『家事か地獄か　最期まですっくと生き抜く唯一の選択』の著者である稲垣えみ子さんは、さまざまな家電を手放しました。生活必需品だと考えていた洗濯機も捨て、タライ1個での手洗いライフにチェンジ。そこで気づいたという「便利なもの」が持つ別の側面について、著書から一部抜粋してご紹介します。 便利なものを使うのをやめて、初めて知った事実 炊飯器をやめた。電子レンジをやめた。掃除機をやめた。洗濯機をやめた。冷蔵庫をやめた……もちろんいずれも決死の覚悟。 何しろこのどれ一つとしてそれなしの人生なんて経験したこともなく、これなくしてどうやって家事が成り立つのか想像したことすらなかった。どれほど大変なことが待ち受けているのかと超ビクビクと怯えながらの決断だった。 ところが。いざやってみたら、全くどうってことなかったのだ。それどころか、どんどん家事がラクになってきたのである。 もちろん混乱した。 そして必死に考

コロナ禍を経て、実生活と景況は大きく二分され、日本、そして世界全体の格差が浮き彫りになりました。データを見れば、日本の辛い実態が明らかになっています。 OECD加盟国38ヵ国中29位の「日本の労働生産性」 公益財団法人日本生産性本部『労働生産性の国際比較2022』によると、2021年の日本の一人当たり労働生産性は、81,510ドル（818万円）。OECD加盟国38ヵ国中29位、1970年以降もっとも低い順位となりました。 近似値を記録しているのは、ポーランド（85,748ドル／861万円）やハンガリー（76,697ドル／770万円）、ポルトガル（77,970ドル／783万円）といった、ヨーロッパでは比較的物価が安いとされている国々です。なおポーランドの人口は3,775万人、ハンガリーの人口は971万人、ポルトガルの人口は1,033万人です。 労働生産性は、1位アイルランド、3位ノルウェー、

早稲田大学名誉教授・浅川基男氏の著書『日本のものづくりはもう勝てないのか!?』より一部を抜粋・再編集し、各国と比べた日本の現状について見ていきます。 日本企業が嫌う「博士号」取得 博士号取得の割合をドイツ・イギリス・米国・韓国の各国と比較してみると、2000年以降日本は100万人あたり、130人であったが、2012年以降は減少に転じている。他国は150～300人であり現在でも増加中である。 2016年にノーベル賞を受賞した大隅良典博士は、 「大学院の博士課程に進む学生が減り、研究する人材の不足が懸念されている。現状を放置すれば、企業も含めた日本の研究力の一段の低下につながりかねない。企業からの『博士を採用する』というメッセージはとても大事だ」 と警鐘を鳴らしている（日本経済新聞　2020年2月3日）。 博士は「視野が狭い」「柔軟性がない」などのイメージが先行し、日本企業では、これまで博士号

新型コロナウイルスの感染拡大によって景気後退が叫ばれ、先行き不透明感が増すなか、日本経済はどうなるか、不動産はどう動くのかに注目が集まっている。本連載は、多くの現場に立ち会ってきた「不動産のプロ」である牧野知弘氏の著書『不動産で知る日本のこれから』（祥伝社新書）より一部を抜粋し、不動産を通して日本経済を知るヒントをお届けします。 家を買うことは「危ない投資」なのか？ 賃貸住宅に住んで家賃を払い続けるくらいならば、同じくらいのお金を払って住宅を「所有」したほうが良い。いつのころからこんな議論が、日本人の間で交わされるようになったのだろうか。 ---------------------------------------------------------------------------------------------- ［PR］不動産投資、いきなり始めるのはあまりに危険！ セミナーに