東日本大震災で、携帯電話や固定電話、インターネットなどの通信障害が過去最大の規模に達した。特に大きな影響を及ぼしているのが、停電による携帯電話の基地局の停波(電波送受信の停止)だ。災害時に通常実施する通信規制に加え、広範な地域の基地局障害で、一時は携帯電話がほぼ全面不通となった。 未曾有の通信障害に対し経営トップも動いた。NTTドコモの山田隆持社長は12日、ヘリコプターで仙台市を視察し、復旧作業を激励した。14日にはKDDIの両角寛文副社長が現地入りする。 13日午前7時30分時点の基地局障害は、NTTドコモ(6160局)、KDDI(3350局)、ソフトバンクモバイル(1974局)、イー・モバイル(346局)の4社合計で約1万1千局に達し、東北地方の基地局全体の4~5割を占める規模に上るとみられる。その後、電力供給の回復によって、回復の兆しをみせているが、電力不足は当分続く見通し。携帯電話