東芝はなぜ全従業員にゲノムデータを募ったのか次世代シーケンサーの進歩により短時間かつ安価に得られるようになったヒトゲノムデータを、ヘルスケア現場に活用する動きが活発化している。だが、ゲノムに関する情報は個人情報あるいは要配慮個人情報になり得るため、慎重な取り扱いが求められる。現在、国主導でがんや難病の全ゲノム解析などのプロジェクトが推し進められているが、データ収集で世界に遅れを取る日本がどこまで巻き返せるか──。本特集では、ゲノムデータを使う意味を改めて考え、日本版ゲノム活用戦略が成功するカギを、活用シーン別に探っていく。まずは、全従業員を対象にゲノムデータや健診情報の提供を募りデータベース化を図る東芝を訪ねた。 2019年5月、東芝（東京都港区、代表執行役社長：綱川智氏）は全従業員の希望者を対象に、ゲノムデータや複数年の健康診断結果などの情報提供を呼び掛けることを発表した。目標は数万人規模。それらのデータはセンシティブな情報である
