超ハイスペック女子の山口さんの連載が始まりました。 www.gentosha.jp そうか、もしかしたら、私この先ずっと一人なのかもしれないと、思いついた。これから先、結婚することがあるかもしれないけど、それはラッキーくらいに思わなきゃいけなくて、基本線として一人で生きていかなくてはならないと思ったときに、私はなんだか、どうしようもなく寂しくなってしまった。 この機会に、私と私のまわりのハイスぺ女子たちが、どうやって生きてきて、どうしてこうなってしまって、そして、これからどうやって生きていくのかを考えてみたいと思いついた。 結婚相手が見つからない理由は簡単で、上野千鶴子の名言「エリート女の泣きどころは、エリート男しか愛せない」こと、すなわちハイスぺ女子の要求水準が高すぎるためです。*1 昔から「上昇婚」が、女子のゴールとされていたらしい。 とありますが、女は自分がスペックアップすると男に要

世の中には「理屈では説明できないこと」がたくさんある。 というか、むしろ元々は理論とか理性とかいうものは動物界には存在していなくて、人間が後天的に身につけたものに過ぎない。 なのに、どうも近代以降の人間は、理屈・理性ですべてが解決できると、理性を過大評価している傾向が強いように思う。 なんでも理屈、すなわち頭でこねくり回して「正解」を求めるのだ。 でも、それで得られる正解は、思考が作り出した「虚像」に過ぎない。 だから、観念的なことを頭で理解しようとすると、おかしなことになるのだ。 たとえば「幸せになる方法」とか、「お金持ちになる方法」という問いに対して、論理的な唯一無二の正解というものは存在しない。 「この本を読むと誰でも幸せになれます」とか「このセミナーを受講すると大金持ちになれます」というようなものは存在しない。 「幸せ」も「お金持ち」も、観念的な尺度であり、「ここから先は幸せ者です

くぼた・まさき／テレビ情報番組制作、週刊誌記者、新聞記者、月刊誌編集者を経て現在はノンフィクションライターとして週刊誌や月刊誌へ寄稿する傍ら、報道対策アドバイザーとしても活動。これまで200件以上の広報コンサルティングやメディアトレーニング（取材対応トレーニング）を行う。 著書は日本の政治や企業の広報戦略をテーマにした『スピンドクター "モミ消しのプロ"が駆使する「情報操作」の技術』（講談社α文庫）など。『14階段――検証 新潟少女9年2カ月監禁事件』（小学館）で第12回小学館ノンフィクション大賞優秀賞を受賞。 新刊『潜入 旧統一教会 「解散命令請求」 取材NG最深部の全貌』が発売中。 情報戦の裏側 できれば起きてほしくない「不祥事」だが、起きてしまった後でも正しい広報戦略さえ取れば、傷を最小限に済ませることができる。企業不祥事はもちろん、政治家の選挙戦略、芸能人の不倫ネタまで、あらゆる事

中国の国営中央テレビ（ＣＣＴＶ）は１５日の特別番組で、「政府が輸入を禁止している日本の福島県周辺の食品が大量に売られている」と報じた。今も広範囲の禁輸措置をとる中国政府の規定を根拠に、消費者に人気の高い日本産食品を狙い撃ちにした格好だ。 ＣＣＴＶは毎年、「世界消費者権利保護デー」の３月１５日に、消費者の権利を損なう企業の行為を批判する特番を放映し、全国的な注目を集めている。過去には米アップルや日本のニコンなど、外資系企業も多く「標的」にされてきた。 中国政府は２０１１年の福島第一原発事故を理由に、周辺１０都県に及ぶ東日本の広い範囲からの食品輸入を今も禁止している。ＣＣＴＶは、東京都などの対象地域を「放射能汚染地域」と表現した上で、ネット通販や日系の大型店などで大量の食品が、規制をくぐり抜けて輸入販売されていると批判した。取扱業者は１万３千社以上に上るとしている。 番組で紹介されたシリアルや

本当は質疑の内容とか、市政報告会のこととか、色々書かなきゃいけないことがたまっているのですが。 でも、今日だけはこれを書かせてください。 この案件、メチャクチャ炎上しました。 検索してもらえばたくさんの記事がヒットします。 とりあえず、昔から2ちゃんねるにお世話になっている僕は、ひろゆき氏の記事でもリンクしておきますかね。 ▶ひろゆき「炎上させても“誰得？”なのに」――大阪市の“無償で協力募集に非難の声”を不思議に思う この問題についての経緯などを知りたい方は、下記リンク先を見れば大体わかると思います。 ▶「大阪市：平成29年度小学校段階からのプログラミング教育の推進に当たり協力事業者を募集」についてICT戦略室と教育委員会の見解 上記見てもらえればわかるのですが、僕が叩かれまくってます。 まず最初に言いたいのは、 「僕が作った企画じゃないですよ！？」 というところですね。 正直、教育委員

府私学課「残すべき事柄ない」と判断　問題検証困難に 大阪市の学校法人「森友学園」が小学校新設のため国有地を格安で購入した問題で、大阪府が土地の処分を担当した財務省近畿財務局と協議した記録の大半を残していなかったことが１５日、府の内部資料から分かった。特に、学校設置認可の申請があった２０１４年１０月から府私立学校審議会（私学審）が条件付きで「認可適当」と答申した１５年１月まで、協議が本格化していた時期の記録は一切残っていなかった。 府私学課は「当時の担当者が『残すべき事柄はない』と判断した」と説明している。保存義務がある記録ではないが、一連の問題の検証を阻むことになっており、府議会から批判も出ている。