当時の週刊誌報道が原因か ここまでTwitterで話題になった要因の一つが、当時の週刊誌の報道だ。小学館が運営する「NEWSポストセブン」は11年8月10日付けの記事で「黙殺された野村総研の“TV消せばエアコンの1.7倍節電”報告」との見出しとともに、野村総研のレポート内容を報道した。 記事では「エアコンを使わずに熱中症で亡くなる人が続出している。にもかかわらず『テレビを消す』という選択肢を国民に知らせないテレビ局は社会の公器といえるのか」と当時のマスコミ報道を批判していた。こうした記事が何者かによって“発掘”され、拡散されたことで大きな話題になったとみられる。 野村総研は取材に対し「話題になっているのは11年前のレポート。レポートを手掛けた担当者は既に辞めている上、当時と今では家電の性能が大きく異なる。電力の使用状況も当時のものなので参考程度にとどめてほしい」と注意を呼び掛けている。 関

転売ヤーの“投機商材”と化したソニーPS5　「1台転売するだけで2万円近い利益」：続・続く“いたちごっこ”（1/4 ページ） ソニー・インタラクティブエンタテインメント（SIE）の家庭用ゲーム機「PlayStation 5」（PS5）の販売台数が伸び悩んでいる。PS5は2020年11月に発売し、21年3月末までの20年度で約780万台が世界で出荷された。 ソニーグループは20年度の連結決算の発表会で、21年度のPS5出荷台数として、全世界で1480万台以上を目標としていた。だが、結果的に予測値を330万台下回る1150万台の出荷にとどまった。 出荷が思うように進んでいない理由は、世界的な半導体不足の影響を受け、PS5の需要に見合う供給ができていないことだ。この世界的な半導体不足は米中の貿易摩擦や新型コロナウイルスの世界的流行による需要の増加などに端を発している。 さらに22年に入ってからは

米半導体メーカーのBroadcomは5月26日（現地時間）、クラウドコンピューティングや仮想化技術を手掛ける米VMwareを買収することで合意に達したと発表した。買収総額は約610億ドル（約7.8兆円）。VMwareの約80億ドルの負債も引き受ける。 2022年の買収としては、1月の米Microsoftによる米Activision Blizzard買収（687億ドル）に次ぐ大型買収だ。 Broadcomは、ネットワーク関連の半導体製品などを提供する大手ベンダーだが、2018年の米CA Technologies買収（189億ドル）、2019年の米Symantecのセキュリティ事業買収（107億ドル）などで企業向けソフトウェア分野にも拡大してきた（Symantecは2020年にAccentureに売却した）。2018年には米Qualcommの買収（1300億ドル）も計画したが、ドナルド・トラン

Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 米テキサスA&M大学、テキサス大学、ワシントン大学の研究チームが開発した「Organ-specific, multimodal, wireless optoelectronics for high-throughput phenotyping of peripheral neural pathways」は、ワイヤレスで機能する小型デバイスを手術で胃に埋め込み、胃の迷走神経（脳と胃を繋ぐ神経経路）を光で照射し刺激することで満腹感を錯覚させる手法だ。空腹状態でも満腹感を得られ、食欲を抑制することで、肥満の改善や長期的な防止につながるという。

今秋の新製品が出そろった。その中でも、体験を変える力をもつハードウェアが「M1搭載Mac」と「PlayStation 5」、「Xbox Series S/X」だろう。どれも「速度が体験を変えてしまっている」のだが、古典的な意味での「高性能」とは少し違う、と筆者は考えている。 あえてこれらの機器の共通項を考察してみたい。そこには、「個人向けコンピュータ」の一つの未来があるように思えるからだ。 この記事について この記事は、毎週月曜日に配信されているメールマガジン『小寺・西田の「マンデーランチビュッフェ」』から、一部を転載したものです。今回の記事は2020年11月23日に配信されたものです。メールマガジン購読（月額660円・税込）の申し込みはこちらから。 M1はなぜ「消費電力が少なくて速い」のか M1搭載Macは速い。そのことは、多数の記事やSNSでの反響からも明らかだろう。 ただ、M1の価値