新学期、食物アレルギーのある子どもと保護者にとって給食のスタートは不安もあるだろう。昨年12月には東京の小学校で、乳製品にアレルギーのある女児が給食を食べた後、アナフィラキシーショックで亡くなる事故もあった。こうした中、総社市などの医師でつくる吉備医師会が対策に力を入れている。同会の上田美子医師(清音クリニック副院長、小児科)に家庭、学校へのアドバイスを聞いた。 「大切なのは情報共有とコミュニケーション」。上田医師は強調する。アレルギーの原因は乳製品や卵、小麦、魚介類など人によってさまざま。症状も十人十色だ。このため、保護者はわが子のアレルギーについて文書で学校へ伝えるよう勧める。 総社市教委は吉備医師会の協力で、独自の連絡書と緊急時対応表を用意。原因食品や緊急時の連絡先、かかりつけ医などを保護者と主治医が記入し学校に提出する。同市内の小中学生の3%弱に当たる約150人が利用している。
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