フジワラ産業、攻めの火山「噴火防止軽減対策」を提案 ― 調査研究予知中心の火山対策から 攻めの「噴火防止防災学」へ ― 水処理装置および津波避難タワーを始め、各種災害対策施設・機器を開発・販売している環境・防災設備機器メーカーのフジワラ産業株式会社(本社:大阪市、代表取締役:藤原 充弘)は、火山活動の活発化が懸念されている近年、これまでの火山の調査研究予知が中心となりがちな言わば「守り」の火山対策から、火山そのものの噴火防止軽減を目指す「攻めの火山噴火防止防災学」を提案いたします。 地球の陸面積のわずか0.25%しか占めない日本には、活火山の7%が集まっており世界有数の火山国であるといわれています。近年、日本列島では、御嶽山、箱根山、口永良部島など火山噴火が相次ぎ、火山活動に対する警戒感が高まっています。 当社は予てより人工的に熱水だまりの水蒸気を抜くことにより、火山の大規模な水蒸気爆
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