それでも出版社が「生き残る」としたら: たけくまメモ
http://www.apple.com/jp/ipad/ ↑apple「iPad」公式 ついに噂のiPadの全貌が公開されて、ネットもマスコミも上を下への大騒ぎであります。ここに来て、すでに報道されているアマゾンのKindleをはじめ「電子出版」を普及させるための役者（インフラとデバイス）が出揃った感があります。日本ではまだ普及以前の段階ですが、昨今の出版不況を脱出するための突破口は、もはや電子出版しかないというのは、衆目の一致するところではないでしょうか。 さて、かねてから電子出版による「個人出版支援」に力を入れているアマゾンやアップル、ソニー（の米国法人）といった企業は、自社と出版契約を結んだ著者に対して、「印税３５％を支払うぞ、いやうちは５０％支払う、それならうちは７０％だ」という具合に、「印税率競争」をヒートアップさせて著者を引き込もうとしています。日本では印税率は通常８～１０％
本屋のいくつかの未来についてのつまらないエントリ - 万来堂日記3rd（仮）
本屋ってどうなっていくのだろう？ 再販制度がそのまま維持されて、ダイエットしていく つまり、今と何も変わらないとしたら、今の傾向がそのまま続いていくわけで、いい感じに本屋の店舗数が減り、出版社の数も減る。 そして新刊書の市場がある程度小さくなったところで、落ち着くんだろう。 注意しなければいけないのは、ゲームやDVDやCD（まあ、それぞれどの業界も厳しいんだとは思うが）と比較して、新刊書というのは扱っている業態が極端に限られているということ。ええと、ぶっちゃけて言うとね、ゲームやCDやDVDは電気屋さんでも扱うことが多いし、TSUTAYAやGEOでも扱うことが多い。新刊書は？ まあ、新刊書店くらいだわな。あとはコンビニに一部の雑誌と一部のコミックが入荷するくらい。 これは勘にすぎないけど、まあ、地方ではいくつかの市町村をひとまとまりとして、その中に１〜２店舗、郊外型の中型店舗が残る、程度で
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