高須クリニック・高須克弥院長（７５）が２７日、ツイッターで作家の村上春樹氏の発言を批判した。 村上氏はウェブニュースのインタビューで「今の総理大臣は紙に書いてあることを読んでいるだけではないか」「（コロナの対応について）各国の政治家に比べ日本の政治家は最悪だった」などと断じた。 これについて高須院長は「村上春樹先生は日本人ですか？」と問いかけた上で「日本人が選んだ代表を最悪と言うのは日本人が最悪だと言っているのと同じだと思います。残念な発言です」と日本を代表する作家の発言を嘆いた。

二転三転して行き着いたのはやっぱり〝自民党〟。ＮＨＫから国民を守る党の党名変更で１６日、一旦の結論が出た。立花孝志党首（５３）は来年１月から「ＮＨＫから自国民を守る党」に変更し、略称を「自民党」と決定したのだ。 この日、Ｎ国党関係者だけで開かれた党総会で議題となったのは党名変更だ。立花氏は先月、党名を「ゴルフ党」に変更すると発表したが、その後、「民主党」へと変更。ところが、この党名は既に立憲民主党と国民民主党の略称で使用されているとの理由で総務省から却下されていた。 そこで次に候補となったのは政権与党の「自由民主党」の略称「自民党」の使用だ。党名を「ＮＨＫから自国民を守る党」と変更することで、略称でも「自民党」の３文字の使用が可能になるというウルトラＣ案だ。 立花氏は「総務省から先ほど、電話があり、政党名の変更は認めるが、〝自民党〟の略称は認めない。理由についてはただちに申し上げられないと

俳優の黒沢年雄（７６）が６日、自身のブログを更新し、新型コロナウイルス“陰性証明書”の発行を熱望した。 黒沢は「国が全員にＰＣＲ検査をさせて頂き、それを提示させる方法を至急にすれば、病院なども、手間が省けるし、レストランや、全ての施設も安心出来るのではないか？」とし、「証明書は、小さな素敵なバッチを胸のどこかに（裏には名前入り）…。誰でも安心して行動出来るし、仕事も出来る、ｇｏｏｄアイデアだと思うが…」と提案。 また「その間にワクチン、薬が出来れば、更に安心感が出る。バカな僕より、知識豊富な専門家や学者の方々や、政治家から、その話題が出ないのが不思議でならない。何兆円の莫大なお金をばら撒くより、安く、そして効果的な、ＰＣＲ全員検査の指示．そして証明書提示は、グッドだと思うが…」とした。 黒沢は続いての更新で「残念ですが、今や医療機器やその他の機械のほとんどは、中国産だそうで、完璧ではないと

２０２０年東京五輪の障害馬術で“日本期待の星”として話題を集める日米ハーフ美人のポーリー・カレン（２６）について当サイトでも紹介したが、同選手の父親の国では、スーパーセレブの娘たちが同競技の米国代表チーム入りを目指し、シ烈な競争を繰り広げている。しかも、いずれ劣らぬモデル級美女揃いだ。 米国馬術連盟が発表する障害馬術の最新全米ランキング（３日付）によると、“ボス”の愛称で知られる米歌手ブルース・スプリングスティーンの長女ジェシカ・スプリングスティーン（２７）が６位で、故スティーブ・ジョブズ氏の三女イブ・ジョブズ（２１）は１０位。ビル・ゲイツ氏の長女ジェニファー・ゲイツ（２３）が２７位だ。 障害馬術は他の馬術競技同様に性別の区別なく行われ、女性も男性に交じって競う。ちなみに同ランキング１位はビージー・マッデン（５５）という女性選手で、上位の割合は男女半々だ。 セレブ子女で現在最上位のジェシカ

国民一人ひとりに割り当てられるマイナンバー（社会保障・税番号）制度が今年１月から導入され、勤め先などでマイナンバーの提出を求められた方も多いのではないだろうか。副業がバレる恐れがあり、ホステスや風俗嬢などが減ってしまうのではないかとの危惧もあるが、意外な業種にも影響している。なんと全国の花火師が続々と廃業しているというのだ。このままでは日本の夜空を彩ってきた文化が衰退しかねない状況だ。 ４０代男性Ａさんは、昨年いっぱいで十数年働いた花火師の仕事を辞めることにした。「マイナンバーが原因だ。俺のように足を洗う花火師が続出している」と話す。 一般的に、花火を作るのは花火メーカーの社員。その花火を車に積み、花火大会会場まで運び、現場設営をして、打ち上げる。これらの作業を手掛けるのがＡさんのような花火師だ。普段は工事現場や畑仕事などをしている者が多い。夏だけメーカーの「アルバイト」として働く。 昨年

ＳＭＡＰ解散騒動の裏で、もう一つ若者を震撼させる出来事が政界で起きていた。発端は昨年末に菅義偉官房長官（６７）がテレビ番組でした発言だ。 軽減税率を出版物に適用するかどうかについて、菅氏は「例えばポルノ雑誌とかそういうものの線引きを業界の皆さんで決めていただく。政府がやると表現の自由の問題があるので」と語っていた。 政府与党はポルノ雑誌などを“有害図書”として除外することができれば、出版物も軽減税率適用可とのメッセージを発していた。一見、納得しそうだが、大きな問題をはらんでいる。 これまで有害図書といえば１８歳未満が見ないようにという文脈で使われていたが、税率の話となると成人も関係する。有害とレッテルを貼られたら、未成年だけでなく成人からも遠ざけられることになる。 この件について日本を元気にする会の山田太郎参院議員（４８）が１８日の参院予算委員会で質疑。租税法律主義という民間が勝手に税率を