２月２６日、土曜、晴れ。朝から奥様に頼まれて大船のハードオフに行き、不要なものを売却。奥様から頼まれて買った家庭用ミシンもそのひとつであったが、彼女の飽きその他の理由によって売却することになった。売価３００円。「３００円得したと思えば」と奥様は気丈にふるまっておられたが、それは出費をしていない者だからいえる言葉である。ちゃんぽんを食べて帰宅していると、スワローズクルー（ファンクラブ）の会員証と記念品が届く。現行のファンクラブは今年10周年で力が入っている。連覇を目指せる唯一のチームなので今季も頑張ってもらいたい。スマートウォッチは時間があるときに設定しよ。計画が狂ったので夕飯はホカ弁にした。夜はゲームと読書。ウクライナ侵攻はウクライナ軍の反撃でロシアの思惑どおりには進んでいない模様。携帯型対戦車ミサイルジャベリンが猛威を振るっているようだ。秘密裡に米軍が入って軍事教育しているのではないかな

","naka5":"<!-- BFF501 PC記事下（中⑤企画）パーツ＝1541 -->","naka6":"<!-- BFF486 PC記事下（中⑥デジ編）パーツ＝8826 --><div class=\"naka6-banner\" style=\"margin:0 0 15px;\">\n<p style=\"display:block;margin:0 auto;\"><a href=\"https://www.asahi.com/special/bucha/?iref=kiji_bottom_banner\" style=\"display:block;\"><img src=\"https://www.asahicom.jp/special/bucha/images/banner/bucha-tokusyubanner_660x100.jpg\" alt=\"ウクライナ侵攻

ロシアが続けているウクライナへの軍事侵攻をめぐってプーチン大統領は、誤った情報を拡散した者に罰則を科すとする法律の改正案に署名しました。情報統制をさらに強化するとともに、ロシア国内で広がる戦争反対の声を押さえ込むねらいがあるものとみられます。 ロシアのプーチン大統領は4日「ロシア軍の活動について意図的に誤った情報を拡散するなどした個人や団体に罰則を科す」とする法律の改正案に署名しました。 法律では反戦デモへの参加などを念頭に「軍の信用失墜につながる違法行為を呼びかけた」場合も罰金や懲役を科すとしています。 プーチン政権には情報統制をさらに強化するとともに、ロシア国内で広がる戦争反対の声を押さえ込むねらいがあるものとみられます。 ロシアでは、ウクライナでのロシア軍の攻撃による市民の犠牲などに関して虚偽の情報を伝えたという理由でこれまでに一部の独立系メディアが事実上の閉鎖に追い込まれたほか、イ

ロシアの通信規制当局は4日、英公共放送BBCや米国営放送「ボイス・オブ・アメリカ」、ドイツ公共放送ドイチェ・ウェレなどへのインターネット上のアクセスを遮断したと発表した。ロシアのウクライナ侵攻に関し、これらの放送局が「虚偽情報」を拡散しているためとしている。 英国のウォレス国防相は「とんでもない一…

https://anond.hatelabo.jp/20220304161806 まずますだのいってることはろんがいなのだが、何故かそれをちゃんと指摘できてるはてブコメントが少ない。はてなブックマークの反論がことごとくポイントずれてるんだよ。 純粋にロシアVSウクライナの戦いならこの増田や玉川徹の言ってることは正しい。しかしそもそもその前提がおかしいという話をすべきだ。 お互いの勝利条件をもう一度整備して考え直せ。増田はそもそもが勝利条件の理解が間違っている。 これは一対一の戦いではなく集団的防衛圏が本当に機能するのか、国連が機能するのかという話だ。 ロシアは単にウクライナとだけ戦って勝てばいいのではない。迅速に勝利して他国が介入したり国際世論が反発する前に事態を把握する必要があった。 実際にはこれに失敗して世界中から非難決議をうけて経済制裁を受けている。義勇兵も参戦したりしてる。 一方ウ

英ロンドンにあるBBC本社（2020年7月2日撮影、資料写真）。(c)Ben STANSALL / AFP 【3月5日 AFP】ウクライナへの侵攻を続けるロシアで4日、同国軍に関する「偽情報」を報じる行為に最高15年の禁錮刑や罰金を科す新法が成立した。英BBCはこれを受け、同国での取材活動停止を発表した。 新法は、軍に関する偽情報をそれと知りながら流布した者を罰する内容で、偽情報の影響が深刻とみなされた場合、量刑は重くなる。同日、議会の承認とウラジーミル・プーチン（Vladimir Putin）大統領の署名を経て成立した。 首都モスクワに大規模な支局を構え、ロシア語ニュースサイトも運営しているBBCのティム・デイビー（Tim Davie）会長は、法案の議会通過後に出した声明で、「この新法は独立報道プロセスを犯罪化するものとみられる」と指摘。ロシア国内のすべての記者とその補佐に当たる従業員の