W杯ブラジルチーム、選手の水分補給をトラッキングする飲料ボトルを使用2014.06.27 18:00 そうこ 水分はしっかりね。 スポーツ中はきちんと水分を摂取しなければならないというのは、もはや常識。ですが、W杯のような世界の大舞台ではこの常識も最新科学を使ってさらなる活用がされるものです。ブラジルチームが使っているウォーターボトルは、ゲータレードが特別に開発した、選手がどれほど水分をとっているかをトラッキングできるボトルなのです。 特別に開発されたボトルは、口の部分にセンサーが仕込まれており、試合中に各選手がどれほど水分を摂取したかをトラッキングします。このデータは、コーチや監督のもつタブレット端末に送られるので、リアルタイムで各選手のパフォーマンスや状態をチェックすることができます。脱水症状は最大の敵。十分に水分が保たれている選手こそ、いい動きをするというのです。ちなみに、ボトルの中

英語圏でよく言われるのですが、日本人はよく「神秘的（ミステリアス）な微笑」をするというのです。この「神秘的な微笑」ですが、別に日本人はいつも神秘的な雰囲気を漂わせているというわけではありません。 この「神秘的な微笑」とは何なのでしょう？　イザと言うときに「神秘的な微笑」を見せて困難な状況を受け止めて周囲を和ませるとか、ストレスの高い局面において強い忍耐を見せて感心されるということなのでしょうか？　どうもそうではないのです。 実は、この「神秘的な微笑」というのは決して評判の良いものではありません。というのは、この微笑というのは、コミュニケーションが破綻した際に出現するものだからです。 例えば、英語が分からなくなって、会話が破綻したような場合です。本来であれば、話している相手に聞き返すとか、その場にいる英語力の高い人に確認する、あるいは頑張って自分で他の言い方に言い換えて誤解がないか確認すると

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理化学研究所によるSTAP細胞騒動が示したように、世に出回る研究論文のなかには検証が難しい内容も多い。研究内容を再現する条件が“属人的ノウハウ”と言われれば素人は手出しができない。そんな心配を、近い将来、ロボットが払しょくしてくれるかもしれない。 産業用ロボットを製造する安川電機は今年3月に「バイオメディカル事業統合部」を立ち上げた。バイオテクノロジーや医療に関する実験や医薬品の製造を行う2本腕（双腕）ロボットを製造・販売する部門だ。昨年まではロボット事業部の一グループでしかなかったが、「バイオ分野では十分に採算性があるとの目算ができたことで独立部門となった」（清水圭部長）という。 なぜ、バイオ分野で双腕ロボットの需要が盛り上がっているのか。その背景には、遺伝子解析ビジネスの勃興により、分析のための前処理作業の必要性が高まったことがある。また、再生医療が国の成長戦略の一つに組み込まれたこと

人口の伸びと成長は無関係 斎藤　日本経済をめぐる最大の問題のひとつが少子高齢化、人口減少だと言われています。私も、日本の高齢化、人口減少はきわめて深刻な問題だと認識しています。ところが、八田さんは違う見方をしておられると伺いました。人口と経済成長の関係についてどうお考えですか。人口が減少すれば経済成長の大きな制約要因になると思いますが・・・。 八田　たしかにそう主張する人は多いようです。しかし、人口増加率は一人当たりのGDP成長率を左右しません。ここにOECD（経済協力開発機構）加盟諸国の過去40年あまりの一人当たりのGDPの平均成長率と人口の平均増加率を記した散布図（グラフA）がありますが、その2つに相関はまったくみられません。見事なほどです。たとえば、スウェーデンは人口増加率が年平均0.4％弱で一人当たりのGDP成長率は2％でした。それどころか、人口の伸び率がマイナスでもGDPの成長率

国際収支統計は、国民経済計算と並ぶ非常に重要な経済統計であるが、数字の解釈が分かりにくいことでも定評がある。今年初めから、国際収支表が全面改定され、数字の符号まで変化したため、混乱した方も多いと思われる。例えば、従来流出超でマイナスであった直接投資収支が、今年に入ってプラスに表示されており、分析においても注意が必要になっている。本稿では、今回改訂された国際収支表の見方について簡単に解説したい（注１）。 （注１：詳しくは日本銀行国際局、『国際収支関連統計の見直しについて』、2013年10月を参照されたい。） 統計の基本的な考え方 国際収支統計で把握される取引の範囲や考え方は変化していない。日本に生活の本拠がある自然人と法人（いずれも国籍を問わない）の日本国内の事務所を「居住者」とし、それ以外の「非居住者」との間の取引を複式簿記の原則で記録したものが国際収支表である。基本的に、一定の期間におけ

