欧米の大企業では高額な役員報酬が根深い問題として横たわる一方、日本企業の役員報酬は欧米ほどケタ違いではないと言われる。実際のところはどうなのだろうか。かつてに比べると、日本でも外国人社長やプロ経営者がトップに就任する例も増え、高額な報酬をもらうケースも出てきている。年1億円以上の役員報酬を得ている上場企業の役員は、その事実を有価証券報告書への記載で開示する義務がある。 そこで東洋経済オンラインは、上場企業の役員がどれぐらいの報酬を得ているのかを独自に調査。「役員平均年収」として試算し、トップ500社をランキングした。直近本決算の有価証券報告書で開示されている、「取締役の報酬」または委員会設置会社で示されている「執行役報酬」の合計額を、取締役と執行役の人数で割って算出した数値だ。基本報酬のほかに、退職金やストックオプションの額なども含まれた総額を用いた。従業員の平均年収とともに、それが役員と