ソーシャル化とモバイル化が加速し、インターネットの世界がこの数年の間にすっかり様変わりしてきた。先進国だけではなく新興国も含めてである。世界中のインターネットユーザーが今や、モバイル端末（主にスマホ）からSNSを介してネットに接するのが当たり前になってきたのだ。 かつてソーシャルやケータイのサービスで先行していた日本が、「ソーシャル+モバイル」時代においてもトップランナーとして突っ走ているに違いない。と思っていたのだが、どうも日本はいつもの特異性を発揮して、少し他国とは違った道を歩んできているようである。 インターネットユーザーのうち、SNSを利用している割合を国別に見てみよう。英調査会社GlobalWebIndex（GWI）によると、グローバルのオンラインユーザー（16～64歳）の93%は、少なくとも一つのSNSアカウントを有しているとレポートした。注目すべきは、図1で示す国別（34カ国

去る6月、Snapchat（スナップチャット）が、そのコンテンツセクション「ディスカバー（Discover）」のデザインリニューアルを行ってから2週間後、チャンネルパートナーたちはあることに気づいた。同セクションの閲覧者数は大幅に増加したものの、閲覧回数と閲覧完了率、そしてユーザー1人あたりの閲覧時間が落ち込んでいたのだ。 その後、夏になり、Snapchatは、ESPNやBuzzFeed、リファイナリー29（Refinery29）など、「ディスカバー」のコンテンツパートナーに対して、同セクションのユーザー傾向について説明するプレゼンを実施したという。 去る6月、Snapchat（スナップチャット）が、そのコンテンツセクション「ディスカバー（Discover）」のデザインリニューアルを行ってから2週間後、チャンネルパートナーたちはあることに気づいた。同セクションの閲覧者数は大幅に増加したもの

著： 灰色ハイジ 住みたい街ランキング1位になったり、駅の西口にアトレの新館ができたりと、何だかキラキラしているイメージがある街、恵比寿。 そんな恵比寿に住み始めたのは、2年ほど前のことだ。 初めは恵比寿に住むことなんて考えていなかった。引越しを検討していて良さそうだなぁと思い見ていた物件が、たまたま好きなデザイン事務所が施工していると分かったのだ。そのとき「ここしかない！」と思ったことを、今でもはっきり覚えている。 建物ありきで決めたので、住み始めてから「ここはどんな場所だろう？」と思い、街を見て回ってみた。私が住んでいる場所は、恵比寿駅からは離れているためか飲食店なども少なく、すごく静かな住宅街で、私の中の「キラキラした恵比寿」のイメージと異なっているのがとても良かった。 恵比寿のY字路 住んでいる場所は恵比寿、中目黒、目黒、どの駅からも徒歩15分ほどあり、不便と言えば不便なのだけれど

CNNインターナショナルはデジタル広告の進化に取り組んできた。目標はバナー広告のクリックベースから離れてブランデッドコンテンツによる収益を増強することで、最終的にはメディアパートナーとして広告主に広告を通してマーケティングのインサイトも提供できるようになることだ。 CNNインターナショナルの社内クリエイティブエージェンシー、CNNクリエイト（CNN Create）によると、ブランデッドコンテンツを取り込んだ事業は、全収益の54%となっている。CNNクリエイトは現在20人の正社員を抱えており、彼らは通常のビデオ制作、CNNの自らのチャンネル内で公開される編集映像、そしてFacebookやSnapchat上での360度動画といったオフサイトのコンテンツまで幅広く制作を担当。 創立9年のエージェンシーが今年に入ってより生産性を高めた要因として、最新式のデータモニターサービスがある。「エイム」と呼

― まずご自身について教えて下さい。 スマートニュースの渡部です。SmartNewsにはニュースと広告という2つのプロダクトがあります。それぞれ開発体制もサーバーもコードも全く別のプロダクトで、私は広告プロダクトの『SmartNews Ads』の責任者としてプロダクトマネジメントを行っています。 私がスマートニュースに入社したのは、2年ほど前の2014年9月です。当時のスマートニュースはこれからマネタイズをしていこうというフェーズで、私を含めて5人ほどの開発チームで広告プロダクトをゼロから作りました。現在は10人ほどのメンバーでSmartNews Adsを開発しています。 SmartNews Adsの最大の広告配信先はSmartNewsですが、その他の媒体にも広告を配信しています。 ― スマートニュースに入社するまでの経歴を教えて下さい。 新卒でNTTコミュニケーションズに入社しました。も

デジタルマーケティング業界でも海外進出が本格的に検討されている。主要な投資候補のひとつはアジアだ。日本よりモバイルファーストでデジタルネイティブな中国、群雄割拠の東南アジア、巨大な潜在性を秘めるインドと各地域とも魅力的だ。8月23日に上智大学で開かれたAdtech Tokyo Internationalの内容をまとめた。 日本企業がグローバル展開する際には、その国のデジタルマーケティングの理解が重要だ。日本企業にとって主要な投資候補は常にアジア。日本よりモバイルファーストな中国、断片化した東南アジア、巨大な潜在性を秘めるインドと各地域とも魅力的だ。8月23日に上智大学で開かれたAdtech Tokyo Internationalの内容をまとめた。 ■中国：EC比率高いモバイル先進国 電通イージス・ネットワークのIsobar （アイソバー）アジア太平洋CEO、ジェーン・リンバーデン氏は中国で

英紙「ガーディアン（Guardian）」は、広告の視聴時間に基づく、はじめてのデジタル広告キャンペーンを展開しはじめた。 広告主は、100％の視聴が保証された10秒、15秒、20秒、30秒の時間枠で、「ガーディアン」のサイトの広告を購入できるようになった。顧客第1号は、英経済紙「エコノミスト（The Economist）」で、9月までキャンペーンを行う予定だ。 英紙「ガーディアン（Guardian）」は、広告の視聴時間に基づく、はじめてのデジタル広告キャンペーンを展開しはじめた。 広告主は、100％の視聴が保証された10秒、15秒、20秒、30秒の時間枠で、「ガーディアン」のサイトの広告を購入できるようになった。顧客第1号は、英経済紙「エコノミスト（The Economist）」で、9月までキャンペーンを行う予定だ。 「ガーディアン」のコマーシャルディレクターであるニック・ヒューワット氏は