拡大路線を突き進んできた家電量販店最大手のヤマダ電機が苦境に立たされている。地上デジタル放送移行後の薄型テレビを中心とした販売不振に加え、インターネット通販との消耗戦を強いられ、平成２５年９月中間連結決算は、連結決算の開示を始めた１５年３月期以降、営業損益、最終損益とも中間期として初の赤字を計上した。今年６月には創業者の山田昇氏が社長に返り咲くなどテコ入れを図ったが、隘路（あいろ）の出口は見えていない。（松岡朋枝） 「地デジとエコポイントのバブル。その反動が２年たっても抜けない」。赤字決算を発表した７日の決算会見でヤマダ電機の岡本潤専務は、下降を続ける同社の現状をこう分析した。「想定を上回る低迷だった」と無念さをにじませる。 ヤマダは大規模店舗の出店緩和を受け、いち早く郊外の大型店に軸足を置き、大型店の展開が遅れたライバルのコジマやケーズホールディングスを引き離して出店拡大を続けた。１