トレンドマイクロは5月8日、「インターネットの利用動向」に関するアンケート調査の結果を公開した。この調査は、18歳以上の一般インターネットユーザー3971名を対象に、3月24日から3月27日にかけてアンケートを実施したもの。インターネット利用時における迷惑行為の被害状況や、ウイルス対策ソフトの利用率、パターンファイルに対する認識などがまとめられている。 インターネット利用時における迷惑行為の被害状況では、84%のユーザーが「迷惑メールが送られてくる」「知らないポップアップメッセージが出る」といった迷惑行為に遭った経験があると回答した。最も多かった迷惑行為は「大量の迷惑メールが送られてくるようになった」であり、「知らないポップアップメッセージが出てくる」「次々と大量の広告が表示される」といった被害が続いた。さらに、「銀行口座の番号が盗まれ、預金が引き落とされた」という回答もあった。 ウイルス
スパムメールに自社のアドレスを使われたため、身に覚えのない配達不能通知メールが大量に届いてサービスに支障をきたす問題が多くの企業で発生している――。ゲートウェイセキュリティ企業のIronPortがこんな調査結果を発表した。 同社によれば、毎日大量に送信されるスパム、ウイルス、フィッシングといった迷惑メールのうち、20%以上はアドレスが無効で配信不能となり、配達できなかったことを通知するメールが、元のメールに記載された送信元アドレスあてに送られる。 しかしスパム配信側が偽の送信元アドレスを使っていると、スパムとは何の関係もない第三者にこの配達不能通知が届いてしまう。報告書によれば、こうした配達不能通知メールが迷惑メール全体に占める割合は11%に上った。 同社の試算によれば、こうしたメールに関連したITヘルプデスクの経費は年間50億ドルを超す。Fortune 500社のうち50%以上の企業で、
電子メールは十分に「枯れた」技術から成り立っていますが、電子メールをハンドリングするメールシステムの役割と位置づけは大きく変わってきたと言えるでしょう。特に企業では電子メールは無くてはならない基幹サービスとして位置づけられていますので、メールシステムにも相応の「信頼性」「冗長性」「高性能」といった要件が求められます。 従って、メールシステムの導入(またはリプレース)に伴い、SMTP以外の(またはSMTPの拡張として)付加機能も要件として挙がることが最近は多くなってきました。具体的には以下が該当すると思われます。 ◆SPAM対策 ◆メールアーカイブ(送受信メールのコピー保管) ◆メール監査(リアルタイムフィルタリング) ◆セキュリティ(PGP,S/MIME etc) ◆送信者認証技術(SPF,CenderID,DomainKeys) このほかに、年々メールの「流通量」と「一通あたりのデータサ
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