プロセスが切り替わるイメージを持つことはなかなか難しいため、実際のプロセスディスパッチャのコードを少しのぞいてみることにしましょう。ここでは、Intel x86用Linuxのコードを参照します。 context_switch関数 Linuxカーネルのプロセスディスパッチャのコードは、context_switch関数にあります（リスト1）。context_switch関数は、プロセス空間の切り替え処理（switch_mm関数1）と、各種レジスタの切り替え処理（switch_to関数2）から成ります。プロセス空間の切り替え処理を効率化するために、その前後では様々な処理を行っています。これらの処理については、「空間管理」の回で詳しく説明します。 task_t * context_switch(runqueue_t *rq, task_t *prev, task_t *next) { struct

Linux環境で問題が発生した場合、管理者がするべきことは「その原因がどこにあるか」の正確な把握である。今回は、発生した問題に対し原因がどこにあるかを判別するための基本的な考え方と、問題判別に必要な情報収集の基礎について解説しよう。 情報収集のポイント PDにおいて、問題を特定するために情報収集は必要不可欠である。実際に収集すべき情報はケースに応じて異なるが、問題自体に関する記録がないからといって、不要な情報であるとは限らない。情報の収集は、問題そのものを直接に特定するほか、システムの構成や問題点を絞り込むための要素を見つけるためにも必要である。そのことを認識して、情報収集を行っていただきたい。 Linuxで取得できる情報には、OSやユーザープロセスの稼働に関するものと、ハードウェア関連の構成に関するものがある。また、ハードウェアの稼働に関する情報はBIOSから直接取得するほか、最近のIA

調達先・業務委託先（候補）に対して、価格およびその内訳を示す見積もりを作成するように依頼すること、あるいはそうした依頼を示した文書をいう。 システム開発では、どのようなものをどのようなレベルで作成するかが決まらないと価格見積もりを行うことができない。そこでRFQに先立ってRFIやRFPを発行し、システムの概略を決める必要がある。小規模システムではRFPとRFQが1つに集約されるケースもある。 eコマースなどでは、売り手が公開している価格を買い手が比較・考量して発注する方法以外に、買い手が提出するRFQに対して売り手が入札すること、買い手は取引先企業の発掘を容易にする仕組みが用意されているところもある。

米Intelは1月7日、Netbook向けアプリストア「Intel AppUp Center」をβ公開した。 AppUp Centerは、IntelのAtomプロセッサを搭載したデバイス向けのアプリをダウンロードできるオンラインストア。既に教育、娯楽、ゲームなどのアプリが無料あるいは有料で公開されている。 アプリはIntelの開発者向けプログラム「Atom Developer Program」に参加するデベロッパーが開発したもので、Intelの審査を経て公開されている。デベロッパーはアプリの売り上げの7割を受け取る。 NetbookメーカーのAcer、ASUS、Dell、Samsungが同ストアのサポートを表明している。

企業や団体、プロジェクトチームなどの組織的能力を成熟度という概念で示して、その能力水準を判定したり、能力向上を図ったりするために作られた各種リファレンスモデルの総称。基になったソフトウェア能力成熟度モデルであるSW-CMM（CMM for Software）のことを指していることも多い。 もともとは、ワッツ・S・ハンフリー（Watts S. Humphrey）教授が著した「Managing the Software Process」を下敷きに、カーネギーメロン大学のマーク・C・ポーク（Mark C. Paulk）やビル・カーティス（Bill Curtis）らが改良を加えて作られた、ソフトウェア開発能力の成熟度を測る「ソフトウェア能力成熟度モデル：SW-CMM」が元祖である（1991年発行）。 ここから派生して、システムエンジニアリングに関する「SE-CMM：System Engineeri

MaemoとMoblinをマージさせたLinuxベースのモバイル向けOS「MeeGo」。その登場の背景には、NokiaとIntelがそれぞれの立場から新たな市場を勝ち取ろうとする意図が見て取れる。MeeGoはAndroidやiPhoneに並ぶ存在になるのか、それとも別の道を行くのだろうか。 スペインのバルセロナで開催されている世界最大級の通信業界イベント「Mobile World Congress 2010」。Microsoftが発表した「Windows Phone 7 Series」、Adobeが発表したモバイル向け「AIR」およびLiMo Foundationへの参加、さらにモバイルアプリケーションの配信プラットフォームを統合しようとする「Wholesale Applications Community」（WAC）の発足など、今後のモバイル市場に大きな影響を与えるであろう発表が相次いで

Googleは先ごろ、OS事業への参入を決定したと発表した。この記事を書いている時点では、Microsoftはコメントを出していない。だが気になることと言えば、Microsoftの人たちの脳裏にどんな思いがよぎっているのだろうかということくらいだ（わたしの想像では、それなりの笑いが起きているだろう）。 ソフトウェアビジネスで何度も遭遇する問題の1つに、専門外の事業に手を広げようとする企業の問題がある。ソフトウェアの世界ではよく見られる問題だ。ソフトウェア事業を手掛けていない企業が、独自ソフトの自社開発に乗り出すことはままある。わたしはかつて、通信業界向けのソフトを提供する企業で働いていたことがある。その会社は大手の通信企業（世間で名の知られた企業）から依頼を受けてソフトを開発していた。顧客の通信企業はお金を投じて社内でソフトを開発することも可能だったが、そうはしなかった。彼らの本業はソフト