身近な人が亡くなった直後に「やってはいけないこと6選」
税理士。円満相続税理士法人代表 中学・高校とバンド活動に明け暮れ、大学受験の失敗から一念発起し税理士を志す。 大学在学中に税理士試験に4科目合格（「資格の大原」主催の法人税法の公開模試では全国1位）。大学卒業前から国内最大手の税理士法人山田＆パートナーズに正社員として入社する。 税理士法人山田＆パートナーズでは相続専門の部署で6年間、相続税に専念。これまで手がけた相続税申告（相続手続）は、上場企業の創業家や芸能人を含め、通算500件以上。相続税の相談実績は5000人を超える。また、全国の銀行や証券会社を中心に通算500回以上の相続税セミナーの講師を務める。 2017年1月に独立開業。現在、東京・大阪の2拠点で相続専門税理士が多数在籍する円満相続税理士法人の代表を務める。「最高の相続税対策は、円満な家族関係を構築すること」をモットーに、依頼者に徹底的に寄り添い、円満相続実現のために日々尽力す
日産のゴーン改革のすごさは、決算書を読むとよくわかる！
1942年生まれ、東京大学法学部卒業。新日本製鐵勤務中にハーバード大学経営学修士(MBA・ディスティンクション)のち、マッキンゼー・アンド・カンパニー（パートナー）、ベイン・アンド・カンパニー取締役副社長／日本支社長を経て、現在東京マネジメントコンサルタンツ代表。ビジネス・ブレークスルー大学大学院教授。著書に『伝説のコンサルタントが教える あまりにやさしい会計の本』『意思決定のための「分析の技術」』（ともにダイヤモンド社）などがある。 伝説のコンサルタントが教える！ 面白いほど会社の実態がわかる決算書の読み方 決算書を読み解くことは難しい、と思っている人は少なくない。 けれど、「用語の正しい意味」と「経理のしくみ」がわかれば、決算書は小学校高学年（4年以上）の算数で十分に読み解くことができる。 さらに、ひとつの決算書を単独で検討するより、同じ会社の2つの年度を比較したり、あるいは同業他社の
デンマーク人は本当に幸せなのか？住んで初めてわかった「幸福感」の違い
幸福大国デンマークのデザイン思考 ビジネスデザインスクール留学ルポ 世界で最も刺激的なビジネススクールとして注目されるデンマークの「The Kaospilots」に、初の日本人留学生として受け入れられた大本綾さん。彼女が世界のデザインスクール最前線での学びをリアルタイムで書き記す「留学ルポ」連載。日本ではまだ馴染みの薄いデザイン思考だが、近年、欧米ではビジネスや社会に変革を起こす発想法として、俄然注目を集めている。 また、デンマークは幸福大国として知られているが、その実態はあまり日本人には馴染みがない。彼らの価値観から教育、公共デザイン、ライフスタイル、社会福祉、家具、ファッション、広告、食事、子育てまで、現地で取材しながらレポートしていく。月1回掲載予定。 バックナンバー一覧 デンマークというと、多くの日本人は「幸福大国」というイメージを持つかもしれない。しかし、本当にデンマーク人は幸せ
確かに楽かもしれないけど…――現状維持バイアス
東京大学理学部卒業、同大学院理学系研究科修士課程修了。戦略系コンサルティングファーム、外資系メーカーを経てグロービスに入社。累計160万部を超えるベストセラー「グロービスMBAシリーズ」のプロデューサーも務める。 著書に『グロービスMBAキーワード 図解 基本フレームワーク50』『グロービスMBAキーワード 図解 基本ビジネス分析ツール50』『グロービスMBAビジネス・ライティング』（以上ダイヤモンド社）、『MBA 問題解決100の基本』『MBA 生産性をあげる100の基本』『MBA 100の基本』（以上東洋経済新報社）、『テクノベートMBAキーワード70』『［実況］ロジカルシンキング教室』（以上PHP研究所）、共著書に『グロービスMBA経営戦略』『グロービスMBAマネジメント・ブック』『グロービスMBAマネジメント・ブックII』（以上ダイヤモンド社）、『ビジネススクールで教えている 武器
グーグルが目指すケータイの創造的破壊と実効支配「Google+」というスマホ時代の巧妙な仕掛け
1975年生まれ。慶應義塾大学・大学院（政策・メディア研究科）修了後、三菱総合研究所にて情報通信分野のコンサルティングや国内外の政策調査等に従事。その後2007年に独立し、現在は株式会社企（くわだて）代表として、通信・メディア産業の経営戦略立案や資本政策のアドバイザー業務を行う。16年より慶應大学大学院政策・メディア研究科特任准教授。 スマートフォンの理想と現実 2011年はスマートフォンの普及が本格化する年になる…。業界関係者の誰しもがそう予感していた矢先に発生した東日本大震災は、社会におけるケータイの位置づけを大きく変えた。しかし、スマートフォンの生産に影響が及びつつも、通信事業者各社はその普及を引き続き目指し、消費者もまたそれに呼応している。震災を受けて日本社会自体が変わらなければならない時に、スマホを含むケータイはどんな役割を果たしうるのか。ユーザー意識、端末開発、インフラ動向、ビ
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