業績が軒並み急悪化！ 追い込まれる巨大マスコミの構造問題(1) | 産業・業界 | 投資・経済・ビジネスの東洋経済オンライン
関連記事 ・テレビ広告はさらに減る、生き残るのは２〜３社だ――氏家齊一郎・日本テレビ放送網取締役会議長 「１０月改編のネットタイムの空き枠２５分超」――。昨年９月２４日、テレビ朝日の営業局は背筋の凍る思いをしていた。 “ネットタイム”とは、全国“ネット”と、番組時間内に流すＣＭである“タイム（スポンサー広告）”を足し合わせた業界用語だ。全国放送されるスポンサー広告は長期契約のため、テレビ局の収益の基盤だ。スポンサー広告の最小販売単位は３０秒。「２５分超の空き枠」は、単純計算で５０本以上のＣＭ枠が余っていることを意味する。 １０月はテレビ局にとって、年に２回の番組の改編時期だ。つまり、テレ朝は、あと１週間余りで新番組が始まるにもかかわらず、複数の番組でスポンサーが固まっていないという“異常事態”に陥っていたのである。しかも、前週の９月１７日から、懸命に営業努力したにもかかわらず、１週間
打倒！"ソフトバンク"ｉＰｈｏｎｅ－－ドコモ、ａｕの戦略(2) | 企業戦略 | 投資・経済・ビジネスの東洋経済オンライン
ドコモ独自の取り組みとしては、秋冬モデルから情報配信サービス機能を搭載する予定だ。通勤時に交通機関でトラブルが発生するとメールで教えてくれたり、本やビデオを借りると、返すタイミングを知らせてくれたりといったイメージだ。 こうしたサービスで付加料金を確保していくことが、音声収入の減少を埋めることにもつながっていく。 「インターネットのモバイル化が進んでいるが、課金の仕組みや、個人認証や位置情報がわかるといった携帯ならではの機能を取り入れることによって、インターネットを超えるインターネットになる。いろいろなプレーヤーが参入してくるだろうが主力でいたい」（辻村副社長）と、トップの自負をのぞかせる。 とはいえ内心、忸怩（じくじ）たる思いがあるだろう。ドコモ、ａｕにとって、今回の“アイフォーンショック”は、何度目かの“ソフトバンクショック”でもある。ソフトバンクの孫正義社長は旧ボーダフォン買収
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