横浜市のオープンデータで人口ピラミッドを作ってみた - え、そこから？
2014-08-31 横浜市のオープンデータで人口ピラミッドを作ってみた R できそうなことをやってみよう。 Rの勉強をするにあたり、この本を注文しました。手を動かしながら学ぶ ビジネスに活かすデータマイニング作者: 尾崎隆出版社/メーカー: 技術評論社発売日: 2014/08/22メディア: 単行本（ソフトカバー）この商品を含むブログ (1件) を見る が、まだ来てません。 しかしながら、今日は今流行のデータサイエンティストたる夫が在宅している休日であります。そこで何かデータを触るべく、オープンデータを探していたら、横浜市の「よこはまオープンデータカタログ」というサイトに出会いました。 横浜市政策局 政策課 オープンデータの推進 よこはまオープンデータカタログ（試行版） 集計済みデータのため、簡単にできることは限られていそうでしたが、「人口データがあるなら人口ピラミッドできるじ
IT総合戦略室が各省庁のIT関連データを公開、全データを取得可能に
内閣官房の情報通信技術総合戦略室（IT総合戦略室）は2014年7月4日、各省庁が保有する情報システム関連のデータを一元管理するウェブサイト「ITダッシュボード」を公開した。政府が進める施策の進捗状況を確認したり、各省庁のシステムの数や予算といったデータを自由に取得・活用できる。今後はシステムの調達に関連するデータの公開も進める考えだ。 ITダッシュボードを使えば、省庁別にシステムの数や種類、アーキテクチャーを一目で把握できる。こうしたデータを組み合わせて、グラフ形式で表示することも可能だ。利用者はITダッシュボードのデータをCSVデータ、もしくはAPI（アプリケーション・プログラミング・インタフェース）を通じて取得できる。 ITダッシュボードはオープンソースソフトと富士通のクラウドサービスである「FUJITSU Cloud IaaS Trusted Public S5」を組み合わせて開発し
まだ再開できず？休止した日本政府のサイト「DATA.GO.JP」、応急策に民間ミラーサイト [インターネットコム]
政府のオープンデータ戦略では、各府省がそれぞれ所有するデータについて、民間企業などがまとめて検索、利用できるようにしようとしている。 すでに海外では米国政府の「Data.gov」をはじめさまざまな国々がオープンデータサイトを立ち上げており、日本政府もこれらに続こうと、2013年度にまず調査事業の一環として DATA.GO.JP を立ち上げたが、年度替わりにより2014年3月末で休止してしまった。再開のための手続を進めていると言うが、具体的なスケジュールは明らかにしていない。 DATA.GO.JP は掲載していたカタログデータの二次利用を認めていたため、それをもとに有志がミラーサイトを開設している。リンクト・オープン・データ・イニシアティブ、コード・フォー・ジャパン、オープン・ナレッジ・ファウンデーション・ジャパンといった団体が協力して運営している。DATA.GO.JP は現在、このミラーサ
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どうなる？日本政府のオープンデータ、カタログサイトを休止 [インターネットコム]
日本政府が集めた情報を、民間で活用するための「オープンデータ」戦略が思わぬつまずきに遭っている。データ利用の窓口となるカタログサイトの試行版が休止してしまったのだ。 オープンデータ戦略は、これまで政府の各府省それぞれの Web サイトでユーザーの閲覧用に加工して掲載していたデータについて、より民間企業が活用しやすいようにそうした加工をする前の形でまとめて公開する取り組みだ。 これまでその窓口としてカタログサイト「DATA.GO.JP」の試行版が稼働していたが、4月3日時点で運営を休止している。再開の時期については、あらためて告知するとしているが、明確なスケジュールは発表していない。 DATA.GO.JP は米国政府の「Data.gov」をはじめさまざまな国々が立ち上げているオープンデータサイトの日本版になることを意図していると見られる。本家の Data.gov も過去に政府予算の削減などの
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総務省｜報道資料｜統計におけるオープンデータの高度化
総務省は、政府統計のポータルサイトであるe-Statなどで広く公開している政府統計データについて、より高度な利用を可能とする取組についてまとめました。 総務省統計局は、政府統計の中核的機関として、人口や事業所・企業、消費など国の基幹となる重要な統計を作成しております。データ提供の面においても、e-Statを通じ広く公開してきました。 （政府統計の総合窓口(e-Stat) http://www.e-stat.go.jp） 現在、政府全体でオープンデータへの取組を推進しているところですが、これらの取組をリードする総務省として、政府統計の情報提供のかたちを更に高度化すべく検討を行い、独立行政法人統計センターと協力し、トップランナーとして次のような取組を進めています。具体的には次の3つです。 (1)API機能による統計データの高度利用環境の構築 (2)統計GIS機能の強化 (3)オンデマンドによる
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