リナレア🇺🇸🌴ハワイ生活 @linaleahawaii ハロウィンやら、ブラックフライデーやら アメリカ文化がどんどん日本に輸入されるけど、レギパン文化は日本に輸入される日がくるのだろうか?レギンスでどこでも出歩いちゃうの、慣れると楽なんだよねぇ pic.twitter.com/x5MB8HgGRS 2023-12-21 12:11:34
米マイクロソフトの基本ソフト(OS)「ウィンドウズ10」のサポート終了に伴って約2億4000万台のパソコンが廃棄され、埋め立てごみが増加する見通しであることが、調査会社カナリス・リサーチのリポートで明らかになった。写真はマイクロソフトのロゴ。パリのマイクロソフトオフィスで1月撮影。(2023年 ロイター/Gonzalo Fuentes) [21日 ロイター] - 米マイクロソフト(MSFT.O)の基本ソフト(OS)「ウィンドウズ10」のサポート終了に伴って約2億4000万台のパソコンが廃棄され、埋め立てごみが増加する見通しであることが、調査会社カナリス・リサーチのリポートで明らかになった。 廃棄されるパソコンの重量は推計48万トン、自動車32万台に相当する。 マイクロソフトはウィンドウズ10のサポートを2025年10月いっぱいで終了する方針。セキュリティ更新プログラムを28年10月まで延長
文責:箱部ルリ 自分の書いた記事『コミケの時代の終わり―BLも、ニッチな本も消えていく―』について、至らない点が多数ございました。 本記事で、頂いたさまざまなご指摘にお答えさせていただきたく思います。 全てのご指摘にお応えできているわけではありませんが、何卒ご理解いただけますと幸いです。 お詫びイナゴ・同人ゴロという呼称を用いるべきではなかった同人誌を使って収益を上げるクリエイターがいることは、ジャンルの活気の一つの現れだと考えています。 しかし、その事実を強調しようとして「同人ゴロ」や「イナゴ」という言葉を使ってしまったことは、多くのクリエイターの活動実態にそぐわない表現であったと反省しています。 売上を強調したいのであれば、「人気作家」という言葉を用いるべきでした。 この文脈で、実在の作家である伊東ライフ氏の名前を挙げたことは非常に不適切であり、彼の実際の活動とは異なる印象を与えてしま
【12月22日 AFP】ロシアではウクライナ侵攻開始以降、急激に保守化が進み、国民の暮らしも変化した。影響が及んでいる問題の一つが、女性の中絶権だ。 宗教色のより強い多くの西側諸国とは違い、ロシアでは何十年も前から中絶は合法で、この問題で社会が分裂することもあまりなかった。だがここ数か月で雲行きが変化している。 各地ではロシア正教会の要求に屈し、民間クリニックでの中絶を規制しようとする動きが相次いでいる。一方、国営クリニックを運営する保健当局は政府の方針を強化し、女性たちに中絶を思いとどまらせようとしている。 当局は出生率の向上が目的だとしているが、権利運動家たちはウクライナ侵攻後の広範な弾圧の一環だとみている。 ジョージアに亡命中のフェミニスト活動家、レダ・ガリーナ(Leda Garina)氏は「戦争中の国家には、この種の法律が常につきまとう」と指摘した。今回の措置はロシア人女性に対し、
連合初の女性会長である芳野友子氏は最低賃金の大幅な上昇を勝ち取るなどここ数代の会長の中でも かなりの成果を上げているのだが、ネットの声を見ると左派男性からはあまり好かれていないようである。 共産党への敵視がひどいという声があるが、反共産は連合のセントラルドグマ(そもそも共産系労組を潰すために合併した) であり彼女に限った話ではない。あれこれ考えてみたが、結局彼女が嫌われる理由は「女性だから」ではないだろうか。 日本の左派は実は男尊女卑がひどく、これまでも多くの性加害を起こしている。そこまで行かなくても女は自分たちに従えと いうホモソーシャル的志向が強く、女性がそれに辟易したり幻滅してる姿が結構見られる。彼らが芳野氏を嫌うのは、 彼女がおじさんたちの言いなりにならず、自分の意思で正しいと思った行動をする自立した女性でそれが不快だからではないだろうか。 もちろん右派も褒められたものではないが、
中国のメディアやゲーム産業を管轄する国家新聞出版署は12月22日、「网络游戏管理办法(オンラインゲーム管理弁法)」を草案として公表した。1月22日まで一般の意見が募られるとのこと。 今回公表されたオンラインゲーム管理弁法では、オンラインゲームの規制を強化する狙いとして全64条におよぶ法案が記されている。なかでも注目されているのは第18条で、ゲームの遊びすぎや大量課金を規制する内容になっている。毎日のログインや初回ログイン、連続ログインなどに向けた報酬を設定してはならないという。さらにすべてのオンラインゲームは課金の限度額を設定してサービス規約で公開しなければならず、ユーザーが“不合理な課金”をおこなった際にポップアップウィンドウで警告をおこなう仕組みを用意する必要もあるという。 中国ではかねてより未成年者のオンラインゲームへの依存を予防するための規制がおこなわれてきた。たとえば2021年に
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