「テレワークで生産性が上がる」を確かめてみた
写真●記者がテレワークで利用しているSurface 3。会社支給のiPhone 5sと合わせて持ち歩いている 記者は2014年後半から、日経情報ストラテジーでワークスタイル変革のコラムや特集を担当している。これまでキユーピーやANA、丸亀製麺のトリドールなど、20社以上を取材してきた。 各社がワークスタイル変革に取り組む狙いは、「社内コミュニケーションを活性化して、新しいビジネスを生み出す」「拠点間の移動が多いなかで、効率よく仕事ができるようにする」など様々だ。それを踏まえて、必要なITやオフィス環境、さらには人事制度まで見直して、働き方変革を進めている。 取材で聞けた取り組みは、企業ぐるみで進める大がかりなものが中心だったが、「個人レベルでもできそう」と思えるものも少なくない。しかも、ある変革担当者によると、「無線LANなど必要なオフィス環境を整えたうえで、現場に合わせて運用していけば、
IT活用と人事制度の改革の両輪で効果ある「働き方革命」を実現【後編】 - ネットワンシステムズ
ネットワークに軸足を置いた数々のソリューションをはじめ、仮想化やクラウド、モバイルデバイス活用など、顧客の業務効率や生産性向上に寄与する事業を推進しているネットワンシステムズ。同社では「働き方革命」というテーマの下、仮想デスクトップやユニファイドコラボレーション、BYODなどの導入によるワークスタイル変革を積極的に進め、さまざまな効果を得ている。 前編では、ICT活用の観点から、同社の「働き方革命」の取り組みを紹介したが、同社は人事制度においてもさまざまな工夫を凝らしている。そこで後編では、人事部門のリーダーとして他部門と一体となって取り組みを進めている同社経営企画本部人事部の部長、下田英樹氏の話をお届けしよう。 --ワークスタイル変革を支える御社の人事制度とはどのようなものでしょうか?-- 下田氏: 中核となっているのは、「テレワーク」「フレックスタイム」「シフト勤務」という3つの人事制
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