［3］現場もIT部門も知るべき7ステップ消費者が手に持つスマートフォンや携帯電話を目がけて、販促策をタイムリーに打てるシステムをつくるためには、事業部門と情報システム部門が従来以上に強力なタッグを組む必要がある。イオンリテールやプレナス（ほっともっと）、東京シャツ（BRICK HOUSE シャツ工房）、HMVジャパンなどの事例と共に、儲（もう）けるモバイル販促システム作りのノウハウを、今回（第3回）と次回（第4回）の2回に分けて紹介する。 顧客を特定する仕組みを設け、属性や購買履歴に応じて、優待内容や発信する情報の内容を変える。販促活動は効果を見ながら進め、顧客へのアプローチには電子メール以外の手段も組み合わせる。システム構築にあたっては、様々な種類のモバイル端末からサービスを使えるようにする。必要に応じて、無料サービスの活用も検討する---。 このような機能が求められるモバイル販促の仕組みは、これまで情報システム部門が手がけて
