気象庁の検討会で、WEB参加していた専門家が声を荒げた。 防災気象情報の伝え方に関する検討会。 大雨が予想されたとき、住民にどのような情報で警戒を呼びかけるか。 専門家だけでなく、マスコミ、気象予報士などが集まって話し合う会合だ。 去年12月から開催した検討会。 当初はことし3月に終了する予定だったが、議論がまとまらず、1か月延期される異例の事態となっていた。 議論のテーマは「線状降水帯」に関する新しい情報を作ることだった。 「線状降水帯」とは、発達した積乱雲が帯状に連なり非常に激しい雨が降り続く現象だ。 2014年8月の広島の豪雨災害で広く知られるようになった。 その後も「九州北部豪雨」「西日本豪雨」そして去年の「7月豪雨」などと、毎年のように発生し甚大な被害をもたらしている。 気象庁の検討会でテーマになったのは、この「線状降水帯」について新たな情報「顕著な大雨に関する情報」を出せないか
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