【IoT時代の無線通信技術「LPWA」とは？】（第19回）メッシュ前提の転送方式「CTF」を採用した「UNISONet」【ネット新技術】
低消費電力のセルラーがIoTを支える理由
セルラー技術はモバイルや産業用のM2Mアプリケーションに限定されていましたが、新たな種類のセルラーモデムによって状況が変わりつつあります。 第一世代(「1G」）のセルラー通信が登場したのは1970年代のことです。アナログのシステムがトラフィックを処理し、端末は扱いづらく高価でした。しかしこの着想は広く受け入れられ、1990年までに全世界の契約者数は2,000万人に達しました。それから28年間後、移動体通信会社の活動を支援しているGSM Association(GSMA）によると、携帯電話の契約者数は50億人を超えています。また、最新世代のセルラー技術である4G Long Term Evolution(LTE）は、全世界の70カ国以上で50%以上の市場シェアを獲得しており、10年前には想像できなかった安価で高画質のストリーミングサービスを提供しています。 セルラーは計画段階から市場に浸透する
ソニーのLPWAはテレビチューナー技術がベース、富士山から奈良まで通信が届く
ソニーは、「第6回 IoT/M2M展」（2017年5月10～12日、東京ビッグサイト）において、独自開発したLPWA（Low Power Wide Area）ネットワーク技術をアピールした。現時点では、各地で実証実験を実施している段階で、正式なサービス開始時期は検討中。ブランド名なども決めておらず「Sony's LPWA（ソニーのLPWA）」と紹介している。 IoT（モノのインターネット）の通信では、通信速度よりも、消費電力やコストを抑えることが求められる。そこで注目を集めているのがLPWAネットワークであり、有力技術としてはSIGFOXやLoRa、NB-IoTなどが挙げられている。 ソニーのLPWAはこれらの有力技術とは異なるものだ。テレビチューナーの技術を基に開発しており、見通しで100km以上の距離からでも通信が可能で、時速100kmの移動体との通信も安定して行える「安定な長距離通信
免許不要で5kmも届く！ ソラコムが「LoRaWAN」を利用したIoTソリューションを展示
ソラコムは、2016年10月19日から21日にかけて東京ビッグサイト開催されている「ITpro EXPO 2016」で、新しい無線技術「LoRaWAN」を利用したIoTソリューションを展示した。LoRaWANはIoTに適した無線通信規格である「LPWA」（Low Power、Wide Area）の一つ（関連記事：IoT向け通信に価格破壊をもたらす「LPWA」）。1回に11バイトのデータしか送れないのと引き換えに、半径5kmもの長距離通信ができる。日本では920MHz帯を利用するため、運用の際に通信事業者の免許が不要な点も特徴だ。大量のデータを送る必要がない水道/電気メーターや農業用センサーなどに向くとする。 LoRaWANを手掛けるM2Bコミュニケーションズが技術面で協力している。同社は、日本で唯一、LaRaWANの標準化団体「LoRa Alliance」のコントリビューターになっていると
LPWAとWi-Fi HaLow、完全に競合する可能性も
LPWAとWi-Fi HaLow、完全に競合する可能性も：IoT向け通信ネットワークの台頭で（1/3 ページ） Wi-Fi Allianceと無線LANビジネス推進連絡会（Wi-Biz）は共同で、Wi-Fiの今後を議論するイベント「2016 Tokyo Wi-Fi Summit」を2016年7月27日に東京都内で開催した。Wi-Bizの会長は、IoT（モノのインターネット）向けネットワークでは、Wi-Fi HaLow（IEEE 802.11ah）と、SigfoxやLoRaといったLPWA（Low Power Wide Area）が「完全に競合する可能性があり、使い方をきちんと議論する必要がある」との見解を示した。
NTT西日本、IoT向けLPWAネットのフィールド実験、第一弾は積水化学工業と展開
NTT西日本は2016年6月29日、IoT時代に向けてLPWA（Low Power Wide Area）ネットワークのフィールドトライアルを実施すると発表した。 LPWAは、IoT/M2Mに適した省電力・長距離の通信を実現する省電力広域無線通信の呼称である。省電力・長距離通信化することで、端末のバッテリ負担を軽くしたり、端末の配置の制約を小さくしたりできる。 トライアルでは、全世界のIoT関連メーカー約300社が加盟する「LoRa Alliance」で仕様策定と活用が推進されている規格「LoRaWAN」を採用したLPWAネットワークをNTT西日本が提供する。トライアルパートナーは、自社で所有する各種IoTデバイスやセンサー、データ集約プラットフォームなどを組み合わせることで、IoT活用シーンのトライアルが可能となる（図1）。 第１弾として、多機能型自動給水栓とLPWAを活用し、農業における
標準化進むセルラーIoT、モジュールは低価格に
Ericssonの日本法人であるエリクソン・ジャパン エンゲージメント・プラクティス統括本部 モバイル・ブロードバンド部門の吉田奈穂子氏は、「スマートシティーやヘルスケア、農業などさまざまなIoT（モノのインターネット）分野における付加価値は、2020年には世界全体で200兆円に上ると予想されており、何か大きなことが始まる兆しが見えている」と語った。さらに、2018年には、PC／スマートフォン／タブレット端末以外のコネクテッドデバイスの数が、PC／スマートフォン／タブレット端末を上回るとの予測も紹介した。 このようにコネクテッドデバイスが増加する中、通信速度を低く抑え、その分、低電力で広い範囲をカバーできるネットワークの構築や規格化が進んでいる。「LPWA（Low Power Wide Area）ネットワーク」と呼ばれるもので、免許不要のISM帯（アンライセンスバンド）を利用するSigfo
NB-IoTやCat-M1、3GPPで標準化進む「セルラーIoT」の現状をエリクソンが解説
NB-IoTやCat-M1、3GPPで標準化進む「セルラーIoT」の現状をエリクソンが解説 2016.06.17 Updated by Naohisa Iwamoto on June 17, 2016, 16:20 pm JST エリクソン・ジャパンは2016年6月16日、報道機関向けに「様々なユースケースに活用できるNB-IoT」と題した説明会を開催した。モバイル通信サービスを活用した「セルラーIoT」に求められる要件やエリクソンの取り組みを紹介したほか、セルラーIoTのプロトタイプ端末を使ったデモ、標準化の動向の説明から、セルラーIoTの現状を浮き彫りにした。 ▼エリクソンのモビリティレポート最新版の情報を元に、IoTの広がりを説明するエリクソン・ジャパンの吉田奈穂子氏 説明会では、まずエリクソン・ジャパン エンゲージメント・プラクティス統括本部 モバイル・ブロードバンド部門の吉田奈穂
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