「在宅勤務」導入率42％の米国にみる3つの効用 （プレジデント） - Yahoo!ニュース在宅勤務は育児や介護のための福利厚生ではない。筆者はそう言い切る。アメリカでは、男性管理職や専門職がむしろ多く活用している。どうすれば、この制度を仕事の成果につなげることができるだろうか。 ---------------------------- ■なぜ男性プロ社員の利用者が一番多いのか 「在宅勤務」という言葉にどんなイメージを抱くだろうか。「育児や介護のための福利厚生」「毎日自宅で働く」「業務に支障が出る」「職場のコミュニケーションが損なわれる」だとしたら、すべて認識不足による誤解だ。 在宅勤務は「テレワーク」と呼ばれる新しい労働スタイルの一つである。テレワークとは、ITを活用して場所と時間を自由に使った柔軟な働き方で、自宅に限らず会社以外の場所で仕事をすること全般を指す。ただし、日本でも海外でも在宅での勤務が主流である。在宅勤務制度を導入し、適した社員が適したタスクを自宅で行え
