関東大震災映像デジタルアーカイブ
『内務省検閲時報』によれば、1925年中に検閲を受けた本作と思われるフィルムは、以下の6件である。 ・1925年8月21日／1344番／日、實、風／震災前の帝都の壯觀／1巻／297メートル／（製作者）東亞キネマ株式會社／（申請者）八千代生命保険株式會社／新 ・1925年8月21日／1345番／日、實、風／震災前の帝都の壯觀／1巻／297メートル／（製作者）東亞キネマ株式會社／（申請者）八千代生命保険株式會社／複一 ・1925年9月18日／2458番／日、實、風／震災前の帝都の壯觀／1巻／282メートル／（製作者）岩岡商會／（申請者）八千代生命保険株式會社／複二 ・1925年10月14日／3400番／日、實、風／震災前の帝都の壯觀／1巻／302メートル／（製作者）東亞キネマ株式会社／（申請者）八千代生命保険株式會社／複三 ・1925年10月14日／3401番／日、實、風／震災前の帝都の壯觀／
生きている！倒壊家屋から２歳児 長野、住民も救助参加：朝日新聞デジタル
激しい揺れから１日。長野県北部を中心に、地震の被害の全容が見えてきた。約３０棟が全壊した白馬村では、住民も加わった救出活動で男児の命が救われた。我が家を失った住民らに、冬の寒さがのしかかる。 「柱や板が少しずれていたら、つぶされていた」 建物の被害が最も大きかった、長野県白馬村神城（かみしろ）の堀之内地区。がれきのすき間から、２歳の男の子を助け出した北アルプス広域北部消防署の小山竜平さん（２７）が２３日、その瞬間を語った。 小山さんがこの救助現場に着いたのは、地震から約１時間後の２２日午後１１時ごろ。真っ暗闇の中、住宅の屋根が地面に横たわっていた。押しつぶされた１階、散らばるがれき、柱、壁……。「とにかく助けないと。まだ時間はある」。家屋が倒壊した現場に臨むのは、初めてだった。 同僚の消防署員らとがれきをかきだし、それを近所の人たち数人がリレーで運び出す。先に救出された家人の女性が、「あの
長野県北部の地震、けが人３９人に ７人が骨折など重傷：朝日新聞デジタル
長野県北部を中心に震度６弱を記録した２２日夜の地震から一夜明けた２３日、同県内でけがをした人は３９人にのぼっている。警察庁によると、７人が重傷で、３２人が軽いけがを負った。 同庁が２３日午前９時現在でまとめた情報によると、市町村別では、長野市で９人▽白馬村２３人▽大町市２人▽小川村２人▽飯綱町１人▽小谷村１人▽松川村１人。このうち重傷を負ったのは長野市の２人、白馬村の４人、松川村の１人で、胸や足首の骨を折るなどのけがを負った。 建物にも被害が出ており、白馬村の神城地区では民家７棟が全壊。住民計２６人は救出されたが、一部がけがを負った。長野市では花火を打ち上げるための鉄塔が倒れたが、道路や電線などに被害はなかった模様だ。同県岡谷市では、落下した看板が車両に当たったほか、長野市や小川村では住宅などの壁が崩壊したとの情報もあるという。 警察は長野県警のほか、警視庁、新潟、静岡、富山、愛知、石川の
首都直下“巨大地震”地下で遭遇したときの“脱出マニュアル” - 政治・社会 - ZAKZAK
首都直下でマグニチュード（Ｍ）７級地震の発生リスクが高まったといわれるが、通勤途中で災害に見舞われたらどのように身を守ればよいのだろうか。特に地下鉄のトンネル内では身動きがとれないだけに、心配も大きい。構造上耐震性は地下の方が高いようだが、大津波が発生すれば一部区間は水没する危険もあるという。日頃からの心構えが命の分かれ目になりそうだ。 「お客さまにお知らせ致します。津波警報発令に伴い、避難勧告が発令されました。駅係員の誘導に従い階段をご利用の上、速やかに付近の高い建物の３階以上へ避難していただくようお願いします」 これは大阪市営地下鉄の梅田駅が用意している津波発生時の構内アナウンス用原稿。地下鉄では、地震発生時における最大の敵に対し、こうした準備もしている。 東京、大阪は双方とも津波災害の経験を持つ。大阪では１７０７年の宝永地震（Ｍ８・７）で街に津波が押し寄せ、約７０００人が溺死し
asahi.com（朝日新聞社）：仮設住宅用地、進まぬ確保 状況把握１９都県のみ - 社会
印刷 １９都県の被害想定と用地確保状況 大規模災害で必要になる仮設住宅の建設用地を市区町村がどれだけ確保できているか。朝日新聞社が４７都道府県に聴いたところ、把握できているのは１９都県にとどまり、２県を除いて想定される被害戸数を大幅に下回った。２３道府県は全く把握もできていなかった。仮設住宅は市区町村が土地を確保し、都道府県が建築する。未把握の地域では一から用地確保を迫られる恐れがある。 東日本大震災では用地確保が難航し、避難所暮らしが長期化。国土交通省が各都道府県に把握を要請していた。 １０月中旬に４７都道府県に、各市区町村の確保状況などを尋ねた。 ほぼ全市区町村の用地を把握できていたのは１９都県。うち各都県が想定する最悪の災害で全壊、焼失する戸数分を確保できているのは岐阜県と鹿児島県だけだった。福島県は震災前の想定では確保できていた。 続きは朝日新聞デジタルでご覧いただけます関
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