であっても購入しないと言い放った。 米国の新聞社の損失は終わりそうもないとも語り、世界一の富豪投資家ウォーレン・バフェットからも、米新聞社が見離された形となった。バフェットは子供時代に新聞配達の仕事をやったこともあり、新聞には愛着を抱いており、これまでも幾つかの新聞社のオーナーを務めてきた。だがメディア環境が激変し、新聞が大都市を支配し大儲けする時代は終わったとも付け加えた。 でも、バークシャーが所有するthe Buffalo Newsを売り払うことはしないと約束した。経営の観点からは間違いなく売却すべきだが、私はそうしないつもりだという。また、バークシャーはThe Washington Post companyに
メディア・パブ: 新聞閲読の97％は新聞紙、新聞社サイトはわずか3％
新聞のキングは、新聞紙であって新聞社サイトではない。新聞閲読のページ数や接触時間は、96%以上が新聞紙であって、新聞社サイトはわずか3%程度しかない。 このように新聞社関係者が小躍りして喜ぶようなデータを、 Nieman Journalism Labの Martin Langeveldが発表した。まず彼の言い分を聞いてみよう。 新聞社が提供している新聞紙とニュースサイトを対象に、読者が何時間かけて何ページくらい閲読しているかを、米新聞協会のデータをもとにはじきだしている。 最初に、Daily and Sunday Newspapers 2007 Readers Per Copyから、新聞紙の月間閲読ページ数を計算した。新聞紙の閲読数（2007年データ）は、平日版が1億1680万人、日曜版が1億3410万人である。ただし1紙を何人で回し読みしているかの回読率は平日版が2.128人、日曜版が2
ソーシャルメディアを使った情報収集パターンがかなり変わってきた :Heartlogic
ソーシャルメディアを使った情報収集パターンがかなり変わってきた フィードリーダー、Twitter、ソーシャルブックマーク等を使った情報収集＆記録のパターンがここ1、2か月でかなり変わってきたので、メモしておきます。 Twitterを「リアルタイム新着情報閲覧ツール」として利用 Twitterをつぶやき＆会話のサービス（会話を追いかけてあわよくば参加しようとするもの）ではなく、ブログやソーシャルブックマークやら画像共有サイトやらTumblrやら諸々のフィードをまとめて大ざっぱに見るサービスだと捉え直すことで、Twitterをずっと気楽に楽しめるようになりました。 時間のあるときにたまたま目に付いた情報をアバウトに見る、あまり深追いしない、気になるものはとりあえずどこかにクリップしておく、という感じ。フィードをどんどん流す人は昔は敬遠していましたが、最近は全く問題なくウェルカムです。 全てを読
Apple、「Twitter」の舞台裏を公開 at ブログヘラルド
5月 2日 at 1:00 pm by トード ダニエル・ヘデングレン - Twitter（ツイッター）のオフィスを見てみたい人はいるだろうか？ それなら「Apple」が投稿したこのPR記事をチェックしてみよう。スライドショーの動画、小さなフォトギャラリー、そして、マックを大きく取り上げた文章がずらっと並んでいる。この文章の部分は若干目立ち過ぎている気がするが、この記事を作成したライターは、マックブランドに焦点を当て、ツイッターにとってマックが欠かせないことを伝えるため、非常に努力したのであろう。とは言うものの、興味がある人にとっては、動画およびフォトギャラリーは一見の価値がある。 ライター紹介: トード・ダニエル・ヘデングレンはデザイナー、ライター、そして、ブログヘラルドのエディターとして活躍している。スウェーデンのゲーム業界の最前線でその手腕を振るっていたが、すべてを手放し、国際的な舞
米政府、公式Twitterをスタート
米政府が新設したTwitter、Facebook、MySpaceのページは、ホワイトハウスの公式ブログとは異なりフォローやコメントなどで参加することができる。 米政府は5月1日、「White House 2.0」と題した公式ブログで、Twitterをはじめとする複数のコミュニケーションサイトでの情報発信を開始したことを発表した。豚インフルエンザや経済危機に関する情報を従来より迅速に国民に届け、交流するのが目的としている。 バラク・オバマ米大統領は4月最後の定例ビデオ演説で、「古い習慣や考え方では現在の課題を解決できない。われわれは政府を改革し、効率、透明性、創造性をより高める必要がある」と語り、国民の政治参加のためにホワイトハウスの壁を越えると約束した。 新たに設置されたのは、Twitterの「whitehouse」、Facebookの「White House」、MySpaceの「The
Twitterの“つぶやき”はプロモーションになり得るのか
デルが販売促進キャンペーンとして使い出すなど、企業のプロモーションとしてTwitterが使われ出している。つぶやきは有効なプロモーションになるだろうか。 4月27日、デルがTwitterを使ったWebプロモーションを開始した。これに限らず、最近では複数の企業が、プロモーションの一環としてTwitterを利用するケースが増えている。しかし、“つぶやき”が有効な広報活動になるのだろうか。 “つぶやき”の宣伝に効果は？ 企業の〈中の人〉の“つぶやき”は、その人物の立場や、その人物自身に対する興味によっては、意味を持ってくる。それは、企業そのものではなく、あくまでも個人の“つぶやき”だからだ。外部からではうかがい知れない企業や、業界の内情が垣間見えることもあり、興味深いことがある。このことがあるために、企業によっては社員のTwitterアカウントを監視しているところもあるとも聞く。 それに対して、
メディア・パブ: 米新聞の発行部数，過去最悪の下落率か
米新聞紙の発行部数がドンドン落ち込んでいく。 ABC（The Audit Bureau of Circulations）によると，米新聞の発行部数が前年に比べ7%も減った。おそらく過去最悪の下落率であろう。日刊紙（平日紙）395紙の今年3月時（2008年10月～2009年3月）の発行部数が平均で3444万部で,前年同期比で7%も減ったのだ。また日曜版557紙の発行部数は4208万部で同5.3%減となった。 昨年の9月時では，日刊紙（平日紙）が前年同期比4.6%減で，日曜版が同4.8%減であった。米新聞紙の発行部数の減り方が加速化している。 以下は，ABC(Audit Bureau of Circulations）の発表データを基に（Editor&Publisher)がまとめた平日（Weekday）紙の発行部数一覧表である。 ●米新聞の2009年3月時の発行部数（トップ25紙） ------
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