フェミニストのみなさんが称揚する「男らしさ」から万人が降りた社会というのは、祖国が攻撃されようが、女子供が蹂躙されようが、全員が我先にすたこらさっさと逃げ出す社会ですよね。違うんですか。
![青識亜論(せいしき・あろん) on Twitter: "フェミニストのみなさんが称揚する「男らしさ」から万人が降りた社会というのは、祖国が攻撃されようが、女子供が蹂躙されようが、全員が我先にすたこらさっさと逃げ出す社会ですよね。違うんですか。"](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/aaaebcb2b9e66e82221a6b1e005155684c41d0a7/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fpbs.twimg.com%2Fprofile_images%2F1325212668580384769%2F53DRrlNe.jpg)
フェミニストのみなさんが称揚する「男らしさ」から万人が降りた社会というのは、祖国が攻撃されようが、女子供が蹂躙されようが、全員が我先にすたこらさっさと逃げ出す社会ですよね。違うんですか。
政府の経済財政諮問会議で、30代半ばから50代半ばの世帯の所得が20年余り前の同世代と比べて100万円以上減少していたとする調査結果が報告され、岸田総理大臣は、所得の向上に向けて、きめ細かく人への投資に取り組む考えを強調しました。 総理大臣官邸で開かれた経済財政諮問会議には、岸田総理大臣のほか、鈴木財務大臣や山際経済再生担当大臣らが出席し、所得の向上と人的資本の強化などについて、意見が交わされました。 この中で内閣府の担当者は、年代別の世帯の所得の変化について、バブル崩壊後の1994年と2019年を比べた調査結果を報告しました。 それによりますと世帯の所得の中央値は、いわゆる「就職氷河期」世代を含む35歳から44歳の世代では104万円減少していたほか、45歳から54歳の世代では184万円減少していたとしています。 また、25歳から34歳の若い世代の単身世帯では、所得が比較的低い200万円台
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