「研究所起源説」をめぐるアメリカ政府内部での攻防！ ついに「起源説」が市民権を得た過程！（朝香 豊）
人気ブログランキングへのご協力をよろしくお願いします！ 「バニティ・フェア」という雑誌に掲載されたコロナウイルスに関する長文の記事が注目されている。この雑誌は40人以上へのインタビューをしたり、様々な政府文書の調査を行うなどして、「研究所起源説」が単なる陰謀論だとされてきた背景を探ってきた。 この中で決定的に重要な役割を果たしたのが、世界で最も権威ある医学雑誌である「ランセット」である。「ランセット」は新型コロナウイルスが世界に広がり始めた2020年2月19日に、このウイルスの起源は武漢ウイルス研究所ではないかという仮説を完全に否定する声明を発表した。この声明は「中国のすべての科学者と医療専門家との連帯」を表明し、27人の科学者が署名し、「COVID-19が自然に発生したものではないかのように主張する陰謀論を強く非難するために団結する」と主張した。 最高権威の医学雑誌が「研究所起源説」を陰
prettyworldのブログ
当初は面白いと思ったツイートやブログを転載して残すメモでしたが、2020年秋以降はウイルス関係のまとめが中心になっています。
公教育は、オンライン授業の徹底化を急げ - 美津島明編集「直言の宴」
宮城県の村井嘉浩知事が、二七日に「九月の入学、始業がよいのでは」という私案を示し、教育界で少なからず議論が巻き起こっているようです。実は当方、コロナ禍における公教育の在り方について近頃いろいろと思いをめぐらしておりました。で、同知事の私案を目にし、少なからず違和感を抱いたのです。以下、私見を述べようと思います。 コロナ禍の長期化を前提とするならば、「いつになったら以前のように生徒を学校に集められるのか」という問題設定そのものが現実的ではない。当方は、そう考えております。というのは、一か所に生徒を集めることそれ自体が３密を生むからです。そうなると学校が３密の新たな発生源になり、社会的に極めて危険な状況がもたらされることになります。せっかく終息しかかったコロナ禍がふたたび襲来する、というわけです。 そう考えると、学校は、生徒ひとりひとりにタブレットを配って、オンライン授業を徹底するよりほかにす
隠蔽から世界的なパンデミックへ 時系列で中共ウイルスふり返る
2020年3月4日、北京のレストランの入り口。防護服を来た警備員たち（Greg Baker/AFP via Getty Images） 中共ウイルス（新型コロナウイルス）の感染は、すでに200以上の国と地域に広がった。各国政府の対応に不手際があるかもしれないが、私たちは非難の矛先を間違えてはならない。このウイルスの元凶は、中国共産党である。同政権が肺炎に関する情報を隠蔽しなければ、世界の感染状況はここまで深刻ではなかっただろう。 中共ウイルスをめぐる昨年11月からの動きを、時系列でまとめた。 2019年 11月17日 サウスチャイナ・モーニングポストは、中国政府の文書の情報として、最初の感染者は中国湖北省の男性（55）で、11月17日に確認されたと報道した。 12月1日 BBCの報道によると、脳卒中を患う男性（70代）の感染が確認された。男性は寝たきりで、武漢の海鮮市場との接触はない。一方
飲食店が活用できる新型コロナウイルス関連の「補助金・助成金」は？
2月中旬、政府は新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐ目的で、国民に「不要不急の外出を控えるように」と呼びかけた。かねてからの影響もあり、2月に入って以降、外食をする人の数は激減。多くの飲食店は業績が下降、苦境に立たされている。 3月13日現在、政府の要請を受け、さまざまなイベントが中止、企業によっては在宅勤務への切り替えが進められるなど、街は普段の賑わいを失いつつある。これにより飲食店は来店客や宴会予約が減少。本来3月は12月に次いで大きな売上を見込める繁忙時期であるため、今回の業績下降の影響は長引くことが予想される。 こうした問題を受け、政府や各自治体は飲食店経営者を救済するための補助金や助成金を発表しているが、経営者の中には制度があること自体を知らない方も多いよう。そこでここでは、現時点で明らかになっている情報を紹介していく。 飲食店が利用できる主な補助金・助成金 ■新型コロナウイルス感
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『【武漢肺炎】日本の感染者数の3分の1は外国人！直近4日間では3分の2が外国人！おかしいだろ！？』