パイオニアは１６日、来年３月までにグループ従業員の１０％に相当する約２２００人の人員削減を行うと発表した。ダンス音楽で使うＤＪ機器事業を売却し、ＡＶ（音響・映像）機器事業をオンキヨーと統合、希望退職も実施して、組織をスリム化する。カーナビなどの車載関連事業に経営資源を集中し、生き残りを図る。 この日の事業方針説明会で、小谷進社長は「（車載事業の強化には）盤石な経営基盤を確立する必要がある。パイオニアが大きく変わる最後のチャンス」と述べた。同社は２００９年にもプラズマテレビからの撤退を発表、人員削減を行った。 パイオニアは現在、カーナビやカーオーディオなどの車載事業を成長の柱と位置付けているが、スマートフォンの普及などで競争環境は厳しくなっている。 一方で、８００億円以上の有利子負債を抱えているため、積極的な投資が難しい状況で、ＤＪ機器や不採算のＡＶ機器は「外部パートナーを入れて投資を