◆　　2019年の世界の広告費成長率は3.6％、広告費は6,099億ドルと予測 ・　　全般的に堅調な成長は続くものの、先行き不透明な経済状況が及ぼす消費活動への影響と中国、ロシア等における成長の減速により、前回予測（2019年1月）の3.8％を今回予測（2019年6月）では3.6％に下方修正。 ◆　　2020年の成長率は4.1％と予測、2010年から11年連続の成長見通し ・　　引き続き安定的な成長で2019年の予測成長率を上回り、2018年の成長率（実績）4.3％のレベルまで回復する見通し。 ◆　　媒体別では、デジタルが引き続き二桁成長で広告市場全体の成長を牽引 ・　　2019年の成長率は11.5％と予測。モバイル経由の広告の成長率は21.4％で、2020年には総広告費に占めるモバイル経由の割合が3分の1に迫る勢い。 ・　　デジタル広告のシェアは、2019年に4割を超え、2020年には4

●総広告費は6兆1,710億円、前年比100.3％ ●4年連続でプラス成長 ●インターネット広告費が、二桁成長でけん引 株式会社電通（本社：東京都港区、社長：石井 直）は2月23日、わが国の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2015年（平成27年）日本の広告費」を発表した。 2015年（1～12月）の日本の総広告費は、景気が足踏み状態の中、6兆1,710億円、前年比100.3％となり、4年連続で前年実績を上回った。 2015年の広告費の特徴 １．2015年の総広告費は、ミラノ万博、企業業績の大幅な伸長、所得増への期待があったものの、前年の消費増税前の駆け込み需要や「ソチオリンピック2014」、「2014FIFAワールドカップ ブラジル大会」開催に伴う反動減、海外経済の景気減速や個人消費の伸び悩みなどが影響し、通年で前年比100.3％となった。 ２．媒体別にみると、「新聞広告費」（

News Release 2015年02月24日 調査レポート 「2014年 日本の広告費」は6兆1,522億円、前年比102.9％ 「2014年 日本の広告費」は6兆1,522億円、前年比102.9％ ● 総広告費は6年ぶりに6兆円超え ● インターネット広告費が初の1兆円超え ● 21業種中14業種が前年を上回る 株式会社電通（本社：東京都港区、社長：石井 直）は2月24日、わが国の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2014年（平成26年）日本の広告費」を発表した。 2014年（1～12月）の日本の総広告費は6兆1,522億円、前年比102.9％と、消費税率引き上げの影響はあったものの、通期では3年連続で前年実績を上回った。 2014年（平成26年）の広告費の特徴 １．2014年の総広告費は、消費税率引き上げ前の駆け込み需要やソチオリンピック2014などで伸長した後、消費税率