求人情報サービス「an」 リゾートバイト経験者、「また働きたい」　6割超 ～　共同生活の良かったこと、「仲間ができた」が最多　～ 2014年6月25日 株式会社インテリジェンス（本社：東京都千代田区、代表取締役兼社長執行役員：高橋広敏）が運営する求人情報サービス「an」は、アルバイト経験のある18～24歳までの男女1,000人を対象にリゾートバイトでの経験にまつわるアンケートを行いました。結果がまとまりましたので、お知らせいたします。 リゾートバイト経験者に、働いた時期や期間、就業先などを聞いたところ、働いた時期は「夏休み」（81.8％）という回答が8割以上を占め、期間は「1週間以内」（41.7％）が最多でした。就業先は「ホテル・旅館・別荘」が54.5％と最も多く、次いで「海」（50.0％）、「ゲレンデ」（24.2％）でした。仕事内容では「レストラン（接客・調理）」（56.3％）、「シ

2014年6月12日から開催されたブラジルでのワールドカップは試合に関するニュースが世界中を飛び交っている。そのワールドカップをめぐってサイバー犯罪、サイバー攻撃も世界中で活発である。サイバー攻撃については、2014年3月にも、ワールドカップ主催に反対するハクティビストによる宣戦布告が行われていた（ブラジルワールドカップを標的としたサイバー攻撃への宣戦布告）。ワールドカップに便乗したサイバー犯罪とサイバー攻撃を見ていこう。 ワールドカップに便乗した「サイバー犯罪」 ここ数年、ワールドカップやオリンピックといった大規模イベントに便乗して「サイバー犯罪」が必ず登場している。 （１）不正モバイルアプリ トレンドマイクロは2014年6月16日、「2014 FIFAワールドカップ」開幕により、サイバー犯罪者による偽アプリが多数確認されたとして注意喚起を行った（※1）。ワールドカップに便乗した不正なA

2014年6月16日の東京新聞（夕刊Web版）に「サイバー攻撃共同監視　日中韓技術者連携」という記事が掲載されていた（※1）。今後の日本のサイバーセキュリティの方向性を伺う上で興味深い内容なので、以下に引用して紹介する。日中韓でサイバーセキュリティをめぐっての連携は本当に可能なのだろうか。 （ここから、下線筆者） 「サイバー攻撃共同監視　日中韓技術者連携」 （東京新聞 2014年6月16日 夕刊） 領土や歴史認識問題をめぐり対立する日本と中国、韓国の間で、お互いへのサイバー攻撃拡大を防ぐための技術者団体の連携が進んでいる。各国政府の支援を受けた団体間にホットラインを設置し、公的機関へのハッキングなどの兆候を共同で監視する異例の試みだ。日本の終戦記念日などに合わせた攻撃が3カ国間で急増する中、被害最小化に向け協力する。 日本からは経済産業省から事業を委託される非営利法人「JPCERTコーディ

inside Enterprise 日々刻々、変化を続ける企業の経営環境。変化の中で各企業が模索する経営戦略とは何か?ダイヤモンド編集部が徹底取材します。 バックナンバー一覧 「一括弁済するか、それができなければ株式を差し出してほしい」。経営再建中の消費者金融大手アイフルに対し、外資系債権者から突き付けられたこの要求は、とてものめるものではなかった──。 2009年末に過払い金返還請求の急増で私的整理の一つである事業再生ＡＤＲ（裁判外紛争解決手続き）に追い込まれたアイフル。銀行団から2721億円に上る債務の弁済を猶予されたが、弁済期限が7月10日に迫っていた。 5年間にわたって大リストラを伴う経営合理化を進め、計画を上回る弁済を行ってきたものの、依然として1617億円もの債務が残っていた。むろん、過払い金返還に苦しむアイフルに返済する原資はない。故に、金融機関に新規融資をしてもらうか、さら