ツイッター・Facebook・Google+ の使い分けは「誰に情報を届けるか」で考えればすぐわかる
どうしてもソーシャルなサービスの話になると、「ツイッター vs Facebook」とか「Facebook vs Google+」といったように、互いのサービスの機能や利用者数で物事が語られる傾向があります。 技術的には興味のある話題ですが、しかし利用する側からみると、すこしこの議論の仕方は物足りないような気もします。 ツイッターであれ、Facebookであれ、Google+であれ、本質的には「誰かの情報を読む」か「自分のもっている情報を誰かに伝える」の二つの機能だけがその真価を決定します。RTや「いいね！」ボタンや、「+1」ボタンといった仕組みは、信号を増幅するアンプのようなもので、信号そのものには成り代われません。 一方、３つのサービスには情報の伝え方に違いがあるために使い分け、あるいは適性のようなものがうまれます。ここでは「情報を誰かに伝える」という視点で考えてみましょう。 ツイッター
公共サービスとして広がるソーシャルメディア
3月11日の震災を機に、自治体のソーシャルメディア活用はどのように変わったのか。国際大学GLOCOM客員研究員林雅之氏が解説する 3月11日の震災発生以降、災害情報や安否情報などの情報共有で、ソーシャルメディアが活躍している。特に自治体や政府などからリアルタイムに発信される情報は信頼度が高く、今後、公共サービスとしてソーシャルメディア活用されていく契機となった。 ソーシャルメディアを活用した震災直後の自治体 東日本大震災が起きた3月11日、青森県庁、岩手県庁、宮城県気仙沼市危機管理課など被災地の自治体は、震災直後から、Twitterなどのソーシャルメディアを活用して、刻々と変化する被災現場の状況や生活支援に関する情報を発信し続けた。 宮城県気仙沼市危機管理課（@bosai_kesennuma）は、地震発生から9分後の14時55分、「宮城県沿岸に大津波警報、高台に避難」と、被災地の自治体の中
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