社内政治に絶対負けない法
組織の中で「正論」を通すためには、優秀な人ほど「論理思考で武装しよう」と考えがちです。でも、それでうまくいきますか？ 筆者は、より重要なのは「社内政治に負けない力」だと主張します。 著者プロフィール：木田知廣（きだ・ともひろ） シンメトリー・ジャパン代表。米国系人事コンサルティングファーム、ワトソンワイアットで、成果主義人事制度の導入に尽力。欧州留学を経て、社会人向けMBAスクールのグロービスの立ち上げをリード。2006年、経営学の分野で有効性が実証された教育手法を使い、「情報の非対称性」を解消することをミッションとしてシンメトリー・ジャパンを立ち上げる。 「なんでこんな理不尽な話がまかり通るんだ！」 組織内で働く人ならば、一度ならず感じたことがあるでしょう。練りに練った企画はワケの分からない理由で否定されるし、当たり前の改善提案はちっとも動かない。おまけに仕事もしてないくせに給料だけは高
メディアの民主化が加速する | 東洋経済オンライン
グロービスの学長職の傍ら、経済同友会幹事、復興支援プロジェクトKIBOW代表理事等を務め、ダボス会議にも毎年参加と多忙を極める堀義人氏。そんな堀氏の経済情報の収集方法は、ソーシャルメディアの進歩に伴い大きく変わったようだ。読者とより直接につながることを通じて、今後はメディアの民主化が進むと予測する堀氏。梅田優祐氏との対談の中で、ソーシャル時代の経済メディアに求められるものが明らかになっていった。 紙メディアがニュースを 決める時代は終わった 梅田 堀さんは普段、どういうかたちで経済情報を収集されているのでしょうか。 堀 私の場合は、過去と現在を分けて語ったほうがいいでしょうね。過去においては、日本経済新聞、日経ビジネス、週刊東洋経済、ウォールストリートジャーナル、フィナンシャルタイムズ、英エコノミスト、フォーチュン、フォーブスと新聞・雑誌を紙ベースでひたすら大量に読み続けてきました。 それ
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