世界ほぼ共通の現象と思われるが、株式の現物取引市場においては、日々の取引開始直後と取引終了間際に取引が集中する傾向がみられる。実際の取引データ(2014年4月、日経225銘柄)でみて、15分毎の時間帯別出来高を平均すると、最初の15分と最後の15分で、それぞれ1日出来高の14.2%と14.5%、合わせて28.7%が成立していた。また後場の開始直後15分が5.2%といくらか高い。その他の取引密度が低い時間帯では15分間刻みの取引量は全体の3%前後となる。同じく、ニューヨーク市場のケース(NYダウ構成銘柄のうちニューヨーク取引所上場27銘柄)では、取引開始時間直後15分で17.0%、取引終了前15分で15.4%と東京よりさらに、取引開始直後と取引終了直前に取引が集中する傾向があった。密度の低い時間帯では15分刻みで2%前後である。 これが意味していることは、取引開始と終了というイベントに付随し
世界金融危機によって縮小を余儀なくされたヘッジファンドであるが、近年復活の様相を見せており、資金総額は2兆6,300億ドルに達し過去最高を更新したとも言われている(※1)。ヘッジファンドは、その投資戦略によってさまざまに分類することができるが、特に規模を大きくしているのは、アクティビストの手法を用いるファンドだ。2009年には360億ドルだったアクティビストファンドは、2013年第3四半期末に890億ドルに達したという(※2) 。このアクティビストファンドは、規模を大きくしているだけでなく、投資手法にも変化が見られる。 少数の企業に集中的に投資をして株主としての影響力を高めたのちに、投資先企業と対話を重ね、株価を引き上げるような経営判断を引き出すのが、アクティビストファンドの投資戦略だ。投資先企業との対話を実りあるものにするには、多くの株式を持たなければならないため、時価総額の大きな企業は
6月10日、野村証券はリポートでJPX日経インデックス400の銘柄入れ替え予想を発表し、除外候補としてソニーを挙げた。写真はソニーのロゴ。5月撮影(2014年 ロイター/Yuya Shino) [東京 10日 ロイター] - 野村証券は9日付リポートでJPX日経インデックス400<.JPXNK400>の銘柄入れ替え予想を発表し、除外候補としてソニー<6758.T>を挙げた。2012年3月期と14年3月期のROE(株主資本利益率)がマイナスであり、採用除外になる可能性があるという。このほか、TDK <6762.T>、京都銀行 <8369.T>など28銘柄で採用の除外が見込まれるという。
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