Microsoft Teamsの“チーム乱立”を防ぐには? Office 365の運用ルール作りにおける成否の分岐点 従業員の自由を奪うことなくOffice 365をの機能を業務に適用するにはガバナンスをどう考えればいいか。今回は、Microsoft Teamsのガイドラインを例に挙げ、Office 365の運用ルール作りのポイントを紹介する。
テレワークで必須のアイテムとなったWeb会議ツール、ビジネスチャット。中でも人気の2製品について特徴や使い勝手をまとめた。テレワーク環境整備の参考にしてほしい。 感染症の拡大をきっかけに多くの企業が強制的にテレワークに移行したことで、オンラインコミュニケーションツールに改めて注目が集まっている。特殊な機材がなくても利用できるWeb会議ツールや、業務に関する連絡を安全にやりとりできるビジネスチャットは一気に普及した。 中でも「Zoom」は2020年最も普及したWeb会議ツールといえる。ビジネスチャットでは「Microsoft Teams」も利用が急増した。ビジネスチャットをメインに置きながら、Web会議や音声通話機能も備えており、「Office 365」の利用者にとって使いやすく運用面でもガバナンスを効かせやすいことから、利用者のすそ野を広げつつある。 本ブックレット(PDF、19ページ)は
テレワークで必須のアイテムとなったWeb会議ツール、ビジネスチャット。中でも人気の2製品について特徴や使い勝手をまとめた。テレワーク環境整備の参考にしてほしい。 感染症の拡大をきっかけに多くの企業が強制的にテレワークに移行したことで、オンラインコミュニケーションツールに改めて注目が集まっている。特殊な機材がなくても利用できるWeb会議ツールや、業務に関する連絡を安全にやりとりできるビジネスチャットは一気に普及した。 中でも「Zoom」は2020年最も普及したWeb会議ツールといえる。ビジネスチャットでは「Microsoft Teams」も利用が急増した。ビジネスチャットをメインに置きながら、Web会議や音声通話機能も備えており、「Office 365」の利用者にとって使いやすく運用面でもガバナンスを効かせやすいことから、利用者のすそ野を広げつつある。 本ブックレット(PDF、19ページ)は
2010年に内田洋行でOffice 365(Office 365の前進であるBPOS)の導入に携わり、以後は自社、他社問わず、Office 365の導入から活用を支援し、Office 365の魅力に憑りつかれる。自称Office 365ギーク。多くの経験で得られたナレッジを各種イベントでの登壇や書籍、ブログ、SNSなどを通じて広く共有し、2013年にはMicrosoftから「Microsoft MVP Award」を受賞。 導入以上に悩ませるOffice 365の「定着」に関する問題 Office 365の導入を検討中または導入済みの企業から相談を受ける機会が増えている。その多くは、導入前および導入1年前後の企業からである。 導入前の相談で多いのが、セキュリティや運用管理面に関する相談だ。具体的には、「Office 365を導入またはオンプレミスからクラウドへ移行するに当たってどういった点
2020年4月22日、Microsoftは「Office 365」を「Microsoft 365」と統合した。しかし、Office 365の名称は完全になくなったわけではない。大企業向けプランにはまだOffice 365の名称のついたプランが存在する。これがライセンスの理解を難しいものとしているようだ。 クラウドサービスのビジネス利用がすっかり当たり前になった現在、「Microsoft Word」や「Microsoft Excel」「Microsoft PowerPoint」などのOfficeアプリケーションと、「Exchange Online」や「SharePoint Online」「Microsoft Teams」など各種クラウドサービスを単一のライセンスで利用できる「Office 365」は、企業規模や業種や業態を問わずあらゆる企業にとって利用メリットを得られ、日々ユーザー数を増やし
外形寸法は300×300×250mm(予定)で、寿命は15年。従来の鉛蓄電池の約1.5倍の体積エネルギー密度と、約2倍の質量エネルギー密度を実現した。(出所:古河電気工業、古河電池) 「バイポーラ型の鉛蓄電池は夢の電池だ。2018年にリチウムイオン電池には冷却に大量の電気を使うという課題があることが分かり開発に着手した。両社が徹底的に対話を続けた末の結晶だ」――。古河電工社長の小林敬一氏は20年6月11日に開いた中期経営説明会で胸を張った。 小林氏が「夢の電池」と表現した理由は、「電力貯蔵用の蓄電池として、設置面積あたりのエネルギー量でリチウムイオン電池を上回る」(古河電工執行役員研究開発本部次世代インフラ創生センター長の島田道宏氏)からだ。従来の鉛蓄電池に比べてエネルギー密度を最大2倍にできたことで、リチウムイオン電池超えが見えてきた。 技術開発を主導してきた古河電池シニア・フェローの古
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