【読売新聞】 世界が今、人工知能(AI)の研究にしのぎを削っている。日本でも年明けに新たなAI研究拠点、理化学研究所「革新知能統合研究センター」(※1)が政府の肝いりで東京・日本橋にオープンした。世界との競争にどう立ち向かうのか。初
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クサビフグ、アカナマダ、ヤリマンボウ――。 新潟県内ではこの冬、日本海では珍しい魚類の漂着が相次いでいる。いずれも対馬海流で運ばれてきたとみられるが、原因は不明。新潟市水族館マリンピア日本海(新潟市中央区)は「かなりの当たり年。可能な限り展示して、生態の解明につなげたい」としている。 ◆県内初発見も 「見たこともない魚が上がっている」。昨年12月25日、胎内市の漁師から同館に電話があった。同館の担当者が駆けつけると、細長い魚が打ち上げられていた。 正体は深海魚「アカナマダ」(120センチ、4・44キロ)。リュウグウノツカイと同じアカマンボウ目で、太平洋などの暖かい海に生息している。同館では10年以上発見の記録はなかった。 その約1週間前の同19日には、佐渡市両津湾で外洋性の「クサビフグ」(42センチ、2・25キロ)が定置網漁で見つかった。県内初の発見で同館の野村卓之展示第1係長も「図鑑でし
東京医科歯科大の朝田隆特任教授が1日、BS日テレの「深層NEWS」に出演し、認知症予防の生活術について解説した。 朝田氏は、認知症について「初期の兆候を見逃さないことがポイント」と指摘。「何度も同じ話をする」「小銭を使わなくなった」など日常生活での行動を例にあげた。また、「認知症予備軍であっても良くなる可能性はある。運動する習慣や好奇心があるといいと言われている」とし、予防法として脳のトレーニング方法を紹介した。「年齢とともに脳の神経細胞は衰えるが、刺激を与えて鍛えればいい」とも述べた。
中国ジェイアールバス(本社・広島市)の高速バスで20日夜、風邪で体調不良になった男性運転手(38)が予定外のサービスエリア(SA)で仮眠を取り、そのまま6時間半以上、眠り込んでいたことがわかった。 乗客が110番して救助を求めたが、17人が車内に約8時間、閉じ込められた状態になった。 同社によると、バスは20日午後8時30分にJR呉駅(広島県呉市)を出発し、21日午前7時頃にユニバーサル・スタジオ・ジャパン(大阪市)に到着する予定だった。 しかし山陽自動車道を走行中、突然体調が悪くなり、20日午後11時頃、予定していなかった広島県福山市の福山SAで停車。会社に連絡せず、車両下部にある乗務員用仮眠スペースで横になり、そのまま寝込んだという。エンジンはかかった状態で、車内の暖房はついていた。
韓国・ 釜山 ( プサン ) の日本総領事館前に昨年12月末、慰安婦を象徴する少女像が設置された。日本政府は少女像の撤去を求め、駐韓大使を一時帰国させるなど強く抗議。それに反発する韓国との対立が深まっている。2015年12月の日韓合意で、慰安婦問題の「最終的かつ不可逆的な解決」が確認された。釜山の少女像については、在日本大韓民国民団(韓国民団)の団長も撤去を求めている。なぜ、韓国は国と国との合意を守らないのか。そして、その韓国とどう向き合うべきかを新潟県立大学の浅羽祐樹教授に解説してもらった。 大統領の職務停止でリーダー不在に ソウルの日本大使館の前に少女像が設置されたのは11年12月14日である。それから5年がたったが、撤去されるどころか、釜山の総領事館前にも新たに設置された。こうした事態を生んだ韓国側の事情を4点、指摘したい。 第一に、日韓合意を結んだ当事者である朴槿恵(パククネ)大統
自分が間違っているのに決して非を認めず、他人のせいにする人がいる。自らを守ろうとするあまり、暴言を吐いたり、言いがかりをつけたりする。「私は悪くない症候群」とも呼ばれ、攻撃的な行為に出ることも珍しくない。なぜ、このように非常識な行動をする人がいるのか。精神科医の片田珠美氏が解説する。 いつも自分が正しい! 今年を振り返って感じるのは、独り善がりの正義を振りかざして攻撃する人が目立ったということです。 その最たるものが今年7月、「障害者が安楽死できる世界を」という主張を正義だと信じ、相模原市の知的障害者施設を襲撃した容疑者の男でしょう。 この事件には戦慄を覚えましたが、これほど衝撃的ではないにせよ、「自分が正しい」「私は悪くない」と疑わず、他人を攻撃する人は至るところにいて、さまざまな騒動を巻き起こしています。
【読売新聞】 地震などの大災害に備え、食料の備蓄や防災用品の収集に精を出す人はいるが、トイレの心配をする人はあまり多くない。震災後の避難所などでは、実はトイレの確保が重要な問題となる。そこで使えるのが身近なマンホールだ。便座や囲いな
政府は、労働者に事実上無制限の時間外労働(残業)を課すことが可能とされる労働基準法の「36(サブロク)協定」の運用を見直し、1か月の残業時間に上限を設定する検討に入った。 上限を超える残業は原則禁止し、現在はない罰則規定の新設を含め、具体化を図る。長時間労働が少子化や、男性の家庭参加を阻む原因となっているとして、月内にも発足する関係閣僚と有識者の「働き方改革実現会議」(議長・安倍首相)で詳細な制度設計を議論する。 労使が36協定を結んだ場合の残業時間の上限は、現行でも「1か月45時間」の基準が厚生労働相の告示で定められている。ただ、例外規定があり、「特別の事情」について労使の合意があれば上限を守らなくてもよいことになっている。
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