熊本城とくまモン以外なんも知らん え、それだけ?って感じ 熊本県って何があるっけっていうと「くまモンじゃない?」ってしか返事来なかったよ
![熊本県ってくまモンだけしか知られてないよな](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/b1638cdb5807a4788e4ba3c1109a984166e095fc/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fanond.hatelabo.jp%2Fimages%2Fog-image-1500.gif)
ブコメが自分が信じれないものは全部釣り認定とか頭まで派遣になってて草。日本は広いんだぞ、これに近い環境の女性なんて一定数は存在するだろ。あんま狭い認識だと派遣になるぞ。 うーん、雑な釣りを援護してくれてありがたいところだけど、釣りです。皆さん雑だ雑だと仰いますが、個人的には釣りは釣りと見抜ける程度の雑さが大事かなと思います。ネットは広いので、増田de真実しちゃう不思議な方も沢山いますしね。ヘイト煽りの嘘は釣りの範疇を超えますしね。 余談ですが、一応モデルの女はいますね。わたしではありませんが。彼女は超ストイックで優秀で、おっとりして見えるのに性格がすごく悪かったですね。性格……というよりは差別的な人と言った方が正しいかもですね。身内にはとっても優しいいい子なので。 後半に縦読みを仕込んだのですが誰にも気付かれず無念です。 では、次の釣りでお会いしましょう。 ーーー 28歳女、大手メーカー勤
JA全農=全国農業協同組合連合会は、大手旅行会社のJTBと提携し、新型コロナウイルスの影響で仕事が減った観光業界の人たちに、副業として担い手不足に悩む農業の現場で働いてもらう、新たな取り組みを始めることになりました。 こうした中、JA全農は、JTBと提携して、農業の担い手を確保する新たな取り組みを始めることになりました。 具体的には、JTBが新型コロナウイルスの影響で仕事が減っている全国のホテルやバス会社などから人材を募り、副業として農業の現場で働いてもらう仕組みで、今月からまず大分県で始める計画です。 JA全農にとっては担い手不足の農家を支援できる一方、JTBは取引先の支援に加え、農家から受託料を得られ、収益にもつながります。 JA全農の伊名岡昌彦上席主管は「双方にメリットのある取り組みで、観光業界の人たちが働きやすい環境を整えていきたい」と話しています。 JTBの福岡高事業部長は「お互
『私は貝になりたい』は、1958年にラジオ東京テレビ(現在のTBS)がテレビドラマとして制作し、芸術祭文部大臣賞を受賞するなど、テレビドラマの名作として高く評価された作品だ。続いて翌年にはドラマ版と同じ橋本忍の監督により映画化もされている。 ドラマ版と映画版では大半のキャストが入れ替わっているが、主役の清水豊松は同じフランキー堺が演じている。私は先日、この映画版の方を観た。 画像出典:Amazon.co.jp あらすじ 大戦末期、高知の港町で理髪店を営んでいた清水にもとうとう赤紙が届き、彼は内地の某部隊に配置される。30過ぎで妻子持ち、気が弱く要領も悪い清水は上官や古年兵に目をつけられ苦しい軍隊生活を送っていたが、ある夜、空襲に来たB-29が付近の山に墜落し、清水のいる部隊に搭乗員の捜索と「処分」が命じられる。 翌日の捜索で見つかった搭乗員は2名を残して既に死亡しており、その2名ももう虫の
イーマ @iima1911a1 広島に落とされたんだから「はだしのゲン」を観るのがベターなのかもしれないが、核兵器の恐怖って面では「風が吹くとき」がベスト。 ってか、朝から酒飲みながら今観てる。 無知かもしれないけど善良な夫婦が「徐々に弱って行く」のがマジでキツい。 酒飲みながら言っても説得力無いので、皆も観ろ。 pic.twitter.com/Mid9EAliGK 2020-08-07 07:55:13
【北京=西見由章】中国内モンゴル自治区包頭(パオトウ)市当局は7日までに、同市内の村で死者1人がペストに感染していたと発表、上から3番目の警戒レベルとなるペスト感染3級警報を現地に発令した。警報は今年末まで継続する。 国営新華社通信によると、この死者についてはPCR検査などを実施し、6日に腸型ペストと断定。濃厚接触者ら35人を隔離し検査を実施したが、いずれも陰性だった。 内モンゴル自治区では7月、住民1人がリンパ節の異常を引き起こす腺ペストを発症。昨年11月には腺ペストと肺ペストをそれぞれ2人が発症した。 ペストは主にねずみなどのげっ歯類からノミを介して感染するが、肺ペストでは患者の飛沫(ひまつ)による「人から人」感染も起きる。日本ではエボラ出血熱などとともに感染症法でリスクが最も高い「1類感染症」に指定されており、適切な治療を受けなければ致死率は30%以上とされる。
新型コロナウイルスのPCR検査などを担う地方衛生研究所でつくる協議会が7日、記者会見を開き、検査の拡充に向けて準備を進めている一方で、今のペースで検査数が増え続ければ負担が大きくなり、パンクしかねないと訴えました。 地方衛生研究所は、全国の都道府県や政令指定都市などに合わせて83か所設置されていて新型コロナウイルスのPCR検査で中心的な役割を担ってきました。 7日は、全国の研究所でつくる地方衛生研究所全国協議会が記者会見を開き、検査の現状や今後の見通しなどについて説明しました。 この中で、愛媛県立衛生環境研究所の所長をつとめる四宮博人副会長は、現在は、全国で1日当たりおよそ3万6000件の検査ができるようになっていると紹介しました。 そのうえで、秋から冬にかけてはそれを超える検査の実施が目標とされているため、各地域で拡充に向けた準備が進められている一方「現状のペースで検査数が増えていけば、
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