ドローン世界市場、2015年は1.2兆円 - 矢野経済研究所が調査結果を発表
矢野経済研究所は8月3日、2016年1月～6月にかけて実施したドローン世界市場調査の結果を発表した。 同調査では、ドローンをある程度の自律制御が伴う無線操縦飛行機やマルチコプターと定義し、コントロールの全てを操縦者に頼るラジコンは除外している。この前提のもと同社が調べた結果、世界の軍事用と民間用(産業用、ホビー用、サービス)のすべてを合わせた世界市場規模は、2015年で1兆2410億円だった。また、年平均成長率(CAGR)は2015年から2020年にかけて12.9%で推移し、2020年には2兆2814億円まで成長すると推測。さらに、世界市場全体では現状で軍事用が過半を超えているが、2020年までには軍事用と民間用はほぼ半々になると予測した。 分野別にみると、現時点で最大のマーケットとなっている軍事用アプリケーションでは、市場規模は2015年の8068億円から2020年には約1.2兆円にまで
［データは語る］国内IoT市場は2015年に6兆2000億円、2020年には13兆8000億円に―IDC
調査会社のIDC Japanは2016年5月18日、国内のIoT市場に関する調査結果を発表した。それによると、2015年の市場規模は約6兆2000億円で、2020年には13兆8000億円にまで拡大すると予測した。 同社は、IoT市場を「ハードウエア」向け、「コネクティビティ」向け、「ソフトウエア」向け、「サービス」向けに分類し、それぞれの市場規模についても調査した。それによると、2015年時点で市場の半分以上を占めるのは「ハードウエア」向けと「コネクティビティ」向けとなった。同社ではその背景として、10年～20年ほど前から製造業の工場などで、組み込み系産業機械の稼働状況を監視する用途での活用が既に数多く存在していたことがあると指摘。 同社は、ITの活用が各産業にいまだ浸透していなかった時代においては、IoTの用途は「産業機械の状態をセンシングする」、もしくは「産業機械の異常を知らせる」とい
国内IoT市場 ユースケース（用途）別／産業分野別予測を発表
東京オリンピックに向けた景況感上昇の期待に加え、事業部門主体のIoT投資拡大、技術障壁／コスト障壁の低下、IoT関連の法規制や支援策の変化が力強い成長の背景に IT専門調査会社 IDC Japan 株式会社（所在地：東京都千代田区九段北1-13-5、代表取締役：竹内正人、Tel代表：03-3556-4760）は、国内IoT（Internet of Things）市場におけるユースケース（用途）別／産業分野別の予測を発表しました。IDCでは、IoTとは「IP接続による通信を、人の介在なしにローカルまたはグローバルに行うことができる識別可能なエッジデバイスからなるネットワークのネットワーク」であり、法人／政府／個人といったさまざまなユーザーが利用するユビキタスなネットワーク環境に対して、管理／監視／分析といった多様な付加価値を提供するものと定義しています。国内IoT市場におけるユーザー支出額に
SDNソリューションをHPやNECが強化、ユーザー開拓へ三つのアプローチ
出典：ITpro 2014/11/26 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） 企業ユーザー向けSDNソリューションの分野で、市場の急拡大が見込まれている。米ヒューレット・パッカード（HP）やNECなどが新しいアプローチを展開し、企業ネットワークにSDNを浸透させる道を探っている。今回は、「“SDN Ready”スイッチによる浸透作戦」「ハイブリッドSDNモデルの提案」、そして「新たな法人向けSDNユースケースの開拓」という三つのアプローチについて解説する。 今後、市場の急拡大が見込まれる企業ユーザー向けSDNソリューションの分野では、ベンダー各社による市場拡大のための新たなアプローチが見えてきた。「“SDN Ready”スイッチによる浸透作戦」「ハイブリッドSDNモデルの提案」、そして「新たな法人向けSDNユースケースの開拓」という3点が、法人市場拡大に向けた
東京五輪に向けた防犯意識の高まりや食品工場のフードディフェンス需要を受けて拡大する セキュリティ関連の国内市場を調査
※監視カメラシステム分野、アクセスコントロール分野、家庭向け機器/サービス分野は全体市場の内数。 2013年は景気回復の影響もあり、ビルオーナーや企業の設備投資が堅調で、ビルセキュリティやストアセキュリティの需要が拡大した。特に東名阪の再開発案件や既存施設のリニューアルにより、監視カメラシステム分野やアクセスコントロール分野が伸びた。また、消費増税前の駆け込み需要による新設住宅着工戸数の増加でホームセキュリティも好調だった。家庭向け機器/サービス分野が、高齢者、女性、子供など、ターゲットを明確にしたサービスや製品の充実により拡大している。 2014年の市場は2013年比3.3%増の6,413億円が見込まれる。冷凍食品工場の農薬混入事件が契機となりフードディフェンス用途でライン監視や従業員監視などを目的とした監視カメラシステム、従業員および不審者の入退室を厳重に管理するための入退室管理システ
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Netflix会員数、推計値は29万人（2015年10月時点）〜GEM PartnersのVOD市場レポートについて本人たちに突っ込んで聞いてみた〜 / テレビとネットの横断業界誌 Media Border
国内SDN市場は年38.5％増、NFV市場は年53.9％増の急成長を予測～IDC Japan調査
監視カメラシステムの効率的な導入は統合ネットワークが鍵
ScanNetSecurity on Twitter: "東京五輪に向けて監視カメラ需要が拡大、2017年には500億円市場に（富士経済） http://t.co/VYpP7ltElG"