浅田真央は、世界にクリエイティブ時代を連れてきた：日経ビジネスオンライン
真央さんは、やっぱり天才であり続けました。日本という小さな国のアイドルなどではなく、世界中の人を変える才能をもっていることを証明したのです。 今回の真央さんの演技は、多くの人に失望から歓喜という、とんでもない感情のジャンプを経験させました。 オリンピックの意義って何だろう？ 世界中の国が自国のメダル獲得に一喜一憂しているとき、もっと大事なことがあることに気づかせてくれたのです。オリンピックの意義って何だろう？スポーツって何だろう？そんなことが頭をよぎりました。 いちばん驚かされたのが中国の人たちの反応です。フリーを終えた後、中国ツイッターでは検索ランキング第1位に。 「外国人選手の試合で初めて泣いた」「真のスポーツ精神とは金メダルをいくつ獲得したかではなく、自分を乗り越えて、自分に勝てたかどうか」「フィギュアはよくわからないんだけど、なんだかとても感動して、書き込んでいます」「これまでとは
真に「グローバル」な企業は、日本に3社しかない：日経ビジネスオンライン
本連載では米ビジネススクールで助教授を務める筆者が、世界の経営学の知見を紹介して行きます。 さて、最近はとかく「グローバル」という言葉をよく耳にします。メディアでこの言葉を見ない日はありません。「グローバル化」とか「グローバル企業」とか、最近は「グローバル人材」という言葉も流行っています。 正直、これらの言葉にやや食傷気味の方もいるのではないでしょうか。その理由の1つは、そもそも「グローバル化」とは正確に何を指すのか、「グローバル企業」はどのくらいいるのか、などの基本知識を我々が十分に共有していないからかもしれません。 実は、近年の世界の経営学では「グローバル企業はほとんど存在しない」という主張がされています。それどころか、これは学者たちのコンセンサスになりつつあると言ってよいかもしれません。今回は、なぜこのような議論が起きているかを紹介しましょう。 そもそもグローバル企業とは？ そもそも
英語ができても、意思が通じるとは限らない：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 前回（「TOEICの試験では、本当の英語力は分からない」）は、読み書きといった英語の知識では必ずしも話せるようにはならないこと、そして話すための英語を身につけるために私が実践してきた方法について書いた。 今回は「英語力」＝「グローバル戦力」という考え方に疑問を投げかけたい。グローバルな仕事をするのに、語学ができることには越したことはない。しかし、ビジネスの現場にいると、語学力があってもコミュニケーション能力が低くて、せっかくの語学力が役立っていないケースも見受けられる。 逆に決して流暢な英語を話しているわけではない人でも、ネットワーク作りや交渉力では群を抜いており、リーダーシップを発揮している人もいる。こうした人たちは、語学力の不足を補えるだ
グーグルが社食をタダにする理由：日経ビジネスオンライン
外村 仁（ほかむら・ひとし） 米系経営コンサルティング会社を経て、米アップルでマーケティングを担当。ジョン・スカリーからスティーブ・ジョブズまで5年間で4人のCEOに仕える。欧州で経営学修士号を取得後に米シリコンバレーで起業、ストリーミング技術の会社を立ち上げ、売却。現在はエバーノート日本法人会長のほか、ファーストコンパスグループ共同代表、スタートアップ数社のアドバイザーやOpen Network Labの起業家アドバイザーなども務めている。『アップル 驚異のエクスペリエンス』（日経BP社）の解説も執筆した。 （写真：村田和聡、以下同） 外村： 米国全体は不景気なんですが、シリコンバレーだけは別世界といった様相で激しい人の奪い合いが起きています。 特にソフトウエアのエンジニアはもう引っ張りだこ。本当に人が採れません。加えて、ソフトウエア業界の垣根が消滅しつつある点が挙げられます。従来ならコ
細かいことで騒いでいるのは少数派ですよ～楽天・三木谷社長、Kobo騒動を語る - 日経ビジネスDigital速報
7月19日に電子書籍端末「kobo touch（コボタッチ）」を発売した楽天。7980円と破格の価格を設定し、テレビCMを含む大々的なプロモーションを展開した。しかし、初日から「初期設定ができない」「アプリケーションが動かない」「英語と日本語の書籍が混じっている」など、様々な苦情が殺到。同社は急遽、サポート人員を増強し、対応時間を24時間に拡大するなど、事態の収拾に追われた。 「読書革命」を謳い、成功を疑わなかった楽天の三木谷浩史会長兼社長は今、何を想うのか。単独インタビューで語った。 ――色々トラブルが起きましたが現状は。 三木谷：いや、いいですよ。初期設定の問題で細かいトラブルはあったけど、2日以内に解消できたし、コールセンターも24時間対応にしたし。アクティベーション（利用できる状況にセットアップすること）した人が購入者全体の95％を超えていますからね。そして、何よりコンテンツが売れ
日本の今の住宅は、80年前の米国に及ばない：日経ビジネスオンライン
「多くの人が家を手にできる米国の住宅システムは素晴らしい。日本はもっと見習うべきである」。十数年にわたって住宅地の企画開発プランナーを務めてきた私は2001年までそう考えていました。 今の米国の住宅危機・金融危機を招いたのがサブプライムローン（信用力の低い個人向け住宅融資）であることに異論はありません。米国の景気も、住宅価格が持ち直して建築着工戸数が増えていかないことには回復してこないでしょう。12月16日には、11月の住宅着工件数が過去最低を更新するという発表もあり、低迷がいつまで続くのか分からない状況です。 しかし、これまでの米国の住宅システムや住宅行政がすべて悪かったのかと言えば、私はそうは思いません。 住宅危機による落ち込みに歯止めかからず 今年10月、影響が少ないと言われていた米国東海岸の都市を見てきましたが、大都市からハイウエーを30分も郊外に走れば、分譲地内に立つ「for s
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