2020年東京五輪の主会場として建て替えられる新国立競技場の総工費が2500億円に達するとの試算を、 現計画に反対する槇文彦さんら建築家グループがまとめた。 建て替えを進める日本スポーツ振興センター(JSC)は総工費を1625億円としているが、試算はこれを900億円近く上回る。 グループは維持費も見込みより増大すると予測。巨大なスタジアムにかかる費用は将来、1000億円以上ふくらむ可能性がある。 (森本智之) JSCの試算は昨夏の単価に基づき、消費税3%増税分も反映されていない。 グループは、これに加え震災復興や東京五輪に向けた需要の高まりによる物価上昇などを検討。 建築物価は毎月1%上昇し、現時点で15%、一五年の着工時には25%増えるなどし、二千百億円に上ると試算した。 さらに、全長三百七十メートルに及ぶ長大なアーチや開閉式屋根(遮音装置)など、 現計画の持つ大規模で複雑な構造が建設費